年間アーカイブ 2025

韓国の女性グループBilllie（ビリー）のムンスアとシユンが23日、ソウル・高尺（コチョク）スカイドームで開催される韓国プロ野球のキウム・ヒーローズ対斗山（トゥサン）ベアーズ戦で始球式に登場する。 午後6時半のプレーボールを前に、ムンスアは打席に立ち、シユンはが投じるボールを迎え撃つ。球場ではパフォーマンスの披露もある。 2人はキウム・ヒーローズの「勝利の妖精」となるため、打撃と投球の練習に取り組んできたといい、ファンの期待も高まっている。 ムンスアは「とても光栄。全ての選手が安全に、そして素晴らしいプレーを見せてくれることを願っている」とコメント。シユンも「このような貴重な機会を得られてワクワクしている。特別な思い出になりそう」と語った。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジョングクが除隊50日前となる21日、SNS上で大きな話題となった。 この日午後9時ごろ、SNSにジョングク関連のハッシュタグが続々と投稿され、「#黄金の帰還_ジョングク」がリアルタイムトレンド2位に急浮上。翌22日午前7時時点でもこのハッシュタグが6位にランクインした。 他に「#再び輝く_ジョングクの時間_D50」「#Golden_Return_Jungkook」「#50DaysToShineJK」などもトレンド入り。 ファンの思いが込められた多彩なメッセージが添えられ、「ドキドキする黄金のポップスターの帰還」「健康に戻ってきてほしい」「ソロ活動が楽しみ」など、除隊後の活躍を期待する声も多く見られた。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のJIN（ジン）がイメージチェンジで注目を集めている。 JINは23日午前0時、BTSの公式SNSを通じて自身2枚目のミニアルバム「Echo」のコンセプトフォトを公開した。 今回のビジュアルは、強烈な個性と独自のスタイルを備えた「ロッカー」としての姿を打ち出し、先に公開された第1弾のコンセプトフォトとは異なる荒々しい魅力を放っている。 写真では、肩にかかる長髪にブラックのネイルアート、傷痕を模したメイクなどで、従来の端正なイメージから脱却。落書きだらけの路地裏を背景に強烈な印象を残している。 (c)STARNEWS

韓国の女性ソロアーティストJENNIE（ジェニー）の新曲「like JENNIE」が米国ビルボードの「HOT 100」で再びランクインした。 「like JENNIE」はJENNIEが初めて出したフルアルバム「Ruby」のタイトル曲。26日付の最新ビルボードチャートで「HOT 100」の96位に再登場した。 「Ruby」は同チャートのアルバム部門「ビルボード200」で81位にランクインし、6週連続チャートインを継続している。 「like JENNIE」はイギリスのオフィシャルシングルチャート「TOP100」でも先週から11ランク上昇し、53位を記録。こちらも6週連続でのチャートインとなった。 (c)STARNEWS

韓国の歌手イム・ヨンウンの公式YouTubeチャンネル登録者数が171万人を突破した。 このチャンネルは2011年12月2日に開設され、21日に登録者が171万人に達した。 22日現在、このチャンネルでは計791本の動画が公開されている。 このうち最も多く再生されたのは2021年10月に公開された「愛はいつも逃げていく」の9448万回。同年3月の「星のような私の愛よ」のステージ映像が7359万回で続いている。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンと男性アーティストSOL（ソル）がコラボレーションした「VIBE」が今も圧倒的な人気を維持している。 「VIBE」は2023年1月に発表され、ジミンとSOLがタッグを組むことで当時大きな話題を集めた。ジミンはボーカルを務めるだけでなく、歌詞やミュージックビデオ制作にも参加した。 この曲の再生回数が20日、音楽配信サービスSpotifyで2億5000万回を突破した。 ジミンはこれまでに「VIBE」を含む計10曲で2億回再生を突破しており、K-POPソロアーティストとして最多の記録を打ち立てている。 (c)STARNEWS

