年間アーカイブ 2025

韓国のオンライン掲示板に19日、「手ぶらで来て手ぶらで帰る嫁と姑の関係は間違っているのか？」というタイトルの投稿が掲載された。何でも「もらうだけ」の姑に耐えかねて同じような態度を取ったら口論になったという30代女性のエピソードだ。 投稿したのは結婚して間もない共働きの30代女性。姑は高齢で体調も万全ではない上、気性が荒くて自己中心的だから家族との衝突も絶えないという。 それでも結婚前には一緒に海を見に行き、おいしい食事をごちそうし、必ず手土産を持参していた。結婚後も誕生日には食事を用意し、姑が息子に会いたいと言えば週末に時間を作って会いに行った。 しかし、どれだけ尽くしても姑から何かもらった記憶がない。女性は「姑が私に何かを買ってくれたことは一度もなく、来るときも手ぶら。自分は“受け取る人”、私は“与える人”と感じるようになり、我慢の限界だった」と語った。 すっかり姑への愛情が冷めた女性は態度を改め、姑が家に来る日は仕事や友人との飲み会を理由に深夜に帰宅し、おかずを要求されたら文句を言ってから渡すようにした。義実家を訪れるときは軽装で手ぶら。逆に何か一つ持ち帰るようにしたという。 当然、これが原因で姑と大げんかになった。夫には「姑とは相性が悪く、もう耐えられない。自分で対応してくれ」と伝えたという。姑は一時的に彼女を連絡先からブロックしたが、その後「寂しい」と伝えてきた。 女性は「自分が全て正しかったとは思っていないが、家族同士でも基本的な礼儀は必要だと思う」と強調。「“都合のいい嫁”のように扱われるのは耐え難い。これからも顔を合わせる関係なのに、どうしたら良いのか悩んでいる」と胸中を明かした。 (c)news1

母親が眠っているすきに家を抜け出した幼児が警察の迅速な対応で無事に家族のもとに戻された。 ソウル・冠岳（クァナク）警察署が22日に明らかにしたところでは、同署に「おむつしか着けていない幼児がスーパーに入ってきた」という通報があった。 駆け付けた警察官は、上着を着せて幼児を派出所へ連れて行った。まず虐待を疑い、その痕跡がないことを確認した。 そして指紋による照会や、監視カメラ映像の解析で、子どもの移動経路を特定。警察車両のマイクで「お子さんを保護しています」と呼びかけながら地域を巡回した。 このアナウンスを聞いた母親が派出所に駆けつけ、幼児と再会した。警察関係者によると、母親はその後、子どもの指紋を「指紋等事前登録制度」に登録したという。 これは、18歳未満の子どもや認知症患者、障害者が行方不明になった際に備え、指紋・写真・個人情報・保護者の連絡先などを登録しておく制度だ。 (c)MONEYTODAY

両親の葬儀の際に妻の実家が弔問に来なかったことに失望した韓国の50代男性が20日、JTBCの報道番組「事件班長」で「今後は一切関係を断ちたい」と悩みを明かした。 結婚して30年になる男性は長年、妻の実家に対するわだかまりを抱えている。20年前、父が亡くなった時には秋夕（旧盆）当日という理由で、妻の家族は誰一人弔問に来なかった。 また、3年前に母が亡くなった時は、新型コロナウイルス感染は下火になっていたのに、コロナ禍を理由に義弟以外来なかった。みんな車で1時間以内の距離に住んでいるのに、である。 逆に、5年前に義弟の妻の母親が亡くなった時には、休暇を取って3時間かけて列車で出向いたのに「来なくてもよかったのに」と言われたという。 このようなことがあったので、男性は母の葬儀を終えた直後、妻に「今後、きみの実家との付き合いは一切しない」と明言した。 その言葉を妻が義母に伝えたところ、義母は「そんなこともあるでしょう」と軽く受け流したという。それ以降3年間、妻は義母の誕生日や「父母の日」などには一人で実家に行っている。 男性は「妻は和解してほしい気持ちもあるようだ。申し訳ないとは思うが、考え方が違う人たちとこれ以上関わる意味があるのか。どうすれば良いだろうか」と述べた。 ネットユーザーからは「ひどい義実家だ。行く必要なんてない」「礼儀も誠意もない。義実家が謝るべきだ」「妻がもっと間に入って動くべきだった」「寂しいというよりも侮辱的だ。考え方が違うのではなく基本的な礼儀がない」といった反応が寄せられた。 (c)news1

