年間アーカイブ 2025

韓国の自営業者オンラインコミュニティ「痛いから社長だ」に「メニューに『ライス』とあるのに、少しだけでいいからと言って無料で追加してほしいと頼む客が多い」という投稿があった。 投稿した経営者によると、店ではご飯を通常の1.5倍ほどの大盛りで提供しており、追加は1000ウォン（約110円）とメニューに載せている。なのに店員が「追加でお持ちしましょうか？」と尋ねると、客は「そうではなく、少しでいいから足してほしい」と要求するという。 経営者は「自分が敏感すぎるのか、それとも心が狭いのか。他の店主たちはどう対応しているのか知りたい」と意見を求めた。 この投稿には100件以上のコメントが寄せられ、多くが「非常識な行為だ」という反応を示した。 「それなら豚肉炒めを少しだけ追加してくれと言うのも許されるのか」と批判する意見や、「ご飯の追加ですね。お金も少しだけ追加してもらえますか？」と切り返せばよいというアドバイスもあった。 また、「ご飯はあらかじめ盛り付けて提供しているため、少しだけ追加することはできない」と言って断ればよいという声もあった。 (c)MONEYTODAY

韓国のオンラインコミュニティに19日、「母が登山で知り合った男性が怪しすぎる」というタイトルの投稿が掲載された。投稿した女性は母親の交際相手が信用できず、探偵事務所を通じて身元を調べたいというのだ。 投稿によると、母親は数カ月前から登山中に出会った男性と交際している。女性は「おかしな人ではないが、詐欺師のような雰囲気がある」と指摘する。「事業をしているといっても自称ブローカーらしい。ただのビジネスごっこをしている人で、社長と呼ばれたくて仕方ないタイプ」と冷ややかに見ている。 問題は、母親がその男性との結婚を考えていることで、彼の話にすっかりのめり込み、期待を寄せていることが心配でならないという。 特に気になるのは、男性が母親から金を借り始め、だんだんその金額が増えていること。だが、母親に「あの人は怪しい」と訴えると、「変なことを言わないで」と怒られたという。 最終的に「探偵事務所に頼んで証拠を集めるべきか」と相談し、「他にできることがあれば教えてほしい。母の結婚は絶対に阻止したい」と訴えた。 ネット上では「典型的な結婚詐欺の手口では？」「探偵を雇うのも一つの手だが、母親の心を動かすのが先では」「だまされる前に早く対策を」といった意見が寄せられている。 (c)news1

韓国のYouTuberで悪質な「サイバーレッカー（Cyber Wrecker）」（ネット上で過激なコンテンツを収集・拡散する人物）として知られる「ポッカ」の身元が特定され、ネットユーザーたちが関心を寄せている。 韓国メディア「スポーツ京郷（キャンヒャン）」によると、ライブストリーミングサービス「アフリカTV」出身のBJ（生放送配信者）の代理人を務める法律事務所が、米カリフォルニア州北部地裁からポッカに対する証拠開示請求の一部が認められたという。 その結果、グーグルからポッカの個人情報の一部が提供された。 それによると、ポッカのチャンネル運営者は韓国在住の男性（30代後半）であることが確認された。この情報はBJがポッカに対して起こした訴訟などに活用される見通しだ。 ポッカは114万人の登録者を有するYouTuberで、動画内では黒い帽子と大きなサングラスを着用し、顔をマスクで隠すなど匿名性を保ちながら他者を攻撃するコンテンツを制作してきた。 これまでに女性BJジャミについて「男性嫌悪的なフェミニスト」という虚偽の事実を広め、その後、ジャミは自殺している。ジャミの生前、母親もまた心労からか亡くなっていた。責任を問われるとポッカは謝罪動画を公開し、活動を一時停止したが、6カ月後に復帰。謝罪動画はすべて削除された。 また、ディープフェイク犯罪の被害を懸念する女性たちを侮辱し、社会的な非難を浴びたこともある。YouTubeはポッカの収益をストップしたが、現在も活動を続けている。 (c)news1

