年間アーカイブ 2025

韓国の自営業者の女性が18日、男性客から受けたセクハラ発言についてオンラインコミュニティ「痛いから社長だ」に投稿し、共感を呼んでいる。 女性は「他のセクハラ被害の投稿を見て、過去にあった出来事を思い出した」とし、頻繁に店を訪れていた男性客について語り始めた。 その男性客はその女性を見て、「今日の服装はどうだ」と言いながら頭のてっぺんからつま先まで値踏みするように眺め、既婚者のくせに「知り合いの女性を紹介してくれ」と繰り返し頼んできたりした。 最初は適当にあしらっていた。なぜなら、その客が連れてくる仲間が次々と増え、最終的には20人ほどが月に30万～70万ウォン（約3万3000～約7万7000円）の売り上げをもたらしていたからだ。 女性は「まだ開店して間もない時期だったので、ある程度は我慢していた」と振り返る。 だが、ある日「ビキニを着て商売すれば大成功する」と言われ、堪忍袋の緒が切れた。「ビキニの女が見たければ、高い金を払って接待クラブへ行け。それが嫌なら1000万ウォン（約110万円）払ってからセクハラしろ。それとも、警察に突き出されたいのか？」。こう怒鳴りつけ、客を追い出したという。 このエピソードにネット上では「録音しておくべきだった」「こんな非常識な人間がいるなんて」「不愉快すぎる」など、客の無礼な態度に怒りの声が続出した。 (c)news1

韓国の人気女優シン・ミナが7年前にソウル市龍山区（ヨンサング）の老朽住宅を購入して取り壊した後、駐車場として運営している。この投資による推定利益は少なくとも100億ウォン（約11億円）に達するとの分析が出ている。 不動産仲介会社「ビルディングロード不動産」によると、シン・ミナは2018年1月に龍山区漢江路2街にある約340㎡（103坪）の敷地にある中古住宅を55億5000万ウォン（約6億1000万円）で購入した。 登記情報によると、この物件の最大債権額は33億6000万ウォンであり、これをもとにすると実際の借入金額は28億ウォンと推定される。また、購入価格の半分に相当する27億5000万ウォンは手持ち資金で支払ったとみられる。 この敷地は、地下鉄4号線と6号線が交差する「三角地駅」の3番出口から約160m（徒歩2分）の距離に位置。さらに、大手企業のアモーレパシフィック本社や、BTS（防弾少年団）所属HYBEがある新龍山（シンヨンサン）駅へも徒歩圏内という好立地だ。 シン・ミナは購入後、建物と塀を取り壊し、その敷地を現在まで駐車場として運営している。不動産市場の価格動向と周辺の取引事例を考慮すると、彼女の物件は少なくとも100億ウォンの値上がりが見込まれる。 不動産専門家のキム・ギョンヒョン氏（ビルディングロード不動産仲介会社）は、「シン・ミナの駐車場から徒歩1～2分の距離にある商業用建物が、昨年8月に坪あたり1億3900万ウォン（約1500万円）と1億5700万ウォン（約1700万円）で取引された」と指摘。 「現在の地価を坪あたり1億5000万ウォン（約1630万円）と仮定すると、彼女の敷地（約342㎡＝103.5坪）は約155億2500万ウォン（約17億円）の価値がある」と試算した。 (c)news1

韓国で16日に亡くなった女優・キム・セロンの3日間の葬儀が終わり、家族や知人に見送られながら永遠の眠りについた。 そんな中、市民のひとりが彼女の納骨堂を訪れ、静かに哀悼の意を表した。 ある市民は20日に自身のSNSで「仕事の帰り道、キム・セロンさんが眠る納骨堂が近くにあったので立ち寄った」と報告した。 「過去の過ちから立ち直ろうと必死に頑張っていたように見えたが、世間の壁が彼女を阻んだのではないか」 「若くして行き場を失ってしまった心情を思うと、胸が痛んだ」 こうつづったうえで「どうか彼女が安らかに旅立てますように」と結んだ。 キム・セロンは16日午後4時54分ごろ、ソウル市城東区の自宅で亡くなっているのが発見された。 (c)news1