妻に「生活費がない」と言いながら、浮気相手に数千万ウォン（数百万円）を注ぎ込んでいた夫に、韓国の裁判所は慰謝料と財産分割の判決を下し、妻に軍配を上げた。16日に放送されたYTNラジオ「賢いラジオ生活」で紹介されたエピソードだ。 登場した夫婦は結婚15年目。夫が5年前に家を出て以降、“週末夫婦”として暮らしていた。子どもの学習塾の費用などがかさみ、妻が生活費を増やすよう求めると、夫は「月に200万ウォン（約20万円）以上は無理だ」と拒否。それが引き金となり、離婚訴訟に発展した。 訴訟では、夫の不倫と金銭の流れが判明。銀行口座には浮気相手に数千万ウォン単位で複数回送金した記録があり、高級外車やブランド品の購入に使ったクレジットカード明細も確認された。また、養育費の支払い額を下げるため、収入を少なく見せようとさまざまな手段を講じていた。 司会のパク・クィビン・アナウンサーが「離婚訴訟中に別の相手と交際した場合、問題になるか」と尋ねると、出演した弁護士は「一方が離婚を望んでいない場合、その状態で他人と関係を持てば有責配偶者として認定される」と説明した。 また、「浮気相手に渡した金を直接取り戻すのは難しいが、財産分割の一環として主張することは可能。慰謝料として2000万～3000万ウォン（約200万～300万円）の範囲で増額請求もできる」と話した。 結局、この夫婦は▽妻への慰謝料2000万ウォン▽財産分割は50％ずつ▽親権と養育権は妻が取得▽養育費は子ども1人あたり月150万ウォン（約15万円）――で離婚が成立した。 (c)news1

男子大学生が講師に試験の点数を尋ねる際、簡潔すぎる言葉遣いでメッセージを送ったことが礼儀を重んじる韓国で議論を呼んでいる。 複数のオンラインコミュニティに21日、学生と交わしたメッセージを公開した大学講師の投稿が拡散した。 講師は19日に「最近の大学生は礼儀がない。もちろん全員ではないが、大半が、特に男子学生が本当に無礼だ」と怒りをあらわにしていた。 そこで公開されたのは、前週にあった小テストの点数を尋ねるメッセージのスクリーンショット。あいさつや自己紹介は一切なく、「試験点数？」としか書かれていない。 「どなたですか？」と問い返すと、ようやく学生は学籍番号と名前を返信。講師は「試験の点数を教えてください」「点数が知りたいのですが」といった表現があるべきだと指摘し、「非常に無礼だ」と憤った。 ネットユーザーたちは「もはや親のしつけレベルの問題」「そのまま授業で礼儀の教材に使えばいい」「面接結果を尋ねるときも『結果？』って言いそう」など非難を寄せた。 中には「倫理や道徳を大学入試の必須科目にすべきだ」「社会性も知能の一部だが、それが発達していないのでは」といった言及もあった。 (c)news1

韓国の女優イム・ソンオンの夫について「地域住宅組合事業を装った不動産詐欺の前科者で、三度目の結婚だ」とする疑惑が報じられるなか、イム・ソンオンのSNSには被害を訴える書き込みが相次いでいる。 芸能メディア「ディスパッチ」は5月26日、イム・ソンオンの夫が「地域住宅組合を装って組合員を募集し、約200億ウォン（約20億円）を流用した不動産開発詐欺師」だと報じた。 さらに、夫は詐欺罪で3度の前科があり、2007年には大田（テジョン）市で商業施設の分譲が完了したと偽って投資金を騙し取った過去があるという。今回の結婚も「三度目の婚姻」だと伝えられている。 この報道を受け、イム・ソンオンのInstagramの投稿には、被害者を名乗るネットユーザーたちのコメントが殺到している。 コメント欄には「ソンオンさん、なぜコメントを削除するのですか？私は本当に地域住宅組合の被害者です。確認していただいて構いません。やましいことがないならコメントを削除しないでください」「私も被害を受けました。ずっと忘れていたけど、この記事を読んで血が逆流する思いでインスタに来ました。結婚式費用やご祝儀で返済しようとは思わなかったのか」などの怒りの声が並んだ。 これに対し、イム・ソンオンの所属事務所「アウトランブラザーズカンパニー」は同日、news1の取材に対し「報道内容について確認中」としつつ、「俳優の私生活であるため、事務所がすべてを把握しているわけではない。夫がどのような人物かについても、会社では詳しく分からない」と回答した。 (c)news1