不動産専門の有名講師の頭を、その妻が投げたウイスキー瓶が直撃し、死亡する事件が韓国で起きた。京畿平沢（キョンギ・ピョンテク）警察署が24日、50代の妻を殺人容疑で捜査していることを明らかにした。 妻は15日午前3時ごろ、京畿道平沢市の自宅で、夫の頭にウイスキー瓶を投げ、死亡させた疑いが持たれている。事件当時、夫婦は家庭内の問題で口論をしていたとみられる。 夫はもうろうとした意識の中、自ら119番通報した。病院に搬送されたものの約12時間後に死亡した。 捜査当局は逮捕状を請求したが、水原（スウォン）地裁平沢支部は「証拠隠滅や逃亡の恐れがない」として17日に棄却した。警察は捜査を進め、逮捕状の再請求を検討している。 (c)news1

アルコール依存症の妻から度重なる暴力を受け、その慰謝料を受け取っていた夫が24日の韓国YTNラジオ「チョ・インソプ弁護士の相談所」で、離婚する際に追加で慰謝料を請求できるか尋ねた。 男性はワイン同好会で妻と出会い、結婚して20年になる。交際当時、妻はワインの味や香りを楽しむ程度で、過度の飲酒はなかった。しかし、結婚後に飲酒習慣が変化し、アルコール依存症に。酔うと暴言を吐いたり、物を投げたり、時には子どもを殴ることさえあった。 男性が耐えかねて離婚を切り出すと、妻は「絶対にいやだ。望むことは何でも聞く」と謝罪した。そこで男性は酒を飲んで暴力を振るった慰謝料として5000万ウォン（約550万円）を受け取り、今後酒を飲んで暴力を振るったら追加で5000万ウォン払うという合意書を交わした。 しかし、妻は変わらなかった。騒ぎを起こし、警察ざたになったこともあった。結局、合意書に基づいて男性は計1億ウォン（約1100万円）を受け取った。そして「金で苦痛や心の傷は回復されない」として離婚訴訟を決意した。 妻は「離婚は認めないし、1億ウォンを支払ったので追加の慰謝料は支払えない」と主張している。 出演した弁護士は「妻が離婚を拒否してもアルコール依存症に近い飲酒と暴力が繰り返されているため、婚姻関係を維持するのが困難な重大な理由に該当し、離婚は認められる可能性が高い」と説明した。 慰謝料については「男性が受け取った1億ウォンは広義の慰謝料と見なすことができる」と指摘。「その後、妻の飲酒暴力がないなら追加請求しても認められるのは難しいが、飲酒暴力が続いているなら請求は可能だ」とアドバイスした。 (c)MONEYTODAY

韓国の女性が匿名掲示板「ブラインド」に、夫が自分の給与だけでなく、女性の給与の一部まで教会の献金に充てていたことを知り、困惑していると投稿した。 投稿によると、夫は熱心なキリスト教徒で、結婚前から信仰を持っていた。しかし、妻に対して宗教を強要したことはなく、礼拝にも単独で参加。献金も自分の給与から支払っていると思っていたため、女性は特に干渉してこなかった。 ところが、最近になって夫が給与の10％を超える額を献金していることが判明。問い詰めたところ、女性の給与の10％も計算に含めていたことがわかった。 夫婦の収入は決して余裕があるわけではなく、住宅ローンや保険料などの固定支出を差し引くと手元に残る金額は少ない。女性は「なぜそこまで多額の献金をしなければならないのか理解できない」と疑問を投げ掛けた。 ネット上では「献金で牧師の子どもたちが海外旅行に行く現実を知れば、払えなくなるはず」「周囲でも夫婦合算で10％を求められるケースがある」「信仰の価値観も合う人同士で結婚すべきだ」といった意見が寄せられている。 一方で、「結婚した以上、夫婦は家族として一つの単位。夫が善意でやっているなら多少は理解すべき」と擁護する意見もあった。 (c)news1

韓国で、配達先の住所が誤っていたにも関わらず、客から正しい住所を聞き出して快く料理を届けた配達員と、感謝の気持ちを伝えようとする客の心温まるやり取りが18日、YouTubeチャンネル「オディドゥン」に投稿された。 配達員は店から料理を受け取り、指定された住所に向かった。しかし、該当する建物がないため電話をかけたところ、客は申し訳なさそうに「住所を間違えました。近くに置いてくれれば、取りに行きます」と伝えた。 しかし、配達員は正しい住所を聞き出すと、「近くだね」と気にする素振りも見せず、客のいる場所に向かった。 到着した配達員が料理を差し出すと、客のカップルはお礼をしようと「口座番号を教えてください、本当に」と泣きつくようにして懇願した。だが、配達員は「大丈夫です。おいしく召し上がってください」とほほ笑んで去っていった。 その後、客は配達員に感謝の気持ちを込めてコーヒーのギフト券を送ったという。 この動画は150万回再生を記録した。「誠実なカップルと素晴らしい配達員のコラボ」「二人とも人柄が良すぎる、自然と笑顔になった」といった反応が寄せられている。 (c)MONEYTODAY

