2026 年 4月 24日 (金)

年間アーカイブ 2025

ソウルのワンルーム家賃が高騰、平均月75万ウォン…永登浦、江南・瑞草超える

今年1月のソウル市内のワンルームマンション(専用面積33平方メートル以下)の平均家賃が75万ウォン(約8万2000円)と、前月比2.4%上昇したことがわかった。不動産情報プラットフォーム「タバン」が25日、ソウル市内25区の賃料動向を発表した。 平均家賃が最も高かったのは永登浦区(ヨンドゥンポグ)で、ソウル市の平均を100とした場合137に達した。次いで▽江南区(カンナムグ)130▽瑞草区(ソチョグ)123、龍山区(ヨンサング)109――の順だった。これまで最高水準だった江南区や瑞草区を永登浦区が上回ったことが注目される。 特に家賃上昇幅が最も大きかったのは九老区(クロク)で、昨年12月の51万ウォン(約5万6000円)から1月は69万ウォン(約7万6000円)に急騰し、35%もアップした。 一方、同時期のソウル市内ワンルームのチョンセ(まとまった保証金のみで月々の家賃を払わない韓国特有の住宅賃貸方式)の保証金は前月比3%増の2億580万ウォン(約2250万円)だった。 チョンセ保証金が最も高かったのは瑞草区(125)で▽江南区(124)▽龍山区(117)▽永登浦区(111)が続いた。前月比で保証金が最も大きく上昇したのは鍾路区(チョンノク)で、15.6%増の1億4240万ウォン(約1570万円)増加していた。 (c)news1

ONF、新曲「The Stranger」で音楽番組1位

韓国の男性グループONF(オンエンオフ)がカムバックと同時に音楽番組で1位を獲得した。 ONFは26日に放送されたMBC M、MBC every1の音楽番組「ショー!チャンピオン」に出演。2枚目のフルアルバム「ONF:MY IDENTITY」のタイトル曲「The Stranger」で1位に輝いた。同番組での1位は初めてだ。 ONFは「全てのスタッフに感謝します。何よりもFUSE(ファンダム名)の皆さんに心から感謝しています。この賞を皆さんにささげます」とコメントした。 この日の「The Stranger」のステージでは、爽快な高音域のボーカルとダイナミックなダンスを融合させ、強烈なエネルギーを発散。銃の形を模したポイントダンスなど見どころ満載のパフォーマンスを展開した。 (c)STARNEWS

YOUNG POSSE、スペシャルアルバム「COLD」ハイライトメドレー公開

韓国の女性グループYOUNG POSSE(ヤングパッシ)が27日午前0時、公式YouTubeチャンネルを通じてスペシャルアルバム「COLD」のハイライトメドレーを披露した。 今回のハイライトメドレーは、メンバーの歌声を極力抑え、各曲のビートの魅力を際立たせた構成が特徴。YOUNG POSSEならではの自由奔放で型破りなスタイルが際立っている。 「COLD」には、タイトル曲「COLD(feat.10CM)」のほか、ヒップホップが黄金期を迎えた1980年代のムードを再現した「Lovestagram」、エレクトロサウンドが際立つ「Blue Dot」など多彩な曲が収録されている。 メンバー全員が収録曲の作詞に携わり、アーティストとしての成長を示したYOUNG POSSEのスペシャルアルバム「COLD」は3月2日午後6時にリリースされる。 (c)STARNEWS

BTSのJ-HOPE、新曲「Sweet Dreams(feat. Miguel)」…3月7日に世界同時リリース

韓国のグループBTS(防弾少年団)のJ-HOPE(ジェイホープ)が3月7日午後2時(韓国時間)、新たなデジタルシングル「Sweet Dreams(feat. Miguel)」をリリースする。 「Sweet Dreams(feat. Miguel)」は、「愛したい、愛されたい」というJ-HOPEの思いを込めたセレナーデ。ソロアーティストとしての新たな一面を見せる。 フィーチャリングに参加した歌手Miguel(ミゲル)は「Adorn」で米国のグラミー賞を受賞した実力派アーティストだ。 J-HOPEはファンの前でいち早く新曲を披露したいという思いから、2月28日に開催される公演で「Sweet Dreams」のステージを先行公開。リリース当日の3月7日にはファンイベント「Sweet Dreamland」を開催する。 (c)STARNEWS

