日本の都市部で、韓国発のファッションと化粧品が急速に存在感を高めている。ただ、いま求められているのは一時的な流行ではなく、消費として根付くかどうかという次の段階だ。
東京・原宿の@COSME TOKYOでは、開店前から長い列ができ、店内では韓国ブランドの人気が際立っていた。マツモトキヨシ新宿店やドン・キホーテ渋谷店でも、Kビューティー商品が主要な棚の一角を占め、観光客と日本人客の双方が商品を手に取る光景が日常となっている。
ファッション分野も同様だ。渋谷・宮下パークにあるマーティンキム東京店には、10代から20代の来店が絶えず、日本限定商品も並ぶ。韓国ブランドは一部のファン層向けにとどまらず、主要な商業エリアで一般的な選択肢として浸透しつつある。
流通の形も進化している。韓国系ビューティープラットフォーム企業のレペリは、Amazonと連携し、東京・表参道で体験型ストアとオンライン販売を結びつけた施策を展開した。来店者が商品を試し、その場でオンライン購入へ移る仕組みは、Kビューティーが単なる期間限定店舗の段階を超えたことを示している。
今回の特徴は「進出」ではなく「位置の変化」にある。プレミアムショップ、ドラッグストア、雑貨店、ショッピングモールといった多様な流通網に入り込み、日本人の日常の動線の中に組み込まれている点だ。韓国ブランドは「わざわざ見に行く存在」から「どこでも目にする存在」へと変わりつつある。
ただし課題も明確だ。知名度や話題性だけでは持続しない。日本市場では、リピート購入を生む商品力、現地ニーズに合わせた企画力、安定した供給と運営体制が不可欠となる。
韓国ファッションとKビューティーは日本で確かな勢いを持つが、今後の焦点はその人気を「一時的な熱狂」で終わらせるのか、「日常消費」として定着させるのかにある。【news1 チェ・ソマン記者】
(c)news1