韓国の就職準備生（就活生）10人中8人は、最初の職場を選ぶ際に「中小企業の正社員」よりも「大企業の契約社員」の方が良いと判断していることが分かった。正社員かどうかよりも、企業規模や知名度、そして今後のキャリアに役立つ経験をより重視しているためとみられる。また、入社を決める際に最も重要視するポイントはやはり「年収」だった。さらに、条件が多少合わなくても、年収が一定水準以上であれば入社を検討する意向を示した。
メガ・ニュース（MEGA News）のペク・ボンサム記者の取材によると、進学社キャッチが就活生1457人を対象に「最初の職場の選択基準」について調査した結果、回答者の52％は「希望する会社でなければ待つ」と答えた。続いて「条件を満たせば行く」が40％、「どこでも内定が出れば行く」は8％にとどまった。つまり、92％が最初の職場を選ぶ際に一定水準以上の条件を考慮している。
最初の職場を選ぶ際にも、条件を細かく見極める傾向が見られた。「最初の職場として大企業の契約社員と中小企業の正社員のどちらを選ぶか」という質問に対し、回答者の78％が「大企業の契約社員」を選択した。安定した正社員としてすぐに定着するよりも、契約社員であっても大企業で経験を積みながら、より良い機会に備えたいという認識が反映されたものとみられる。
大企業の契約社員を選んだ理由としては「今後のキャリアに役立ちそうだから」が68％で最も高かった。続いて「学べることがより多そうだから」が15％、「正社員転換の可能性に期待して」が9％、「福利厚生や勤務環境がより良さそうだから」が8％だった。
一方、中小企業の正社員を選んだ理由としては「雇用の安定性の方が重要だから」が50％で最も多かった。続いて「正社員としての職歴が転職に有利だと思うから」（26％）、「実務を幅広く経験できそうだから」（13％）、「ワークライフバランスをより重視できそうだから」（7％）、「組織への帰属意識を持って働けそうだから」（3％）の順となった。
入社を決定する際に最も重要視する要素は「年収」が41％で1位だった。続いて「成長可能性および職務経験」が22％、「企業規模・知名度」が13％だった。このほか、「雇用の安定性」（7％）、「福利厚生」（7％）、「ワークライフバランス」（7％）、「組織文化」（3％）の順となった。
希望する条件ではなくても入社を検討できる基準としても「年収」が最も高かった。48％は「年収が一定水準以上であれば」入社を検討できると回答した。続いて「職務経験を十分に積めるなら」が22％、「ワークライフバランスが保障されるなら」が9％、「会社のビジョンや事業性が確かなら」が8％だった。このほか、「組織文化」（5％）、「福利厚生」（5％）、「雇用の安定性の保障」（3％）の順となった。
進学社キャッチのキム・ジョンヒョン本部長は「Z世代の求職者は、最初の職場を選ぶ際に正社員かどうかだけを見るのではなく、その後のキャリアにどのような助けになるかも併せて考慮する傾向が強い。企業側としても雇用形態に関係なく、そのポジションで得られる職務経験や成長可能性、キャリアの拡張性を明確に提示することが、応募者を説得するうえで重要になるだろう」と述べた。
(c)KOREA WAVE