年間アーカイブ 2025

韓国の男性グループBTS（防弾少年団）のジミンが日本の韓流メディア「Danmee（ダンミ）」の「5月のK-POP男性アイドル人気決定戦」アンケートで1位を獲得した。 投票は13～27日に実施され、ジミンは総投票数3万5996票のうち1万7146票（47.63％）を獲得。26カ月連続でトップに立った。 この投票はK-POPファンのリアルな声を反映するため、1人1回の投票制限を設けて実施。韓国での活動指数やブランド指数などを基に選ばれた30人の男性アイドルが対象となっている。 ジミンはダンミが実施した「2025年除隊が最も期待されるK-POPアイドル」でも1位に選ばれており、6月11日の除隊を前に今後の活動に期待が集まっている。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンが新曲「Don't Say You Love Me」で圧倒的な人気を証明した。 29日に放送されたMnetの音楽番組「エムカウントダウン」で、ジンは出演していないにも関わらず1位を獲得。音源スコアとグローバルファン投票で7669点の高得点を記録し、男性グループRIIZE（ライズ）の「Fly Up」に1716点差をつけた。 ジンはファンコミュニティ「ウィバース」を通じて、「ARMY（ファンダム）の皆さんのおかげで1位になれました。本当にありがとうございます。愛してます」と感謝のメッセージを投稿した。 「Don't Say You Love Me」は16日にリリースされたミニアルバム「Echo」のタイトル曲。Spotifyの25日付グローバルチャートで1位となった。 (c)STARNEWS

韓国の金融監督院が、韓国の大手芸能事務所ハイブ（HYBE）の創業者であり議長のパン・シヒョク氏を資本市場法違反の疑いで調査していることが分かった。調査では、パン・シヒョク氏がIPO（新規株式公開）を控えた時点で、既存の投資家に虚偽の情報を提供し、巨額の私的利益を得たとされる疑惑が浮上している。 韓国の金融投資業界関係者によると、パン・シヒョク氏は2019年にハイブ（当時はビッグヒットエンターテインメント）のIPO準備を進めていたが、既存のベンチャーキャピタル（VC）などの投資家に対しては「IPO計画はない」と案内していたという。 投資家はこれを信じて保有株を売却したが、実際にはパン・シヒョク氏は自身と親しい人物が設立したプライベート・エクイティ・ファンド（PEF）を通じて株式を買い集めていた。そして、そのPEFと、売却益の30％をパン・シヒョク氏が共有する契約を締結していたことが判明した。この契約は公示義務のある証券申告書には記載されていなかった。 ハイブは当時、IPOのための監査人指定申請など内部的な手続きを進めていたとされ、パン・シヒョク氏が意図的にIPO推進の事実を隠していたのではないかという疑いが持たれている。IPO後にパン・シヒョク氏が受け取った金額は約4000億ウォンに上ると伝えられている。 金融監督院は今回の事件を「ファストトラック（迅速処理）」対象案件として扱っており、検察に捜査を依頼する方針だ。 資本市場法によれば、不正取引によって得た利益が50億ウォンを超える場合、無期懲役または5年以上の懲役刑に処される。業界内では、パン・シヒョク氏の行為が「詐欺的な不公正取引」に該当する可能性が高いと見ている。 ただし、金融監督院は個別企業に対する調査の有無についてコメントを避けており、「確定した事項はない。特定企業に関する調査の有無や内容については確認できない」との立場を示している。 (c)MONEYTODAY

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンが歌ったドラマ挿入歌「Close to You」が今年のアジアスターエンターテイナーアワーズ（ASEA 2025）で「THE BEST OST」に選ばれた。 29日に横浜のKアリーナで開催された第2回授賞式で発表された。 「Close to You」は韓国ドラマ「星たちに聞いてみて」のメインテーマ。ジンの透明感ある歌声と深い感情表現が際立つ曲だ。 今年1月にリリースされ、49カ国のiTunesのトップソングチャートで1位を記録。また、米ビルボードの「ワールドデジタルソングセールス」でも1位を獲得している。 (c)STARNEWS