AMAZON効果で米国市場攻略「Kビューティー」…ただ懸念は「トランプリスク」

韓国の化粧品業界「Kビューティー」が米国市場で勢いを増している。特に米最大のECプラットフォームであるAMAZONを通じて売り上げが急成長し、韓国から米国への化粧品輸出額は昨年、前年比6億9000万ドル増加した19億ドルとなり、過去最高を記録した。 KビューティーのAMAZONでの成功事例として、ブランド「グダイグローバル(朝鮮美女)」が全商品を投入し約400億ウォン(約44億円)の売り上げを達成したほか、「ドクターエルシア」がAMAZONトップブランド賞を受賞。また、「ハルハルワンダー」「skin1004」「ラウンドラボ」「ダルバ」などの日焼け止め製品や、「メディヒール」「アヌア」「COSRX」「VTコスメティック」「ティルティル」「ラネージュ」なども依然として高い人気を維持している。 米国では、AMAZONが昨年第4四半期の売り上げでウォルマートを超えるなど、消費トレンドがオンラインに移行している点もKビューティーにとって好材料となっている。特に経済不況下でもEC市場の拡大が続き、韓国ブランドに追い風となる可能性が高いと業界関係者は分析している。 ただ、今後懸念されるのが米国の保護貿易主義の再燃、いわゆる「トランプリスク」だ。トランプ大統領が提唱した規制や関税引き上げが韓国化粧品にも影響を与える可能性がある。特にKビューティーの多くは現地法人や工場を持たない中小ブランドであるため、OEM・ODM企業の米国現地法人を活用した市場拡大が予想されている。 実際、大手OEM企業「コスマックス」は昨年、米国法人の売り上げが1371億ウォン(約150億円)を記録。今年から米国専任チームを立ち上げ、本格的にサポートを強化する。韓国コルマーもAMAZON売り上げが2022年~2024年に171%成長し、米国工場拡大を進める予定だ。 また、韓国最大のヘルス&ビューティーストア「CJオリーブヤング」もロサンゼルスに現地法人を設立し、1号店オープンを急いでおり、Kビューティーのオン・オフライン市場拡大に拍車をかけている。 証券業界はKビューティーの米市場拡大について楽観的な見方を示している。サムスン証券のイ・ガヨン研究員は「韓国化粧品の米国輸出増加はAMAZONを中心とするEC市場が牽引している。韓国スキンケア商品のAMAZONでの市場浸透率は9.7%に達し、今年もKビューティーの成長を支える消費環境は整っている」と分析した。 (c)news1