韓国の大手ヘルス＆ビューティー企業CJオリーブヤングが主催した韓国最大のビューティーフェスティバル「2025オリーブヤングフェスタ」が、5月21日から25日までソウル市龍山区ノドゥルソムで開催され、延べ3万3000人の観覧客と、グローバルバイヤーやインフルエンサー、K-ビューティー業界関係者ら3700人以上が参加した。 会場全体を使った過去最大規模のブースとコンテンツにより、ブランドと顧客が一日中交流し楽しめるフェスティバルとして注目を集めた。同時に、ブランド、消費者、業界関係者、海外バイヤーといった産業構成員が一堂に会し、K-ビューティーの現在を共有し未来を模索する「産業コンベンション」としての位置付けも明確になった。 フェスタ期間中に開かれた「Future Connect」は、K-ビューティーのグローバル進出を主題に、業界関係者の大きな関心を集めた。オリーブヤングの協力企業や海外展開を目指す中小ブランドの関係者約150人が参加した。 登壇者のグローバルコマース事業部リーダー、ホン・ギウン氏が世界市場の動向とオリーブヤングの戦略を紹介したのをはじめ、人気成分のトレンド、輸出入規制、通関手続きに至るまで、実務に必要な情報が広範囲にわたり共有された。 スキンケアブランド「CellFusionC」の「CMS LAB」のイ・ジンス代表は「実務者にとって即戦力となる内容だった。オリーブヤングがネットワーク構築を支援すれば、中小ブランドにとっては大きなチャンスになる」と述べた。 今年は従来の受賞ブランドに限定せず、有望な新興ブランドも参加。スローエイジング、インナービューティー、アクティブスキンケアといったテーマで構成されたブースを通じ、K-ビューティーの現在地と方向性が一目でわかる展示が掲げられた。 オリーブヤング関係者は「ブランドの成長はオリーブヤングの発展そのもの。すべての関係者が成長する共生プラットフォームとしての役割を果たしていく」と語った。 (c)news1

冷え込んでいた韓国の消費心理が急速に改善し、昨年12月の「非常戒厳」宣布前の水準まで回復した。長らく悲観的だった消費者心理が、約半年ぶりに楽観優勢の局面へと転じた。 韓国銀行が5月27日に発表したところによると、5月の消費者心理指数（CCSI）は前月比8.0ポイント上昇し、101.8を記録。これは2020年10月（+12.3p）以来、4年7カ月（55カ月）ぶりの最大の上昇幅だ。 CCSIは4月時点で93.8と基準値（100）を下回っていたが、今月は一気に8ポイント上昇し、昨年10月と同じ水準に戻った。昨年12月の戒厳令直後には88.2まで急落し、それ以降5カ月間連続で基準値を下回っていた。 韓国銀行経済心理調査チーム長のイ・ヘヨン氏は「今回の消費心理の回復には、追加補正予算の国会通過、米国との関税協議の進展といった通商リスクの緩和、新政権発足への期待感が影響した」と分析した。 また、CCSIの構成要素の一つである「将来の景気展望」に関する指数（CSI）は、今月は91で、先月より18ポイントも急上昇。これは2017年5月（+22p）以来、実に8年ぶりの大幅上昇となる。 「現在の景気判断」CSIも63で、前月比11ポイントの上昇を記録した。ただのイ・ヘヨン氏は「これまでの指数が極端に低かったことによる“ベース効果”も一部ある。今回の回復が継続的な傾向に繋がるかどうかは、今後の推移を見守る必要がある」と慎重な姿勢を示した。 (c)news1

日常の中で“楽しみながら健康を管理する”ライフスタイルが韓国で広まり、コンビニエンスストアでも健康関連商品の売り上げが急増している。特にたんぱく質を含む健康スナックや、手軽に摂取できる健康食品が人気を集めている。 GSリテールが運営するコンビニGS25によると、たんぱく質バーやプロテイン飲料、たんぱく質チップスなどの“プロテイン系スナック”の売り上げは2023年に前年比45.8％、2024年も45.5％の増加を記録。今年は5月19日までの累計で前年同期比52.1％も伸びている。 昨年8月に発売した「プロテインパン」は、発売当初に比べ今年4月の売り上げが6.4倍に拡大した。 こうした傾向は、“ヘルシープレジャー”（楽しみながらの健康管理）や“スローエイジング”（加齢をゆるやかに）といったトレンドの影響と分析される。 GS25は、成分に敏感な“ヘルスディグ族（健康成分を研究し選ぶ人々）”のニーズを反映し、プロテイン食品ブランド「LABNOSH（ラボノッシュ）」と連携してラインナップの拡充を進めている。 BGFリテールが運営するCUでも、健康食品の売り上げが急増中だ。 CUが5月1日から18日までの販売データを分析した結果、健康食品カテゴリの売り上げは前月比254.6％の増加を記録。昨年同期の増加率35.8％と比べて飛躍的に伸びている。 特に、ビタミン、ミルクシスル（肝機能サポート）、プロテインなどを2層構造にした製品や、CU独自の簡易食「ハンソンハンキ（片手一食）」シリーズが売り上げ上位にランクインしている。 今年1月から5月18日までのCUの健康食品カテゴリ売り上げは、前年同期比で98.5％の急増となり、「コンビニの稼ぎ頭」として注目されている。 先行して健康機能食品を導入したCU明洞駅店では、昨年の運営初期と比べて関連商品の売り上げが97.8％増加した。 CUはこの流れを受けて、コンビニ専用の健康機能食品を新たに発売する。 また、新世界グループのイーマート系列のコンビニ「イーマート24」でも、2層構造や“ショットタイプ”の健康食品が人気を集めており、昨年は前年比126％の売り上げ増、今年1～3月は234％の急増を記録した。 イーマート24は現在、2層構造およびショットタイプの健康食品12品目を2個以上購入時、半額で提供するイベントを実施している。 流通業界関係者は「自己管理や健康への関心の高まりが、コンビニでも売り上げ増に繋がっている」と述べ、「今後は健康食品カテゴリの強化がさらに進むだろう」と予想している。 (c)NEWSIS