いま、韓国社会において「外国人嫌悪」はもはや珍しい現象ではない。発展途上国から来た移住労働者、国際結婚による移民者、留学生ら、社会的に境界に置かれた人々が主な標的となっている。極右集会では中国人に対する敵対的な発言が公然と交わされ、インターネット上のコミュニティやYouTubeのコメント欄は外国人に対するヘイト表現であふれている。 問題は、こうした状況を多くの人が「よくあること」と受け入れてしまっていることにある。 外国人は、韓国社会で一般的とされる話し方や行動様式に慣れておらず、外見や文化も異なる。また言語能力や社会的資源も限られているため、より簡単に嘲笑されたり無視されたりする。初めは「無知だ」と見下され、少しでも改善しようとすれば「欲が深い」と非難される。「違う」からと憎まれ、「似よう」とすれば「不快だ」と言われる。こうした矛盾した敵意はどこから来るのか。 ◇偏見が放置されれば暴力に変わる 米国の社会心理学者ゴードン・オールポートは、著書「偏見の本質」で、偏見を「十分な根拠もなく他者を否定的に見る態度」と定義した。彼は偏見の根本に「誤った一般化」と「敵意」があると指摘し、社会がその偏見を許容した時、人々は言葉の攻撃から始まり、回避、差別、さらには暴力、虐殺にまで至ると警鐘を鳴らした。 オールポートの理論は、米国の犯罪学者ブライアン・レヴィンによって「ヘイト・ピラミッド（嫌悪のピラミッド）」という概念に発展した。これは、嫌悪が▽偏った態度▽偏見に基づく行動▽制度的差別▽偏見による暴力▽ジェノサイド（集団虐殺）――の5つの段階で進行することを示している。 このピラミッドの最も恐ろしい点は、段階が順番どおりに進行するとは限らないことだ。何気ない一言が、特定の政治・社会的状況の中で、突然暴力へと変わりうるのである。つまり、放置された偏見は社会全体を脅かす危機へとつながりかねない。 ◇社会の不安が憎悪を育てる 現在の韓国社会が混乱しているように、ヘイトは社会が不安定なほど根深く広がる。生活が苦しく孤独感が強まると、人々はその原因を「外の集団」に求めやすくなる。 歴史を振り返れば、ヒトラーはユダヤ人をスケープゴートにしてホロコーストを起こし、朝鮮戦争時にはイデオロギーの名の下に多くの無実の人々が虐殺された。憎悪は、いつの時代も悲劇の出発点だった。 2018年、済州島にイエメンからの難民申請者が入国した際にも、ネット上では「難民は犯罪者だ」といった偏見が広まり、彼らの定着は「韓国の安全を脅かす」とまで歪曲された。外国人が関与した事件が報道されるたびに「強制送還しろ」といった書き込みが相次ぐ現状は、偏見が依然として根強く社会に残っている証拠だ。 ◇嫌悪を打ち破るために必要な三つの視点 では、この「嫌悪のピラミッド」をどうすれば逆転させることができるだろうか。以下の三つの方向性から考えたい。 (1) 個人の内省：「それは私の考えにすぎない」という言い訳で偏見を正当化することは、時として他者の命を脅かす。なぜヘイトスピーチが問題なのか、それがどんな結果をもたらすのかを自問し、周囲と対話することが必要だ。より良い社会は、理解と学びから始まる。 (2) 言語の学びと共感：単に「その言葉は間違っている」と言うだけでなく、「なぜその言葉が傷になるのか」「彼らがどんな困難を抱えているのか」を語り、聞くことが求められる。共感は技術であり、連帯はその技術が実践された時に生まれる。 (3) 制度的支援：社会的包摂は、個人の善意だけでは実現できない。雇用、住居、教育、福祉など、あらゆる領域で弱者が差別されないよう、法律と政策による支援が必要である。その一歩として、差別禁止法の制定が挙げられる。 私たちは今、「嫌悪のピラミッド」のどの段に立っているのか――。もし沈黙し、見て見ぬふりをすれば、次の段階を許してしまうかもしれない。しかし、社会的弱者に手を差し伸べ、言葉を交わし、共に悩むならば、このピラミッドは崩すことができる。 「包容の社会」の実現は、いまやこの時代の避けられない課題となっている。【全北大学社会学科 ソル・ドンフン教授】 (c)news1