韓国の高速道路工事現場で発生した橋脚崩壊事故で、行方不明となっていた作業員が遺体で発見され、死者は4人となった。負傷者は6人で、現地警察は事故原因の本格捜査に着手した。 事故は25日午前9時49分ごろに発生した。橋梁は忠清南道天安市西北区笠場面と京畿道安城市西雲面を結ぶ片側3車線の橋。現地当局は事故が「安城市西雲面のソウル―世宗高速道路の建設現場で発生した」としている。 高さ52メートルの橋脚上に設置されていた上部構造物が崩落し、作業員らが転落した。 当時、上り線のビーム設置作業を終え、下り線側に移動して作業を進めていた段階だったという。地上での作業員は確認されていない。 崩落した構造物の長さは約210mに及ぶ。 作業員10人が巻き込まれ、韓国人2人（40代と50代）、中国人2人（50代と60代）が亡くなり、6人（韓国人5人、中国人1人）が重傷を負った。 京畿南部警察庁は、刑事機動隊長を責任者とする78人規模の特別捜査チームを編成し、事故原因の徹底解明に乗り出している。 (c)NEWSIS

韓国の憲法裁判所にLPガスボンベを積んだトラックが入ったことをめぐり、ユン・ソンニョル（尹錫悦）大統領の支持者らの一部が「爆破テロが計画されている」とする陰謀論を展開して騒動となった。 韓国のオンラインコミュニティ「DCインサイド」に23日午後、「憲法裁判所にLPガスボンベが入った」というタイトルの投稿が掲載された。投稿者はガスボンベを積んだトラックが裁判所の敷地内に入る写真と動画を掲載し、「現代社会でガスボンベを使う理由があるのか」「最近、頻繁にLPガスが運び込まれている。すべてを疑うべきだ」と主張した。 これを見たユン大統領支持者らは「裁判所でわざわざガスボンベを使うのは不自然」「25日の最終弁論日にガス爆破テロを起こすつもりではないか」「ユン大統領が出席した時に爆発させるつもりかも」などと反応し、書き込みは短時間で2000件以上に及んだ。さらに一部の支持者は、ガス配送業者の電話番号や住所をネット上で公開し、国家情報院や米中央情報局（CIA）に通報しようと呼びかけ、実際に配送業者を訪れて撮影した写真をアップロードする者まで現れた。 こうした陰謀論は、ユン大統領支持者の間で広まった「プランD」と呼ばれる噂が背景にある。この噂は「ユン大統領の弾劾が棄却されると、暗殺やテロが計画されている」という内容で、著名な韓国史講師のチョン・ハンギル氏も一時自身のSNSでこの話題を取り上げ、その後、削除した。 こうした中傷を受けたLPガス配送業者は、極度のストレスを訴えているという。 与党「国民の力」のユン・サンヒョン議員は騒動を受けて実際に確認した後、「LPガスは憲法裁判所外周で勤務する警察官の暖房用であり、毎日交換している」と説明した。憲法裁判所側も「LPガスは警備を担当する警察官が暖房用燃料として購入したもの」と公式に発表し、疑惑を否定した。 (c)news1

