年間アーカイブ 2025

大韓航空の元客室乗務員で現在はユーチューバーとして活動するキム・スダル氏が、過去に搭乗した有名女優から「隣の席に韓国人を座らせないでほしい」と要求された経験を明かした。この発言は、キム氏が自身のYouTubeチャンネルで先月公開した動画で語られ、24日にSNSで拡散された。 動画の中でキム氏は、客室乗務員として勤務していた際にある女優と遭遇したと語った。キム氏によれば、女優はチェックイン時に「座席は窓側でも通路側でも構わないが、隣には韓国人を座らせないでほしい」と求めたという。 キム氏は「本日は満席で、乗客のほとんどが韓国人なので調整は難しい」と説明したが、女優は「それは関係ない。隣に韓国人を座らせたくない」と強硬な姿勢を崩さなかった。 さらに女優は「私が誰か知らないのか。隣に韓国人を座らせたらどうするのか。私が寝たり食事をしたりするところをこっそり撮影されたら困る。隣の韓国人をどかしてほしい」と迫ったという。 キム氏は「座席の変更はできない。どうしても嫌なら予約をキャンセルしてほしい」と対応し、最終的に女優は割り当てられた座席を利用したと語った。 キム氏によると、韓国の芸能人は隣に韓国人が座ることを嫌う傾向があるという。同じ便に搭乗したファンが隣に座る可能性があるため、長時間のフライト中、常に気を張らなければならないことを懸念してのことだという。 ただ、今回の女優には同行するファンはおらず、単なる個人的な要望だったと指摘した。 この暴露はSNS上で賛否両論を呼び、著名人のプライバシー保護と横柄な態度の是非を巡る議論に発展している。 (c)MONEYTODAY

韓国の40代後半の飲食店経営者が18日、自営業者向けオンラインコミュニティ「痛いから社長だ」に無礼な客とのトラブルについて投稿した。 投稿によると、問題の客が訪れたのは夕食時の忙しい時間帯だった。30代後半と見られる男性で連れが一緒だった。 経営者がテーブルを片付けていると、その客たちから注文の声がかかった。アルバイト店員が「少々お待ちください」と言っても「ヘイヘイヘイ」と執ように叫び続けた。 あまりにうるさく呼ぶので経営者がそのテーブルに向かうと、客は仲間と笑いながら「注文してから4時間たったよ」と皮肉を言った。 また、料理を運んだ経営者が戻ろうとすると、またもや「ヘイヘイヘイ」と呼び止め「水」「水」と注文し、さらに「玉ねぎソースを追加してくれ」と要求した。 経営者が場を和ませようと「外国の方ですか？」と冗談を言うと、「バカにしているのか？」と絡み始めたため、何度も「申し訳ありません」と頭を下げたという。 ネットユーザーたちは「よく耐えましたね。裏で笑い飛ばしましょう」「最初からクレームをつける気だったのでは？　相手にするだけ無駄」「次回は『ワイワイワイ』と応戦してみては？」など経営者を気遣うコメントを寄せた。 (c)news1

韓国のオンラインコミュニティに18日、「夫の家族全員のひどい口臭に悩まされている」という投稿が寄せられた。 投稿した女性は交際中から夫が過敏性腸症候群を患っていることを知っていた。だからデート中に頻繁にトイレへ行くことも理解していた。しかし、結婚して約7カ月たち、義実家で同居する中、夫の家族の口臭が新たな問題として浮上した。 義実家に住む夫の父と弟は他人に干渉しないタイプのため心理的な負担はなかったが、とにかく口臭が強烈なのだ。毎週末の夕食を家族全員で取ることが暗黙のルールになっており、食卓を囲んで会話する度に気分が悪くなるという。女性は「歯磨き粉を変えても全く改善されなかった。夫にも言い出せなかった」と打ち明けた。 我慢できなくなった女性は夫と2人暮らしを始め、夫にやんわりと口臭について指摘した。夫は「自分の口が臭いとは思わない」と反論したが、歯科や内科などに通わせたことで若干改善された。だが、義実家での週末の夕食の際には依然として義父と義弟の口臭に苦しんでいる。 女性はは「口臭は胃の病気が原因とも聞いた。遺伝するのだろうか」と疑問を投げかけ、「どうすれば気分を害さずに伝えられるのか？」と悩みをつづった。 専門家によると、口臭自体が遺伝することはないが、原因となる消化器系の疾患や生活習慣は家族間で共通しやすいので、結果的に家族全体で似た傾向を示すことがある。直接指摘するのが難しい場合、間接的に健康管理の重要性を伝えたり、食生活の改善を提案したりする方法があるという。 (c)news1