ファッションも「軍事同盟」…プーチン大統領と同じ帽子で“軍の規律”を強調した金正恩総書記

北朝鮮のキム・ジョンウン(金正恩)朝鮮労働党総書記が24日、キム・イルソン(金日成)政治大学訪問の際に着用した帽子が、21年前にロシアのプーチン大統領が着用した帽子と酷似していることが確認された。さらに、この帽子がプーチン大統領からの贈り物である可能性も指摘されている。 党機関紙「労働新聞」が25日に公開した写真によると、キム総書記はロシア伝統の防寒帽「シャフカ」をかぶり、軍の幹部らを視察した。この帽子は、かつてキム・イルソン主席も着用していたもので、旧ソ連の影響を受けた可能性がある。 キム総書記は2020年2月にも朝鮮人民軍の合同打撃訓練を視察する際にシャフカをかぶっていた。しかし、今回の帽子は特にデザインが独特で、一般的なシャフカとは異なり目を引く特徴がある。また、北朝鮮国内で同様のデザインのシャフカを着用した例は確認されていない。 興味深いのは、このシャフカとほぼ同じデザインの帽子をプーチン大統領もかぶっていたことだ。プーチン大統領は2004年2月17日、ロシア・ムルマンスク州のセヴェロモルスク沖で海上訓練中の潜水艦「アルハンゲリスク」に搭乗した際、同様のシャフカを着用していた。 このため、昨年6月と9月に開かれた両首脳の会談の際に、プーチン大統領がキム総書記にこの帽子を贈った可能性もあると推測されている。 さらに、両首脳とも軍事関連のイベントでこの帽子を着用していた点も注目される。専門家の間では、現在の北朝鮮軍のロシア派遣や武器供与をめぐる露朝の軍事的結束を象徴する場面ではないかとの見方も浮上している。 特に今回の視察で、キム総書記が軍の政治指導者に向けて「思想武装を強化せよ」と強調したことも、露朝の軍事関係を示唆していると考えられる。 また、今回の視察が、ウクライナで捕虜となった北朝鮮軍兵士が「韓国への亡命意思」を示したインタビューが報じられた直後だったことも、北朝鮮内部の動向と関連がある可能性がある。キム総書記がロシア風の帽子を着用したことで「ロシアへの軍事支援を継続する必要がある」とのメッセージを北朝鮮の軍幹部に送ったのではないかとの分析も出ている。 キム総書記の帽子選びが単なる偶然である可能性も否定できない。だが、一部では、今後も同じ帽子をかぶって軍関連の視察に現れる場合、北朝鮮とロシアの結束を示すもう一つの証拠として考えられるだろうという見方が出ている。 (c)news1

韓国ロッテ、コンビニATM事業を売却…600億ウォン規模の流動性を確保

韓国ロッテがコンビニATM事業を売却し、約600億ウォン規模の流動性を確保する。 コンビニエンスストア「セブンイレブン」を運営するコリアセブンは26日、金融自動化機器専門企業である「韓国電子金融」とATM事業の売却契約を締結したと発表した。 ただ、コリアセブンは売却後も韓国電子金融と中長期的なパートナーシップを築き、既存店舗のATM・CD機の保守管理および新規コンビニ店舗への設置を継続する。 コリアセブンは今回の契約を通じて確保される600億ウォン以上の流動性を財務構造の改善に活用する。非中核事業の売却を通じて本業の競争力強化に集中し、金融分野を専門企業に任せることで顧客サービスの向上を図るとしている。 ロッテグループは最近、本来の競争力強化を目的に、事業構造の再編(リストラクチャリング)を本格化させている。中長期戦略に基づき、非中核事業や資産の売却を進め、事業ポートフォリオの高度化で成果を上げている。 昨年12月のロッテレンタル売却を手始めに、今月に入ってロッテウェルフードの忠北工場、ロッテケミカルのパキスタン法人、そして今回のコリアセブンのATM事業売却まで、過去3カ月間で事業構造の再編を加速させている。 (c)KOREA WAVE

韓国・起亜自動車、欧米で「スマート充電サービス」開始

韓国・現代自動車グループの起亜は、欧州と米国の一部地域でスマート充電およびV2H(Vehicle to Home)サービスの提供を本格化する。 これにより、顧客は電気料金が安い時間帯に自動でEV(電気自動車)を充電できるほか、走行後に残った電力を家庭用電力として利用できる。また、将来的には電力網と連携し、余剰電力を販売することで追加の経済的メリットを得ることも可能となる。 起亜は26日、サービス商用化の第一段階として、オランダでスマート充電サービスを、米国ではV2Hの非常用電源サービスをそれぞれ開始すると発表した。 まず、オランダ全土で展開されるスマート充電サービスは、顧客がEVに充電プラグを差し込んでおけば、システムが自動的に時間帯別の電気料金を分析し、最適な料金に達したタイミングで充電する仕組みだ。 また、専用のモバイルアプリ「Kia Smart Charge(起亜スマートチャージ)」を通じて、リアルタイムで充電量や電気代の節約状況を確認し、充電コストを管理することができる。 さらに、起亜は今後、スマート充電サービスと連携し、EVの余剰電力を販売できるV2G(Vehicle to Grid)サービスの導入も検討している。 また起亜は米カリフォルニア州など7つの州で、V2H非常用電源サービスを開始する。このサービスでは、EVを家庭の電力源として活用することが可能となる。 電気料金が安い時間帯にはEVを充電し、高い時間帯にはEVに蓄えた電力を家庭で使用することで、電気代の節約に役立つ。 また、停電などの非常時にはEVに充電した電力を家庭用電源として活用できるため、利便性が高い。 現代自動車グループは今後、スマート充電およびV2H非常用電源サービスを、各国の主要市場の状況を考慮しながら拡大していく計画だ。現代自動車も年内に同サービスを開始する予定だる。 現代自動車グループの関係者は「EVユーザーに新たなモビリティライフを提供するため、本サービスを開始した。今後も人々の生活を変える未来モビリティの核心技術の開発を続けていく」と述べた。 (c)KOREA WAVE