結婚を目前に控えた韓国の会社員の女性が匿名掲示板「ブラインド」への投稿で、「婚約者の下半身まひの妹を同居させるべきか」という悩みを打ち明けた。 投稿によると、婚約者の男性には下半身まひの妹がいる。会話は可能だし、生活の大部分は一人でこなせるので日常生活に大きな問題はない。男性は以前から妹と2人で暮らしており、結婚後も妹と一緒に生活したいと話している。 女性は「普通の新婚生活を送りたいが、男性が新居を準備しているため意見を言いづらい」と心情を吐露している。「私は冷たい人間なのか。結婚してもうまくやっていけるのだろうか。結婚が近づくにつれ心が揺らいでいる」と語った。 これに対し、ネット上では「独立させて生活保護を申請し、介護ヘルパーをつけるべきだ」といった現実的な意見が寄せられた。また、「一生介護する覚悟がないなら辞めるべきだ」「男性は妹の独立を準備すべきだった」と、結婚自体を否定する声も多かった。 女性は「結婚して幸せになれるのか」と悩んでいるが、ネット上では「他の相手を探した方が良い」と厳しい意見が続いた。 (c)news1

結婚を控えた韓国の20代の女性教員が、検察を名乗る詐欺グループに約2億6800万ウォン（約2950万円）をだまし取られた。女性が匿名掲示板「ブラインド」に投稿し、「詐欺で全財産を失い、借金だけが残った」と心境を吐露した。 それによると、女性はもともと1億2800万ウォン（約1400万円）を貯蓄していたが、それに上乗せして銀行から8000万ウォン（約880万円）、公的機関から6000万ウォン（約660万円）の融資を受けて全額を詐欺犯に渡してしまったという。 詐欺グループは「名義口座が資金洗浄に使われており、被害者であることを証明するには資産の検査と口座の追跡が必要だ」と説明し、女性を巧妙に誘導していた。女性は「自分がだまされるはずがないと思っていたが、詐欺師たちは想像以上に巧妙だった」と語る。 婚約者は「2億6000万ウォン（約2900万円）なくなったところで人生は終わらない」と励ましたが、女性は「結婚資金が必要な時期だけに、眠れないほどの苦痛を感じている」と吐露した。精神的なショックで仕事にも行けず、心療内科の受診すらためらっているという。 ネット上では「20代で1億ウォン（約1100万円）以上貯蓄したのに気の毒」「最近の詐欺は巧妙で防ぐのが難しい」と同情が集まり、「詐欺師は厳しく処罰されるべきだ」と怒りの声が上がっている。 (c)news1

韓国の中小製造業の現場では、元請け企業と下請け企業の労働条件の差が意外にも小さく、元請け企業の正社員への転換を拒否する下請け労働者が相次いでいることがわかった。その背景には「自由な勤務環境」や「実質的な賃上げ」を求める現場の本音がある。 韓国の雇用労働省は24日、「全国の産業団地の零細製造業に対する不法派遣の監督および総合コンサルティング結果」を発表した。昨年の京畿道華城市での火災事故をきっかけに、同様の事故を防止する目的で実施された。 対象となった零細製造業229社のうち、87社（元請け28社、下請け59社）で不法派遣が確認され、政府はこれら元請け24社に対し、パートナー企業の労働者884人を直接雇用するよう是正措置を下した。 しかし、正社員転換が完了したのは312人にとどまった。多くの下請け労働者が直接雇用を拒否したためだ。その主な理由として「元請け企業と下請け企業の労働条件に大きな差がない」「正社員になると簡単に退職・転職が難しくなり、自由な勤務環境を失う」ことを挙げた。 現場からは「元請けの正社員になるよりも、自由な勤務環境や賃金引き上げの方が重要」「むしろ下請けの実質的な賃金を改善してほしい」といった声が上がっている。 政府関係者は「労働者派遣制度を含め、多様な働き方を可能にする制度改善を検討する必要がある」と指摘した。 (c)MONEYTODAY