韓国・大邱市の染色産業団地付近の下水管で24日、原因不明の廃水が再び発見された。 同市西区のイ・ジュハン議員によると、24日午後2時30分ごろ、西区の染色産業団地周辺の川の下水管で、淡い赤色を帯びた廃水が流れているとの通報が寄せられた。 この下水管は、染色工業団地、第3産業団地などからの下水を集め、下水処理場へと送る役割を担っている。 通報を受けた西区は、染色工業団地、達西川事業所、大邱環境庁など関係機関に協力を要請し、現場へ出動した。 先月8日にも、同じ場所で紫色の廃水が流れているのが発見されたが、当局の対応が遅れたため、廃水はそのまま川へと流出し、原因の特定ができなかった。 これを受け、西区関係者は「今回は迅速に対応し、必ず流出元の企業を特定する」と強調した。 (c)NEWSIS

韓国の高速道路を走行していた通学用バスの運転手が、ハンドルから両手を離し、スマートフォンを操作する様子を捉えた映像が18日、放送局JTBCの「事件班長」で放送された。 映像には、黄色い通学用バス（ワゴン車）が高速道路を走行する様子が映っていた。乗車しているのは中学生くらいの生徒ら。運転手は片足を窓枠にかけ、両手でスマートフォンを操作していた。 助手席には別の大人が座っていたが、眠っていて運転手の危険な行動に気づいていないようだった。 映像を撮影し、番組に提供した目撃者は「運転手がこちらに気づいたのか、突然スマホを置いてこちらを見た後、スピードを上げて遠ざかっていった。注意してほしいと思って通報した」と語った。 この映像にネット上では「どこの送迎バスか公開されたら即廃業レベル」「生徒の命を危険にさらすなんてありえない」「学園名を明らかにしないと、いつか大事故が起こる」と怒りの声が殺到した。 (c)news1

韓国のユン・ソンニョル（尹錫悦）大統領は25日、弾劾審判の最終陳述で「非常戒厳」宣布（昨年12月3日）について「巨大野党の横暴を国民に知らせるための『戒厳の形式を借りた国民への訴え』」だとし、その正当性を強調した。また、ユン大統領は「国民の皆様に申し訳なく、感謝している」と謝罪の意を示しつつ、「残りの任期には執着しない」と述べ、憲法改正を迅速に推進する意向を明らかにした。 ◇「12·3非常戒厳は、戒厳の形式を借りた国民への訴え」 ユン大統領はこの日午後、ソウル市鍾路区の憲法裁判所大審判廷で開かれた弾劾審判の最終弁論期日に出席した。最終意見陳述を通じて「国民の皆様に申し訳なく、そして感謝していると、まずお伝えしたい」と頭を下げた。 ユン大統領は「12月3日の非常戒厳は過去の戒厳とは全く異なり、武力で国民を抑圧する戒厳ではなく、戒厳の形式を借りた国民への訴えだ」と強調した。 さらに「これは何よりも私自身、ユン・ソンニョル個人のための選択ではなかったことをはっきり申し上げたい。私個人の人生だけを考えるならば、政治的な反対勢力から激しい攻撃を受ける可能性のある非常戒厳を選ぶ理由は全くない」と述べた。 また「巨大野党は、私が独裁者で権力延長のために非常戒厳を実施したと主張しているが、これは内乱罪を着せようとする工作フレームだ」と批判した。その根拠として、280人の少数兵力の投入や、週末ではなく平日に戒厳を宣言した点などを挙げた。 ユン大統領は「最初からキム・ヨンヒョン（金龍顕）国防相（当時）に、今回の非常戒厳の目的が『国民への訴え用』であることを明確に伝えていた」とし「兵力投入の時間はわずか2時間にも満たないのに、2時間の内乱などあり得るのか」と反論した。 ◇「北朝鮮をはじめ、反国家勢力と連携し国家安全を脅かしている」 ユン大統領はまた、北朝鮮をはじめとする外部の主権侵害勢力と、韓国社会内部の反国家勢力が連携し、国家安全を脅かしていると主張した。 大統領は民主労総のスパイ団事件に言及し、「北朝鮮の指令に従ってゼネストをし、バイデン米大統領の訪韓反対、米韓連合軍事訓練の反対、梨泰院惨事に関連した反政府デモなどの活動を展開した」と述べ、「さらに北朝鮮の指示に従い選挙に介入した疑いも明らかになった」と強調した。 また「実際に2022年3月26日には『ユン・ソンニョル先制弾劾集会』があり、2024年12月初めまでに実に178回もの大統領退陣・弾劾集会が開かれた」とし、「これらの集会には民主労総傘下の建設労組や言論労組などが参加し、巨大野党の議員たちも演壇に立った。これは北朝鮮の指令通りに進められたのではないか」と述べた。 ◇「巨大野党、就任前から弾劾を主張…どちらが相手の権限を侵害したのか」 ユン大統領は、巨大野党である共に民主党への批判も忘れなかった。 大統領は「巨大野党は、私が就任する前から大統領の先制弾劾を主張し、相次ぐ弾劾と立法・予算の暴走で政府の機能を麻痺させてきた」と述べ、「それにもかかわらず、巨大野党はこうした暴走さえも国会の正当な権限行使だと強弁している」と批判した。 さらに「私は国会議員や職員の出入りを妨げたこともなく、国会の議決を全く妨害しなかった。わずか2時間半の非常戒厳と、政府発足後2年半もの間、相次ぐ弾劾や立法・予算の暴走で政府を麻痺させてきた巨大野党のどちらが、相手の権限を麻痺させ侵害しているのか」と述べ、野党に責任を転嫁した。 ◇「職務復帰後、再び戒厳を宣言？決してそんなことはない」 ユン大統領は非常戒厳の宣言の背景について「国政の麻痺と自由民主主義の憲政秩序崩壊を防ぎ、国家機能を正常化するため、切迫した思いで非常戒厳を宣言した」と述べ、「12月3日の非常戒厳は、国家が危機的状況や非常事態に直面していることを宣言したものだ」と主張した。 また「私が職務に復帰すれば、再び戒厳を宣言するのではないかという主張もあるが、全く根拠のない話だ。決してそのようなことはない」と強調した。 さらに、国会議員の逮捕に関する疑惑については「本当に荒唐無稽な主張だ」と一蹴し、「議員たちを逮捕して引きずり出し、戒厳の解除を遅らせたり阻止したところで、国民全員と世界が見守っている中で、その後どうしようというのか」と反論した。 ◇「残りの任期には執着しない…憲法改正が最後の使命」 ユン大統領は「残りの任期には執着せず、憲法改正と政治改革を最後の使命と考え、87年体制の改善に最善を尽くす」と述べた。 また「国民の意思を集め、早急に憲法改正を推進し、我が社会の変化に適した憲法と政治構造を生み出すために全力を尽くす」とし、「憲法改正と政治改革の過程で国民統合を実現するためにも努力する」と語った。 さらに「最終的な国民統合は憲法とその価値を通じて達成されるものだ。憲法改正と政治改革が正しく推進されれば、その過程で分裂した国民も統合されると信じている」と述べ、「そうなれば現行憲法上の残り任期に執着する理由はなく、むしろ私にとっては大きな栄誉だと考える」と強調した。 ユン大統領はまた「国政運営においては、急変する国際情勢やグローバルな複合危機を考慮し、大統領は対外関係に注力し、国内問題については首相に大幅な権限を委譲する考えだ」と明らかにした。 (c)news1