家賃無料は本当?…韓国・店舗貸し出し投稿「毎日15人分の昼食準備」の怪しすぎる条件

韓国の中古取引プラットフォーム「タングンマーケット」に「家賃無料で1階を店舗として貸し出します」という投稿があった。これには「2、3階の会社で働く約15人分の昼食を毎日準備すること」という怪しげな条件が付いており、ネット上では「新手の詐欺だ」との非難が殺到している。 投稿者は「経営している会社の事務所を2、3階に移転した。1階は厨房にする予定だったが、事情があってそのスペースを貸し出すことにした」と説明。「保証金は500万ウォン(約55万円)にしようと思っている。管理費は別途」とし、「家賃を無料にする代わりに社員に昼食を作ってくれればよい。人数は10~15人程度」と条件を加えた。 飲食店の入居を想定しているとみられ、これを見たネットユーザーは「月々無料と言っても、言葉遊びに過ぎない」「無料の意味を理解していないのか?」などと批判の声を上げた。 あるユーザーは「昼食、夕食のピーク時間に営業の準備をしながら10~15人分の食事を準備しろというのは無理がある。デリバリー専門なら最小限の人数で営業するはずだ」とし、「手間のかかる一般的な韓国料理を毎日提供するのは現実的ではない」と指摘した。 (c)news1

勤務服のサイズを尋ねたら「性的羞恥心を感じた」とセクハラ告訴された…韓国・採用担当者が困惑の投稿

勤務服のサイズを尋ねたら「性的羞恥心を感じた」として告訴された――韓国のある企業の採用担当者が18日、オンラインコミュニティに「こんなこともセクハラになるのか?」と投稿し、話題になっている。 それによると、採用担当の男性は結婚式関連の仕事に従事する従業員を募集してした。勤務服を事前に準備する必要があるため、基本的な服のサイズを確認していたという。 ところが、ある応募者にサイズを尋ねた際、「胸のサイズも教えろということですか?」と激怒され、問題に発展した。 男性が「そんなつもりはない」と困惑すると、応募者は「あなたの発言で性的羞恥心を感じた」と抗議。男性が「事前に勤務服の提供を案内し、そのためにサイズが必要だと説明した」と釈明したが、納得してもらえなかった。 その後、数日経ってから男性は「法律代理人」を名乗る人物から連絡を受け、告訴を知った。男性は「この仕事にやりがいを感じていたが、正直なところ生きるのが嫌になった」と落胆を語った。 その後、告訴は取り下げられた。男性は「昨夜、帰宅途中に法律代理人から『これくらいにしておきますので、そちらも終わりにしましょう』と言われ、電話を切られた」と振り返った。 男性は「私は何の対応もしていなかったのに」と驚きを隠せなかったが、「サイズの確認方法が相手にとって不快だった可能性を考慮しなかったのは自分の落ち度だ」と反省を述べた。 また、「今後はこのような問題が起こらないよう、慎重に行動する」と語り、慎重なコミュニケーションの重要性を痛感した様子だった。 (c)news1
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