韓国の主要大企業の青年新規採用が新型コロナウイルス感染以後で減少している。50歳以上の職員の割合が30歳未満の青年層の職員の割合を上回る逆転現象が生じ、大企業の高齢化も確認された。
韓国の企業分析研究所「リーダーズインデックス」は「2021持続可能経営報告書」を提出した企業72社のうち、年齢別職員数を公開し、比較が可能な主要大企業27社について、2019～2021年の年齢別の職員分布変化を分析した。
その結果、30代未満の青年層職員は2019年の16万4877人から昨年の12万6344人と、3万8533人（–23.4％）減少した。全職員での割合も23.4％と、3年前の29.4％に比べて6.0ポイント落ち込んだ。
一方、これら大企業の50歳以上職員は2019年の13万6081人から昨年の15万3131人に12.5％増。割合は2019年の24.2％から昨年の28.4％と4.2ポイント増加し、30代未満職員の割合と逆転現象が起きた。
研究所側は、新型コロナ以降、大手企業各社が若者の新規雇用を減らしたことが原因とみている。
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