韓国の地方にある特性化高校で、学業中断率が大都市や一般高校より高いことが分かった。生徒たちがなぜ学校を離れるのか、より細かく見極める必要があるとの指摘が出ている。
韓国教育開発院の教育政策フォーラム教育統計に掲載された資料によると、高校の学業中断率は2020年度の1.1％から2024年度には2.1％へ上昇した。2024年度基準で小学校は0.7％、中学校は0.8％で、高校の学業中断率が相対的に高かった。
高校の類型別では、一般高校と特殊目的高校がそれぞれ1.7％、自律高校が1.9％だったのに対し、特性化高校は4.2％と平均を大きく上回った。
地域別では、大都市より中小都市、さらに面地域（村に相当）へ進むほど学業中断率が高くなる傾向がみられた。一般高校は特別市・広域市が1.7％、面地域が2.0％だった。自律高校は特別市・広域市が1.3％、面地域が1.9％、特殊目的高校は特別市・広域市が1.6％、面地域が2.0％だった。
特性化高校は特別市・広域市で4.2％だったのに対し、面地域では5.1％に達した。学校類型と地域を分けた指標の中で、5％を超えたのはこれが唯一で、面地域の特性化高校では生徒100人のうち5人が学業を途中で断念したことになる。
学校別の自主退学理由を見ると、「その他」を除いた場合、一般高校は10.35％、特殊目的高校は16.14％、自律高校は13.91％で、いずれも海外出国が最も多かった。一方、特性化高校では「不適応」が27.35％で最も多く、一般高校で不適応を理由に退学した割合9.72％と比べても高い水準だった。邑地域の特性化高校では、不適応による退学比率が35.1％に上った。
最近は、高校を中退した後に検定試験などを通じて大学進学を目指す生徒も増えている。高校卒業認定試験の志願者数は2022年の4万1810人から2024年には4万9551人へ増加した。大学入学生のうち、検定試験出身者の比率も同じ期間に2.1％から2.7％へ上昇した。
ナム・シンドン（南信東）韓国教育開発院教育統計センター主任研究委員は「最近の高校学業中断率の変化は、学業中断が必ずしも病気や家事、不適応といった個人的事情による強いられた中退だけを意味しないことを示している」と指摘した。
その上で、「脱落と選択の間で、青少年がどのような文脈の中で、なぜ、どうやって学業中断に至るのかを、より綿密に見ていく必要がある」と述べた。
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