北朝鮮がかつて核施設の廃棄と制裁解除を交渉の柱としていたのとは対照的に、今回は「制裁解除には興味がない」と明言した。これはトランプ大統領へのメッセージとも解釈され、北朝鮮が従来の交渉手法を完全に見直す動きを見せていると分析されている。 朝鮮労働党の機関紙「労働新聞」に24日、外務省対外政策室長の談話が掲載された。談話では「我々はもはや解除する制裁も、さらに受ける制裁もない」「制裁解除は我々の議題にすら上がっていない」と明言し、制裁に依存した交渉には興味がないことを強調した。さらに「制裁は我々を自立し、より強大な力を蓄積する要因となった」「もはや誰も無視できない力を持つことができた」と述べ、経済制裁を逆に国力強化の糧としたと主張している。 2019年2月のハノイでの米朝首脳会談では、北朝鮮のキム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党総書記が「民間経済関連の制裁解除」を条件に核施設（寧辺）の廃棄を提案した。しかし、トランプ大統領が「寧辺以外の核施設の廃棄」も要求し、交渉は決裂した。当時、北朝鮮のリ・ヨンホ（李容浩）外相は記者会見で「制裁解除こそが最優先課題だ」と強調し、経済制裁が北朝鮮経済に深刻な影響を及ぼしていることを認めていた。 今回、北朝鮮は「制裁解除は交渉の条件ではない」と宣言した。これは単に交渉の形を変えるだけでなく、「非核化交渉自体がない」ことを示唆している可能性がある。専門家は北朝鮮が「制裁無効論」をもとに交渉を進めると予測している。「米国が北朝鮮に対する敵対政策を撤回し、独自制裁を解除することが交渉開始の前提条件」という論理を展開する可能性が高い。 現在、国連の対北朝鮮制裁はロシアと中国の非協力により実質的に機能していないため、北朝鮮は米国の独自制裁に焦点を当てる戦略にシフトしたと考えられる。実際、ロシアは昨年、国連安全保障理事会の対北朝鮮制裁専門家パネルの任期延長を拒否し、事実上、監視体制を崩壊させた。これにより、北朝鮮は国連制裁の解除を求めることの実益が減ったと判断した可能性がある。 そのため、米国の独自制裁解除を求め、北朝鮮を「核保有国」として認めさせることで交渉を有利に進める狙いがあるとみられる。 ホン・ミン統一研究院上級研究委員は「北朝鮮は『多極化・新冷戦』の流れの中で、国連の対北朝鮮制裁がもはや機能していないことを理解した。そのため、国連制裁の解除を条件にするような交渉には応じない方針だろう」とみる。パク・ウォンゴン梨花女子大学北朝鮮学科教授は「北朝鮮は『前回とは完全に異なる交渉をする』と明確にしている。今後は、米国がどの程度『敵対政策撤回』を具体化できるかが交渉の焦点となる」と指摘する。 一部の専門家は、北朝鮮が米国との交渉を急がない理由として、「ロシアとの経済協力による利益が予想以上に大きい」ことを挙げている。今後1年はロシアとの関係を深め、「米国に制裁解除を懇願するような交渉はしない」という立場を示しながら、交渉の主導権を握る時間を稼ぐ戦略ではないかと分析されている。 北朝鮮はもはや制裁解除だけを目的とした交渉には応じない方針を示した。これは「非核化交渉自体が成立しない」可能性を示唆しているとも考えられる。 現在の北朝鮮の狙いは▽米国が北朝鮮に対する「敵対政策」を撤回すること▽北朝鮮を核保有国として認めさせること▽経済的利益を得るための「新たな取引」をすること――の3つを軸に交渉を進めるものとみられる。 (c)news1

