年間アーカイブ 2025

韓国のソロ歌手イム・ヨンウンがアイドルチャートの評価ランキングで218週連続1位を記録した。 イム・ヨンウンは23～29日に集計された5月第4週のアイドルチャート評価ランキングでトップの36万4591票を獲得した。 アーティストに対する実質的なファンダムの規模を示す「いいね」の数も3万5824個と、最も多くの支持を受けた。 イム・ヨンウンは4月にJTBCの新週末ドラマ「天国より美しい」と同名のシングルを発表。主要音源チャートで1位を獲得して人気を見せつけた。 (c)STARNEWS

韓国のボーイズグループATEEZ（エイティーズ）が所属するKQエンターテインメントは30日午前0時、公式SNSを通じて12枚目のミニアルバム「GOLDEN HOUR:Part.3」のトラックリストポスターを公開した。 タイトル曲「Lemon Drop」をはじめ「Masterpiece」「Now this house ain't a home」など全5曲が収録される。 メンバーのホンジュンとミンギは「Lemon Drop」を含む4曲の作詞に参加。ATEEZならではの色濃い世界観と感性を歌詞に込めた。 「GOLDEN HOUR:Part.3」は「GOLDEN HOUR」シリーズの最新作。6月13日にリリースされる。 (c)STARNEWS

韓国のソロアーティストG-DRAGON（ジードラゴン）が25日、大阪の京セラドームで開催したワールドツアー公演に日本のパラリンピック選手たちを招待した。 これは、水泳でパラリンピックに出場した窪田幸太選手が「G-DRAGONの音楽に励まされて良い結果を出せた」とつづった手紙への返礼として実現した。 G-DRAGONが設立し、名誉理事長を務める公益財団「ジャスピース財団」が公演にパラリンピック選手らを招き、音楽と共に彼らへの応援のメッセージを贈った。 G-DRAGONは「人々に勇気と平和を届ける音楽活動」を掲げ、2024年8月8日に財団を設立。今年3月に韓国でスタートしたワールドツアーは音楽を通じた社会貢献と平和へのメッセージを伝える取り組みとして評価されている。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンがスターランキングの「スターアイドル男性部門」で187週連続1位を記録した。 ジミンは22～29日に実施された5月第4週（第187回）の投票で、男性グループ2PM（ツーピーエム）のジュノやBTSのジンを抑えてトップに立った。 ジミンは9万2664票を獲得し、ジュノの5万3673票を大きく引き離した。 スターランキングはファンが自分の推しに投票して順位が決まるモバイルサービス。投票者には認定証が発行され、順位に応じてスターには大型広告掲出などの特典が提供される。 (c)STARNEWS