韓国検察が、ユン・ソンニョル（尹錫悦）前大統領の妻キム・ゴニ（金建希）氏に捜査の照準を合わせつつある。当初、地方選の公認に絡む違法資金の授受を軸とした捜査だったが、高額な贈答品を巡るロビー疑惑に発展。キム・ゴニ氏の最側近とされる「秘書3人組」の関与も明らかになってきた。 この一連の捜査は、韓流スターのペ・ヨンジュン氏が投資したことを宣伝して300億ウォン相当を集めたとされる仮想通貨「クイーンビーコイン」＝別名「ヨン様コイン」＝事件から派生した。ソウル南部地検仮想資産合同捜査部が押収した関係者の携帯電話から、シャーマン「乾真法師」として知られるチョン・ソンベ被告による公認工作のやり取りが発覚した。 チョン・ソンベ被告は2018年、地方選挙に出馬した政界関係者から1億ウォンを受け取り、与党「国民の力」のユン・ハンホン議員に公認を依頼していた疑惑が浮上した。検察は昨年12月、チョン・ソンベ氏を政治資金法違反の疑いで逮捕・家宅捜索した際、韓国銀行印が押された「帯封つき5000万ウォン」の札束や、与野党の議員、大企業役員、検察・警察関係者の名刺の束を押収した。 また、チョン・ソンベ被告のスマートフォンからは選挙に関する働きかけを示すメッセージが複数見つかっている。2022年3月にはユン・ハンホン議員に対して「頼んだ3人のうち1人しか通っていない」と不満を伝えるメッセージを送っていた。2人は過去1年で60回以上通話していたという。 さらに注目を集めるのは、キム・ゴニ氏への高額贈答品の受け渡しだ。世界平和統一家庭連合（旧統一教会）の幹部が、政府ODA案件（カンボジア事業）の受注を狙い、シャネルバッグ2点（802万ウォンと1271万ウォン相当）、6000万ウォン超のグラフ社製ダイヤモンドネックレスなどをチョン・ソンベ被告経由でキム・ゴニ氏側に贈った疑いがある。キム・ゴニ氏側はこれを否定している。 この過程で浮上したのが▽キム・ゴニ氏が経営する「コバナコンテンツ」の元幹部で大統領室行政官を務めたユ・ギョンオク氏▽チョン元行政官（同じくコバナコンテンツ出身）▽チョ元行政官（元「自由韓国党」議員秘書）――の「ドアノブ3人組」とされる側近秘書らの関与だ。 ユ・ギョンオク氏は、統一教会側から贈られたシャネルバッグを2022年4月と7月に、85万ウォンと200万ウォンの追加費用を支払って別のシャネル商品に交換していたとされる。その差額はチョン・ソンベ被告が現金で補填していた、とユ・ギョンオク氏は供述している。バッグの受け渡しは「キム・ゴニ氏は知らなかった」と強調している。ただ当時、ディオールのバッグ（約300万ウォン）を別の宗教関係者から受け取った際にもユ・ギョンオク氏が同席していた。 またチョ元行政官は、民間と政府機関の間で陳情を取り次ぐ「橋渡し役」を果たしていたとされる。 チョン元行政官もバッグの授受があった当時、チョン・ソンベ被告側と頻繁に連絡を取っていた。 チョン・ソンベ被告は当初、「バッグは渡していない」と主張していたが、交換記録などの証拠が浮上すると「ユ・ギョンオク氏に頼んだが、紛失した」と証言を翻した。 検察は、バッグの所在追跡とともに、今後、関係者を再度召喚し、取り調べをする可能性がある。また、証拠隠滅の恐れや、キム・ゴニ氏を免責する目的で口裏合わせをした疑いがあるとして、チョン・ソンベ被告の再逮捕とキム・ゴニ氏への直接的な捜査も視野に入れている。 現行法では、キム・ゴニ氏が公職にない場合でも「第三者を介した職務関連の金品授受」が立証されれば、特定犯罪加重処罰法上のあっせん収賄罪が適用される可能性がある。法曹界では「配偶者であっても処罰対象になり得る」との見方が強まっている。 (c)news1

