韓国・大邱で、10代の青少年による麻薬類事件が、SNSを通じた違法流通や処方薬の乱用を背景に相次いでおり、対策強化が急務となっている。
警察などによると、大邱地域の10代の麻薬類事件は2022年の12人から2023年には47人へと約4倍に急増した。その後は2024年が16人、2025年が22人で、増減を繰り返している。
主な犯罪の類型としては、青少年が病院で処方された向精神薬をSNSで再販売するケースが挙げられる。
とりわけ2023年に青少年の麻薬類事件が急増した背景には、SNSで麻薬に接したり取引に関わったりする事例があったためとみられている。
実際、当時ある青少年が病院で処方された向精神薬「ジアゼパム」をSNSで販売していて警察に摘発されたが、購入者の大半は10代だったことが分かった。
ジアゼパムは不安の緩和や睡眠導入などに使われる向精神薬で、乱用すると依存や副作用が生じる恐れがあり、厳格な管理が必要な薬物とされる。
最も頻繁に摘発されるのは、いわゆる「蝶薬」と呼ばれる食欲抑制剤の乱用だという。錠剤の形からこの名で呼ばれ、青少年の間でダイエット目的でやり取りされるうち、依存につながるケースが少なくないとされる。
専門家は、青少年の麻薬犯罪について、犯罪という認識よりも流行や好奇心から近づく傾向が強いと指摘する。
大邱の麻薬中毒リハビリ専門家は「青少年はSNSを通じ、まるでゲームのアイテムを取引するような感覚で麻薬類に接し、罪悪感を抱かない場合が多い」と説明した。
そのうえで「身体の成長が終わっていない時期の薬物使用は、脳損傷など深刻な後遺症を残しかねないだけに、処罰よりも強力な早期教育と、地域社会全体による監視体制の構築を優先する必要がある」と訴えた。
(c)NEWSIS