トランプ米大統領が掲げる「アメリカ・ファースト（米国優先主義）」外交が、経済のみならず安全保障政策にも大きな影響を及ぼすとみられている。最近では在韓米軍の役割変化や一部撤収の可能性が浮上し、トランプ氏自身も「同盟国すべての安全保障を米国が担う時代は終わった」と発言するなど、安全保障のパラダイムが転換しつつあるという見方も出ている。 このような米国の変化は、韓国にとっては拡大抑止の縮小という懸念材料であり、一方で北朝鮮にとっては対米戦略の再構築を迫る「シグナル」になり得るという分析もある。 ◇トランプ政権の「対話ジェスチャー」と韓国への圧力 トランプ大統領は24日（現地時間）、陸軍士官学校の卒業式で「米国以外の国の防衛はもはや最優先事項ではない」と発言し、他国の安全保障への関与を減らす意向を示唆した。 在韓米軍の防衛費負担増や兵力削減に関する議論が進むなか、韓国側からすれば、これは「悪い兆候」として受け取られている。防衛費交渉はトランプ氏本人が強硬に推進してきた政策であり、在韓米軍の再編や役割縮小も米政権内部で検討されているという。 これにより、在韓米軍の役割が「対北朝鮮抑止」から「対中国戦略」へとシフトするとの見方も広がっている。北朝鮮に対する軍事的な抑止力に空白が生じる可能性も指摘される中で、トランプ氏が北朝鮮に対して比較的友好的な姿勢を示していることも、懸念を深める要因となっている。 トランプ氏はすでに北朝鮮を「核保有国」と呼び、キム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党総書記との過去の関係をたびたび強調してきた。 ◇北朝鮮、当面は冷静姿勢維持か…注目集まる「5カ年政策」 このような環境の変化は、北朝鮮にとっても対米戦略の見直しを促すきっかけとなる可能性がある。過去に在韓米軍撤収や米韓合同軍事演習の中止を要求してきた北朝鮮にとって、自らの要求に合致する状況が進んでいると見ることもできる。 一方、北朝鮮はトランプ氏のこうした「ラブコール」にもかかわらず、今のところ冷淡な反応を保っている。 25日には国防省政策室長名義の談話を通じて、米国防情報局（DIA）が「北朝鮮はロシアとの連携を通じて米本土や韓国に対する軍事的脅威を増した」と指摘した報告書を非難。「戦争の可能性を示唆する挑発的な発言だ」と反発した。 またキム総書記も今年2月、「米国は世界の紛争の背後にいる」と述べ、核戦力の強化を続ける意思を明言している。昨年12月の党中央委員会総会でも「最強硬の対米政策」を採択したことを明らかにしている。 こうした背景から、北朝鮮が目に見える政策転換に乗り出す可能性は当面低いとみられる。第2次トランプ政権の対北朝鮮政策が明確になっておらず、韓国も大統領選を控えている状況下で、北朝鮮はより有利なタイミングを見極めつつ主導的な戦略を模索するとの見方が優勢だ。 北朝鮮による米国への判断と対応は、年内に発表される予定の新たな「5カ年国政計画」によって明確になる可能性が高い。北朝鮮は2021年、経済および軍事力強化を目的とする5カ年計画を採択し、5年ごとの新方針制定を制度化している。 次の党大会は、今年12月末から来年1月にかけて開かれる見通し。その間、北朝鮮はロシアとの関係を強化しつつ、米国の出方を見極める戦略に出るとみられる。 統一研究院のホン・ミン首席研究員は「北朝鮮は在韓米軍問題よりも、トランプ政権の対中国戦略に注目している可能性が高い。同盟さえも“取引対象”とみなすトランプ政権との間で、どのようなディールが可能かを北朝鮮は慎重に模索しているはずだ」と分析している。 (c)news1

韓国のグループBTS（防弾少年団）のV（ブイ）が6月10日に除隊を迎えるにあたり、韓国各地でファンによる多彩な祝賀サポートが展開される。 韓国のファンベース「ブイ・インサイド」はこのほど、Vの除隊とデビュー12周年を記念するイベントの一部を発表した。 まず、京畿道高陽市（キョンギド・コヤンシ）の一山湖水（イルサンホス）公園の「歌う噴水台」で、BTSの「IDOL」とVのソロ曲「Slow Dancing」の噴水ショーを実施する。 ソウルでも所属事務所ハイブ前のタクシー乗り場などで広告が表示されるほか、Vが務めている春川（チュンチョン）の部隊付近などに広告の横断幕が掲出される。 (c)STARNEWS

北朝鮮のキム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党総書記が28日、党中央軍事委員会の拡大会議を主宰し、「鉄のような規律の確立」などを議題に軍内部の引き締めを図った。今月21日に発生した5000トン級新型駆逐艦の進水式事故を受け、動揺した軍内部の士気を立て直す意図があるとみられる。 党機関紙「労働新聞」によると、会議では、各軍級組織内の政治機関の機能強化、革命的統率体制の徹底、鉄の規律と制度の確立といった事項が重点的に討議された。キム総書記は「各級党組織と政治機関の役割を絶えず向上させることで、軍建設と軍事活動における全ての問題を円滑に解決できる」と強調し、党の軍事路線を一貫して貫徹する重要原則と課題を提示したという。 これは、各軍部隊において思想統制を担当する党組織に対し、政治思想活動をさらに強化するよう指示したものと解釈される。軍内で事故が相次ぐ中で、内部引き締めと忠誠心の再確認が求められている形だ。 また、同会議では6人の軍団級指揮官と砲兵局長・保衛局長の人事が発表され、一部政治委員の交代も決定されたが、具体的な氏名などは明かされていない。 このほか、重要施設建設の推進、国家安全に関する戦略的優位確保のための軍事対策、国防科学および工業分野の新たな計画承認なども議題に上がった。 さらに労働新聞は、キム総書記が29日に朝鮮人民軍の大連合部隊砲兵区分隊の砲撃競技を視察したことも報じた。キム総書記は「いつ、いかなる状況でも即時に命中弾を撃てる万能砲兵として育てなければならない」「現代戦の様相に即応する砲兵戦力の質的向上が進行中」と成果を評価した。 (c)news1