2026年度の医学部定員が現行の3058人に据え置かれたにもかかわらず、韓国の大学入試は引き続き“医学部ショック”による混乱が続いている。特に高2生にとっては来年の入試に直結する問題であり、さらに新政権の方針によっては現在の小学校6年生から中学2年生までの世代も大学入試制度の変更に直面する可能性が高い。 各大学はすでに2027年度の入試実施計画を大韓大学教育協議会（大教協）に提出済みで、そこには医学部定員を「2000人増加」基準で入力した大学も多い。しかし政府が定めた定数の据え置きにより、この数字は現実的ではなくなった。 最終的な2027年度の医学部定員は、政府と医療界、専門家らが参加する「医療人材需給推計委員会」で決定される。だが政府と医師団体との対立が続く中、定員が増加するかどうかも不透明だ。 仮に定員が変更された場合、大学側は来年4月までに再び入試実施計画を修正・提出しなければならず、これで3年連続、受験直前の4月末になってようやく医学部の募集人員が確定するという異常事態が続く。 医学部は全国の最上位層の学生が志望するため、定員の増減は他の学部、特にソウル大学工学部などの入試結果にまで連鎖的な影響を与える。実際、鍾路学院の分析によれば、2024年度の正規入試では医学部志望者の集中により、ソウル・高麗・延世大学の自然系学科の合格ラインが下がった。 高1生が対象となる2028年度の入試制度改革はすでに確定しており、高校の内申評価は9段階から5段階の相対評価に、大学修学能力試験（修能）は文理共通の選択科目廃止により一本化されることになった。 だが6月の次期大統領選挙を前に、大学入試制度をめぐる改革論議が活発化する兆しもある。進歩系の教育関係者はすでに内申・修能の全科目絶対評価を求めており、保守系のイム・テヒ京畿教育監も1月の記者会見で、5段階絶対評価制の導入や記述・論述問題の強化などを提案している。 こうした改革が実施されれば、現在の小6生が高校3年になる2032年度から新制度が適用される。国家教育委員会は来年3月までに今後10年間の教育発展計画を確定し、教育部が2027年末までに大学入試改革案を発表するスケジュールが想定されている。 (c)news1

韓国のAI（人工知能）関連の特許出願件数は世界4位で、人口10万人あたりでは世界1位という輝かしい実績を誇る。しかし、特許の質を示す「AI特許被引用指数（CPI）」は8％に過ぎず、主要10カ国の平均（14％）を下回っている。世界的に注目されるAIモデルも、韓国発のものはわずか1件にとどまる。 その根本的な原因は「人材不足」と「人材流出」にある。人材育成体制の未整備が、特許の実用化・商業化の弱さに直結している。2022年のデータによると、韓国で大学院課程を修了したAI人材のうち40％が海外に流出しており、AI人材流出国としてはインド、イスラエルに次いで3番目に多い国となっている。 背景には、グーグル、マイクロソフト、メタ、アマゾンといった世界のビッグテック企業が破格の年俸と自由な研究環境を提示しているという現実がある。研究成果を出しやすく、報酬も高い環境へと人材が移るのは当然の流れだ。 さらに、過程よりも結果を重視する韓国の社会文化的特性も影響している。理工系や基礎科学分野を敬遠し、医学部に偏る傾向は長年続いており、優秀な人材が科学技術分野を志望しなくなっている。 また、過去に「高速追撃型」戦略で成功を収めてきた韓国だが、その公式はAIのような先端分野では通用しなくなっている。 技術を主導する「先行者」になるには、長期的な視野で専門家を育て、独自のビジョンを描く必要がある。しかし、かつての成功体験を引きずる官僚機構が、構造改革を阻んでいるのが現実だ。 このままでは、AI分野での競争から完全に後れを取ってしまう。次期政権の戦略的な対応がかつてないほど求められている。 その一つの参考として、「ディープシーク・ショック」をもたらした中国のAI人材育成制度をベンチマークすべきだという意見もある。 今すぐにでも、政府全体で連携した「AIコントロールタワー」を設置し、AI人材の育成・誘致・定着を目的とした統合的戦略の構築に着手しなければならない。 これ以上、韓国が優秀な人材を「送り出す国」で終わらないために。【news1 キム・ミンソク記者】 (c)news1

著作権者の許可なく動画を投稿したとして著作権法違反に問われた韓国のユーチューバー（40代）に対し、ソウル北部地裁はこのほど、罰金700万ウォン（約77万円）を言い渡した。 このユーチューバーは海外ドラマや映画のレビュー動画で登録者140万人を有する。ユーチューバーは2024年6月29日と7月7日、自身のYouTubeチャンネルに、米国の人気ドラマ「ゲーム・オブ・スローンズ」の映像の一部を、著作権者の同意なしにアップロードしたとされる。 著作権法第136条第1項によれば、著作財産権など法により保護される財産的権利を無断で複製、公演、公衆送信、展示、配布、貸与、二次的著作物として利用した場合、5年以下の懲役または5000万ウォン以下の罰金などが科せられる。 地裁は「被告は2021年9月から2023年11月にかけても同様の理由でYouTubeから動画の削除などの制裁を受けていたにもかかわらず、自粛せず再び同様の行為に及んだ」と指摘。さらに「得られた経済的利益も考慮して量刑を決定した」と述べた。 (c)news1