韓国のインディー化粧品ブランドを取り巻く資本構造に、大きな変化が起きている。メイクアップブランド「Lilybyred」を運営するDYDの経営権が、中国系資本側へ事実上移ったとの見方が強まり、Kビューティー業界に波紋が広がっている。
業界によると、同社の筆頭株主は2026年2月、従来の投資会社から香港法人「OULANGE TRADE」に変わった。第三者割当増資によるもので、出資比率は17％台。その後、関連当事者を含めた持ち分は28％台まで拡大し、3月末には代表取締役も交代した。これを受け、経営権は新たな株主側に傾いたとの見方が強い。
中国メディアは、この取引の実質的な投資主体について、中国・杭州を拠点とする「歓禧集団」だと報じている。
今回の動きが注目されるのは、中国資本によるKビューティー参入の形が変わりつつあるためだ。これまでは流通提携や少数出資にとどまる例が多かったが、今回は運営会社の支配構造そのものに踏み込んだ。中国側は、経営難に陥った韓国ブランドを比較的低い価格で取得し、自国の販売網を活用して再成長を目指す戦略を描いているとみられる。
ただ、製造基盤まで直ちに中国へ移る可能性は低い。Kビューティーは韓国内のOEM・ODMネットワークへの依存度が高く、当面は生産を韓国に残したまま、中国市場での流通と事業運営の再編を優先する見通しだ。
2017年に誕生したLilybyredは、リップやチーク製品を中心に若年層の支持を集めてきた。今回の資本再編は、ブランド力を武器に世界市場を広げてきたKビューティーの構図に対し、中国勢が資本と流通の両面から主導権を狙う新たな局面に入ったことを示している。
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