韓国のある一族で、父親の死後、遺産分割を巡って姉妹間に深刻な対立が生じている。争点となっているのは、長女が購入して父名義にしていた土地と、その上に建てられた建物が、相続財産に含まれるのかどうかだ。 韓国のYTNラジオ番組「チョ・インソプ弁護士の相談所」でこの一件が取り上げられた。 番組によると、経済的に最も余裕があった長女は、父親名義で土地を購入し、その上に建物を建てた。しかし、父親には収入がなかったため、実際には長女が土地を担保に融資を受け、建築資金を工面したという。ところが、建物が完成する直前に父親が他界し、この遺産を巡って姉妹間で激しい対立が生じた。 長女は「土地と建物は私の財産であり、父名義にしたのは形式的な理由に過ぎない。実質的な所有者は私だ」と主張した。一方、次女は「長女が父に譲った財産なのだから、姉妹で平等に分割すべきだ」と反論している。 特に次女は、建築のために発生した借金は長女個人の負債であり、土地のみを相続対象とするべきだと主張している。 番組に出演したパク・ギョンネ弁護士は、遺産の法的扱いについて詳しく解説した。まず、土地に関しては、父親と長女の間に「名義信託契約」があったかどうかが重要な判断材料となる。この契約がない場合、法律上、土地は父親の所有とみなされ、相続財産として扱われることになる。 次に建物の所有権についてだが、建物が未登記の場合、建築時の「建築主」の名義が誰であったかが重要となる。長女が建築資金を借りていた場合、建築主が長女であれば建物は長女の財産とされ、相続財産には含まれない。しかし、もし建築主が父親だった場合、建物も相続財産として取り扱われることになる。 また、借金の扱いにも注意が必要だ。もし借入の名義が長女であれば、その負債は相続財産に含まれず、長女個人が負担する責任を負う。一方で、仮に建築主が父親だった場合、長女は「寄与分」を主張することができる。これは相続財産の形成に特別な貢献をした相続人が、相続分を増やせる制度である。 パク弁護士は「相続争いを避けるためには、家族間で冷静に話し合うことが重要だ」と強調した。しかし、もし合意が難しい場合は、裁判所に調停を申し立てることも選択肢になるという。 この事例は、名義と実際の所有者が異なる場合に、相続問題がいかに複雑化するかを浮き彫りにした。遺産相続においては、単なる名義だけでなく、資金の出所や実際の所有権が重要な判断基準となる。 (c)news1