シンガポールのマリーナベイ・サンズ、マカオのコタイストリップ、米ラスベガスの中心街――世界の観光客が集まるこれらの地に共通するのは「統合型リゾート（IR）」という、都市全体を体験できる巨大複合施設の存在だ。ホテル、ショッピング、エンタメ、展示、カジノを一体化し、観光客の滞在時間と消費を大きく引き上げてきた。 韓国にも仁川・済州にIR施設が存在し、K-POPや韓食、韓流ドラマ・漫画などKコンテンツの魅力も世界から評価を受けている。にもかかわらず、それらを戦略的に結合した「観光産業」としての体系化はまだ不十分であり、IRは今なお「カジノに付随する施設」という認識にとどまっているのが現状だ。 ◇世界はIRに国家戦略を乗せるが、韓国は「規制の対象」 例えば、シンガポールには2つのIR（マリーナベイ・サンズ、リゾート・ワールド・セントーサ）しかないが、2023年の売り上げは韓国全体のカジノ産業の約2.6倍に達する。マリーナベイ・サンズ単体で26億8100万ドル、セントーサでも16億8100万ドルにのぼる（韓国カジノ業観光協会調べ）。 フィリピンのマニラにあるソレアリゾートは2024年に616億ペソ（約1600億円）相当のカジノ売り上げを記録。マカオでは「泊まる観光地」への転換を掲げ、ショッピングモールや国際展示、公演コンテンツとの複合化を進めている。 さらに日本も2030年に大阪・夢洲で統合型リゾートを開業予定。ホテル2500室、国際展示場、大型公演施設を備え、カジノ部分は3％に過ぎないにもかかわらず、年間売り上げ約5400億円を見込んでいる。 ◇韓国IR、施設は整うも制度と戦略が分断状態 韓国にも仁川の「パラダイスシティ」「インスパイア」、済州の「ドリームタワー」など統合型リゾートに相当する施設は存在する。ホテル、ショッピング、レストラン、公演・展示施設までそろっているが、法的には「カジノの付帯施設」として分類され、広告・誘致の規制も多い。 カジノ設置のためには、外国人専用運営や宿泊施設・国際会議場の設置など厳しい条件を満たさなければならず、柔軟な戦略設計を阻害している。海外ではIRが都市ブランディングや国家戦略と一体化している一方、韓国ではカジノ中心の旧来型制度が足かせとなり、滞在型観光プラットフォームとしての機能を十分に果たしていない。 K-コンテンツという世界市場での資産を有していながら、IR施設と連携する産業設計や政策は不十分なままだ。 ◇「規制から産業へ」転換求められるK-IR戦略 カジノ協会によると、「観光客流出」による損失が2030年までに最大約2.6兆ウォンと予想され、そのうち約1.3兆ウォンは国内唯一の内国人利用可能なカジノ「江原ランド」の売り上げ減少とされる。 大阪IRは地理的にも韓国から90分圏内と近く、アクセス・コンテンツ・開放性の面でも韓国型IRの競争力を脅かしている。 韓国文化観光研究院のチョン・グァンミン研究委員は「IRは観光客の滞在時間や消費額を伸ばすナイト・インドア観光の中核インフラであり、産業全体に貢献する存在。韓国のカジノ政策も、ギャンブルや犯罪という否定的フレームを超えて、明確な運営目標と社会的役割を持った産業戦略に進化すべきだ」と提言した。 カジノ協会関係者も「東南アジア各国のIRに観光客が流れる現状では、規制中心の構造から脱却し、K-コンテンツと融合した観光産業戦略への転換が急務だ」と強調している。 (c)news1