中東戦争の余波で、原油、ナフサ、軽油などエネルギーと石油化学原料の価格が一斉に急騰し、韓国の輸入物価と生産者物価がそろって大幅に上がった。国際原油価格の衝撃が国内物価の各段階に急速に広がり、今後は消費者物価へ本格的に波及するとの懸念が強まっている。
需給不安は一部で和らいでいるものの、価格下落は限定的だ。ガソリンなど石油類の消費者価格だけでなく、生産コストや物流費の上昇を通じて、加工食品や外食など消費者物価全般へ広がる可能性が高いとの見方が出ている。
韓国銀行によると、2026年3月の輸入物価指数は前月比16.1％上昇した。国際通貨基金（IMF）通貨危機当時の1998年1月以来、28年2カ月ぶりの高い上昇率だ。生産者物価も同月に前月比1.6％上がり、ロシアのウクライナ侵攻直後の2022年4月以来、4年ぶりの大幅上昇となった。生産者物価は7カ月連続の上昇である。
3月の輸入物価上昇率上位10品目は、すべてエネルギー・石油化学原料が占めた。軽油は前月比120.5％と最も大きく上がり、原油は88.5％、ブタジエン70.6％、ジェット燃料67.1％、ナフサ46.1％、キシレン44.6％、トルエン42.4％、メチルエチルケトン41.6％、アクリル酸41.3％、スチレンモノマー31.7％と続いた。原油の輸入物価は、1985年に統計を取り始めて以来で最高の上昇率となった。
生産者物価でも、ナフサ68.0％、エチレン60.5％、キシレン33.5％、軽油20.8％などが相次いで上昇した。輸入段階での衝撃が、国内生産段階へ即座に波及した形だ。特に工業製品のうち石炭・石油製品は前月比31.9％上がり、通貨危機直後の1997年12月以来の高い伸びとなった。
問題は、これらが産業全般で使う中核原料だという点にある。ナフサはプラスチックや合成繊維、エチレンは各種包装材や容器、キシレンはペットボトルや繊維、アクリル酸は紙おむつなど衛生用品、スチレンモノマーは宅配用包装材の原料に使われる。輸送燃料の軽油やジェット燃料まで急騰したことで、物流費や航空運賃も押し上げられた。生活に密着した原材料の値上がりが、広い範囲に及んでいる。
韓国銀行の物価統計担当者は、ナフサのような品目は他の石油・化学製品の生産費に影響し、時間差を置いて消費者物価へ波及し得ると説明した。そのうえで、生産者物価が7カ月連続で上がり、3月に大きく跳ね上がったことは、消費者物価の上振れ要因になるとの見方を示した。
2026年3月の消費者物価上昇率は2.2％だったが、このうち石油類は前年同月比9.9％上がり、ロシアのウクライナ侵攻初期の2022年10月以来、3年5カ月ぶりの高い伸びとなった。エネルギーや化学製品の値上がりは石油類にとどまらず、生産コストと物流費を通じて加工食品や外食へも広がる見通しだ。原材料価格の衝撃が消費者物価に転嫁されるまでには、通常数カ月の時間差がある。
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