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジョングクが6月11日に除隊を控えるなか、ファンが特別な広告企画で彼の帰還とデビュー12周年を祝う。 韓国のファンクラブ「ジョングク・サポーターズ」はX（旧Twitter）で「黄金の帰還」と題した第3弾の企画を公開した。 この企画では6月5日から7月4日まで、ソウル市内を運行する2路線で記念広告を掲出。広告には「JUNGKOOK 黄金の帰還、再び羽ばたく時間」という応援メッセージと彼の写真が掲載される。 このファンクラブは第1弾サポートとして4月1日から6月30日まで、ジョングクが軍服務中の京畿道・漣川（キョンギド・ヨンチョン）地域のタクシー全台にラッピング広告を掲出している。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジェイホープが30日、チームの公式SNSを通じて新たなデジタルシングル「Killin' It Girl（feat. GloRilla）」のコンセプトフォトを公開した。 公開された写真は、ジェイホープの鋭いまなざしと抑制された表情、引き締まった腹筋が目を引き、荒々しい色彩と調和したセクシーな雰囲気が印象的だ。 J-HOPEは6月9日にミュージックビデオ（MV）のティザーを公開。同13、14両日に高陽（コヤン）総合運動場で開催されるステージで「Killin' It Girl（feat. GloRilla）」を初披露する。 音源とMVは6月13日午後1時に公開される。所属事務所は新曲を「一瞬で恋に落ちた時のときめきを率直に表現したヒップホップジャンルの曲」と紹介している。 (c)STARNEWS

トランプ米大統領が韓国サムスン電子と米アップルに名指しで「関税爆弾」を投じる構えを見せ、韓国の業界に緊張が走っている。米国内で生産していないスマートフォンおよびIT機器に対し、最低25％の関税を課す方針を示したことで、両社に部品を供給する「中間財生態系」全体にまで打撃が及ぶ可能性が出ている。 業界によると、トランプ大統領は23日（現地時間）、自身のSNS「トゥルース・ソーシャル」で「アイフォンがインドやその他の国ではなく米国で生産されることを望んでいる。そうでなければ、アップルは少なくとも25％の関税を払うことになる」と投稿した。 そのうえで、ホワイトハウス執務室で記者団から「アップルだけに関税をかけるのか」と問われると、「サムスンも同じだ。あらゆるスマートフォン製造企業に適用される」としたうえ「6月末から開始されるだろう」と明言した。 アップルは来年末までに米国で販売する6000万台超のiPhoneをインドで調達する計画だ。サムスン電子もスマートフォンの主要生産拠点を韓国・亀尾、ベトナム、インド、ブラジル、インドネシアなどに構えており、いずれも米国外だ。 スマートフォン関税がもたらす影響は、サムスンやアップルに部品を供給する企業にも波及する。サムスン電機はMLCC（積層セラミックコンデンサ）、カメラモジュール、半導体基板を両社に供給▽LGイノテックはアップルにカメラモジュール・基板を供給▽サムスンディスプレイ・LGディスプレイはOLEDパネルを両社に供給――という状況だ。 特にアップルとサムスン電子は、これらの企業にとって売り上げの大部分を占める“絶対的顧客”で、▽サムスン電機は3大事業すべてに両社が関与▽LGイノテックは売り上げの80％以上がアップル由来▽サムスン・LGディスプレイは小型OLEDがそれぞれ売り上げの90％、55％を占める（市場調査会社オムディア）――という。 関税が実施されれば、スマートフォンの価格を上げるか、部品価格を引き下げるか、二者択一を迫られる。価格を上げれば、部品価格の下落圧力は少ないが、販売台数は減る恐れがある。一方、価格を据え置けば、部品メーカーにコスト転嫁され、「痛みの分担」が求められる。 業界では、両社とも価格引き上げで対応する可能性が高いと見られている。実際、米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は、アップルが今年9月に発売予定のiPhone 17シリーズの価格引き上げを検討していると報じている。 業界関係者は「今から米国内に新工場を建てたとしても、トランプ政権の任期中に完成するのは不可能だ。選択肢は価格を上げるか、現状を維持するか。アップルとサムスンは互いの動向を見ながら同調戦略を取る可能性が高い」と述べた。 (c)news1