妻のスマートフォンを無断で閲覧し、不倫の証拠を確保した韓国の男性が、その資料を離婚や損害賠償請求の裁判で法的に使えるのか悩んでいるというエピソードが紹介された。専門の弁護士は、無断でのアクセスは刑事罰の対象となるリスクをはらむ一方、民事裁判においては証拠として採用される可能性が残されていると指摘する。
YTNラジオの番組「チョ・インソプ弁護士の相談所」に、結婚8年目の男性からの相談が寄せられた。ホテルの支配人を務める妻の言動に不審な点を感じていた男性はある夜、妻がシャワーを浴びている最中に食卓のスマホに届いた不審な通知を目撃。推測したパスワードでロックを解除したところ、他の男性との毎日の甘いメッセージのやり取りや一緒に写った写真、ホテルの予約確認通知などを発見し、自身のスマホで画面を撮影した。後日、不倫の事実を問い詰めると、妻は開き直り「無断でスマホを見た。告訴する」「そんな資料は法的に使えない」と強硬な態度に出たという。
これについて、番組に出演したウ・ジンソ弁護士は「不倫訴訟を準備する依頼人の多くが配偶者のスマホから証拠を確保してくるが、相手の同意なくアクセスする行為は、情報通信網法違反（秘密保護など）や秘密侵害罪に問われる可能性がある」と解説。夫婦間であってもプライバシーの権利は存在するため、パスワードを突破して盗み見る行為は法的紛争（刑事告訴）に発展するリスクがあると忠告した。
しかしその一方で、妻が主張する「裁判で使えない」という点については、必ずしもそうとは言い切れないという。ウ弁護士は最近の韓国の判例を引き合いに出し、「通信秘密保護法が厳格に適用される『無断録音（盗聴）』とは異なり、スマホのメッセージや写真などは、収集された経緯やプライバシー侵害の程度を総合的に考慮した上で、民事裁判の証拠として認められるケースがある」と説明。実際に無断で撮影したメッセージ画面が証拠として採用され、配偶者の不貞行為が認定された判例もあるとした。
専門家らは、裏切られた側であっても証拠集めの過程で違法行為を行えば逆に加害者として処罰される恐れがあるため、スマホのロック解除を無理に試みるよりは、浮気相手との通話内訳の照会（事実照会申請）やカカオトークのメッセージ送信内訳の保全申請など、法的な手続きを通じて合法的に証拠を確保していくのが安全だと助言している。
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