韓国で成人8人に1人が食事をスナックで済ませていることが、グローバルデータ分析企業ユーロモニター・インターナショナルの調査で明らかになった。2023年から2024年にかけて、韓国の成人消費者の13％が「ご飯の代わりにスナックで食事を取る」と回答した。 この「食事のスナック化」トレンドは、特にアジアの都市国家で顕著に見られる。香港では、2023年に食事をスナックで代替すると回答した成人消費者の割合が11％に達し、前年（6％）から5ポイント上昇。これは世界で最も高い年間増加率を記録した。 スナックで食事を済ませる割合が最も高かったのはインドで18％。以下、米国（17％）、ベトナム・タイ（各14％）、英国・ブラジル（各13％）、シンガポール・香港（各11％）と続いた。 また、スナック選びの基準として「健康」を重視する傾向が世界的に強まっている。2023年と比較して、栄養価が高く健康的なスナックを好むと答えた割合は、米国で8ポイント、香港・ベトナムで各7ポイント、英国で6ポイント増加した。 ユーロモニターの食品・スナック部門グローバルリサーチ総括責任者は「スナックの食事化は、利便性を重視するライフスタイルの変化と、経済的不確実性が続く消費環境が重なった結果だ」と分析している。 世界のスナック市場は2023年に6800億ドル規模に達し、前年比3.7％の成長を記録。今年は7000億ドルを突破すると見込まれている。 (c)NEWSIS

韓国忠清南道天安市の高速道路建設現場で25日起きた事故で、2人死亡、6人重傷、1人軽傷が確認された。消防当局によると、現場では行方不明者1人の捜索が続けられているという。 事故は25日午前9時49分ごろ発生した。橋脚上のスラブ上板が崩壊し、作業員10人が下敷きとなった。消防当局は、橋梁工事中にスラブ上板が崩壊したものと見ている。 大統領権限代行を務めるチェ・サンモク（崔相穆）経済副首相兼企画財政相は、今回の事故に関連し「可能な人員と機材を総動員し、人命救助を最優先せよ」と緊急指示を出した。 (c)news1

ソウル市城東区は24日、地下鉄2号線の聖水（ソンス）駅の昨年の乗降客数が3000万人を突破したと発表した。城東区庁はソウル交通公社の「ソウル地下鉄1～8号線輸送統計」を引用し、2014年には乗降客数約1854万人で58位にとどまっていた聖水駅が、昨年は約3222万人を記録し、13位まで順位を上げたと説明した。 城東区によると、2014年と比較した昨年の利用者数増加率では、聖水駅が6位、隣接するトゥクソム駅が9位となり、聖水洞内の2つの駅がいずれも上位10位にランクインした。 聖水洞の発展は、城東区が主導した官民連携による都市再生事業と企業誘致戦略の成果だ。2014年、聖水洞一帯は再開発区域の指定を解除され、代わりに都市再生地域として指定された。かつての工業地帯としての歴史を反映し、赤レンガ建築を活用した都市再生事業を展開。新築や増改築時には各種インセンティブを提供し、現在では130棟の赤レンガ建築が立ち並ぶエリアとなった。 この地域には、米国発のカフェブランド「ブルーボトル」やスウェーデンの家具大手「イケア」、米国のアウトドアブランド「パタゴニア」、米国のファッションブランド「キス（KITH）」など、グローバル企業が次々と進出している。 また、2014年からは知識産業センターに対し、取得税や固定資産税の減免といった税制優遇措置を実施。建築許可申請などの行政手続きを迅速化する「ワンストップ処理システム」を導入し、審査期間を従来の1カ月から最短5日へと短縮した。さらに2017年には全国で初めてソーシャルベンチャー育成政策を導入し、2021年には「聖水IT産業流通開発振興地区」に指定することで、企業にとって魅力的な環境整備を進めた。 これらの取り組みにより、聖水洞内の企業数は2013年の1万社から昨年には1万9200社へとほぼ2倍に増加。企業従業員数も7万人から12万4923人へと1.8倍に拡大した。 (c)MONEYTODAY

韓国の歌手イム・ヨンウンがFAN N STAR（ペンエンスタ）のソロランキングで112週連続1位を達成した。 イム・ヨンウンは2025年2月第3週の同ランキングで3398万350票を獲得し、またもや頂点に立った。 これにより、112週連続で1位を守り続けるという自身の大記録を更新した。 強力なファンダム「英雄（ヨンウン）時代」の変わらぬ応援が記録達成を支え、イム・ヨンウンは厚い支持を背に圧倒的な存在感を改めて示した。 (c)STARNEWS