ソウル市民生司法警察局が明洞（ミョンドン）で外国人観光客をターゲットに偽ブランド品を販売していたグループを摘発し、1200点の偽ブランド品を押収した。正規品に換算すると約38億2000万ウォン（約4億2000万円）相当に上る。 押収された偽ブランド品の内訳は▽時計125点▽財布461点▽バッグ434点▽イヤリング47点▽衣類31点▽帽子・マフラー49点▽靴53点――となっている。 実質経営者は捜査を逃れるため、口座や事業者名義などに別人の名義を使い、商標法違反で摘発されるたびに拠点を移して6年間にわたり営業を続けていた。 その手口は巧妙で、壁の裏に隠し階段があり、そこから続く約100平方メートルの秘密店舗に数億ウォン（数千万円）相当の偽ブランド品を陳列。SNSで外国人観光客を集めていた。年間売り上げは約2億5000万ウォン（約2750万円）とみられる。 ソウル市民生司法警察局は「明洞や東大門（トンデムン）などの観光地では外国人観光客を狙った偽ブランド品販売が増加している」と注意を呼び掛けている。 (c)NEWSIS

韓国の大手流通企業「新世界インターナショナル」のファッションブランド「SHINSEGAE TOMBOY」は、女性向けブランド「VOV」と「G-CUT」のダウンジャケットで、充填材の誤表記が発覚したことを受け、問題となった全13種類の製品について自主的な返金を実施すると発表した。 TOMBOYは自社で実施した品質検査の結果、取引先から納品された13種類の「グースダウン（ガチョウ羽毛）」と表示された製品に、実際には「ダックダウン（アヒル羽毛）」が使用されていたことを確認した。同社はTOMBOYに対し、虚偽の試験成績書を提出し、未認証の充填材を使用していたことが判明している。 この事態を受け、TOMBOYは即座に該当商品の販売を中止し、流通中の商品を回収している。また、問題を引き起こした会社との取引を停止するとともに、法的措置も講じる方針を示した。 (c)MONEYTODAY

世界第3位の仮想通貨（暗号資産）取引所「バイビット（Bybit）」から14億6000万ドル（約2185億円）のイーサリアム（Ethereum、ETH）が盗まれた事件で、犯行を手掛けた北朝鮮系ハッカー集団「ラザルス」は、取引署名を偽造する手法を使っていたことがわかった。 今回の事件では、特に安全とされるオフライン型の仮想通貨ウォレット（コールドウォレット）が狙われたことから、衝撃が広がっている。取引署名（トランザクション）の正確な確認とともに、複数人の承認を必要とするマルチシグネチャ（多重署名）方式のセキュリティ強化が急務とされる。 バイビット側によると、盗難はコールドウォレットからオンライン上のホットウォレットへの資産移動の過程で発生した。攻撃者は署名用インターフェースを巧妙に偽造し、正常な取引と同様に見せかけ、内部コードを書き換えて不正送金を成立させたという。 バイビットが利用するマルチシグネチャシステム「Safe」のURLも操作され、取引参加者が隠されたコード改ざんに気付かなかったことも指摘されている。また、日常的な取引のため、署名確認を怠ったことも一因として挙げられる。 ブロックチェーン分析家が犯行のウォレットアドレスを分析し、ラザルスとの関連性を指摘した。さらにTRM Labsの報告でも、今回のアドレスが過去に北朝鮮による犯行で使われたものと一致するとされている。TRM Labsの報告書によれば、昨年、世界の仮想通貨窃取被害額の3分の1が北朝鮮系ハッカーによるものと推定される。 韓国開発研究院（KDI）は、北朝鮮が仮想通貨ハッキングを通じて外貨を確保し、制裁回避や資金調達を図っていると分析している。 「Theori」CEOでセキュリティ専門家のパク・セジュン氏は「攻撃者が北朝鮮関連アドレスを使って追跡を撹乱させる場合もあり、北朝鮮と断定は難しい。ただ仮想通貨インフラのセキュリティへの警戒を高める重要な事例となった。マルチシグネチャであっても完全な安全は保証されないため、署名時には細部まで十分に確認することが重要だ」と強調した。 (c)news1