3年前の離婚後も、2年間にわたって息子と定期的に面会交流を続けてきた45歳の父親にとって、「面会交流はさせない」という元妻からの通知は青天の霹靂だった。息子の姓を変えたいという元妻の要求を拒んだ直後のことだった。
離れて暮らす父親にとって、姓は自分と子どもをつなぐ絆だったが、元妻は強硬だった。父親が反対すると、2泊3日の宿泊面会は一瞬で途絶え、カカオトークで頻繁に連絡をくれていた息子は、いつしか返事をしなくなった。
養育親が子どもを所有物のように囲い込み、非養育親と会えなくする「親の疎外」は、この父親だけの事例ではない。
韓国性平等家族省の「2024年ひとり親家族実態調査（2025年3月発表）」によると、非養育親と子どもが「定期的に会う」割合は11.8％にとどまる。正当な権利があっても、定期的に会える親は10人に1人程度という計算だ。
これに対し海外では、別居中の親と子どもが会う割合ははるかに高い。英国では父親の60％が少なくとも1～2週間に1回は子どもと面会しており、アイルランドの調査でも同居していない親の半数以上が月に7泊以上を子どもと過ごしている。
専門家らは、韓国で面会交流の履行率が低い背景に、司法制度と家族主義的な文化があると分析する。
親の疎外防止協会は「韓国は制度的に単独養育を志向している。養育者を1人に指定するため、子どもへの所有欲が強い配偶者は、もう一方の親を子どもの生活から切り離そうとしがちだ」と説明する。
文化的特性も影響している。嶺南大学のホ・チャンドク教授は「家族を一つの身体とみなす儒教的伝統が残る韓国では、親が子どもの自己決定権を認めず、所有物のように行動を統制しようとする」と指摘。梨花女子大学のチョン・イクジュン教授も「養育権争いの中で、子どもに忠誠を求める行為は珍しくない」と話す。
チョン教授はさらに「親と会う機会を奪うことは、子どもに対する重大な権利侵害だ。養育費問題だけでなく、子どもの権利という側面から面会交流の議論がもっと重要に扱われるべきだ」と強調した。
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