韓国の次期大統領選を目前に控えた5月26日、京畿道高陽市の司法研修院で、各級裁判所を代表する裁判官による「全国法官代表会議」が開催された。大きな注目を集めながらも明確な結論を出さず終了した。 主要議題として取り上げられていた、「共に民主党」のイ・ジェミョン（李在明）候補の公職選挙法違反事件に関する議論は、採決がなされないまま、大統領選後に改めて討議する方針が示された。 今回の臨時会議は、開始前から手続き上の問題や会議開催の妥当性を巡る批判にさらされた。特に、大統領選まで約1週間という時期に、政治的に敏感な議題を扱うこと自体が「選挙に影響を与える可能性がある」として問題視された。 全国法官代表会議は同日午前10時から約2時間にわたり開かれ、運営委員会が発議した「裁判の独立性の確認」や「特定事件における異例の手続き進行が司法への信頼を揺るがした」といった議案が取り上げられた。これらの議案はイ・ジェミョン氏の事件を暗示していると受け止められ、事実上、同事件が会議の中心的議題であることが明らかになった。 会議ではイ・ジェミョン氏の事件に関する追加議案も提出されたが、採決は見送られ、今後の会議で補足討論をする予定だという。次回の会議日程は、大統領選後に構成員の意見を踏まえて決定される。 手続き面でも議論が起こった。会議開催のための事前投票では、規定の賛成人数に達しなかったが、運営側が投票期限を翌日に延長。最終的に必要人数を確保したものの、この対応が「定足数を満たすための便宜的な措置だった」として公正性を疑問視する声が上がった。加えて、反対票は70人と賛成の3倍近くに達した。 議案の公開方法にも不透明さが指摘された。運営委員会が報道資料で「特定事件における異例の手続き進行」という文言を省略して発表したことが判明し、会議の透明性に対する不信感が高まった。 こうした批判に対し、運営側は会議当日に追加で提出された議案を原文のまま公開し、「要約なしでそのまま提示した」と説明した。 司法界の一部からは、選挙期間中の会議開催自体に対する問題提起もあった。全州地裁のキム・ドンジン部長判事は23日、裁判所の内部掲示板に「選挙運動期間中の全国法官代表会議には多くの問題があるため、延期してほしい」との意見を投稿した。 一方、与野党もこの会議を注視。保守系の「国民の力」内の司法独立守護・独裁阻止闘争委員会は「裁判の独立性は自由と権利を守る最後の砦だ」として、会議の慎重な運営を求めた。 (c)news1

韓国通信大手KTの衛星放送子会社「KT Skylife」が運営する総合ケーブル放送局「kt HCN」が、小規模事業者向けのカスタマイズ型テレビ広告およびコンテンツ支援を本格化している。月5万ウォン（約5000円）台という手頃な価格の広告商品「お得広告」を通じて、小規模事業者のテレビ広告参入のハードルを下げる一方で、地域に密着した真摯なコンテンツによって共感の輪を広げている。 従来のテレビ広告は制作費や放送単価が高く、中小事業者には手が届きにくい領域と認識されてきた。これに対しkt HCNは、広告の企画・撮影・編集を含む制作全般を支援する「お得広告」プログラムを運営し、地域の小規模事業者がマーケティング資産を確保できるよう後押ししている。 この広告はkt HCNの地域チャンネルを通じて放送され、制作された映像は店舗内のディスプレイやソーシャルメディアなどでも二次活用が可能で、実質的な広報効果につながっている。これまでに約70店舗が参加しており、小規模事業者からの広告に関する問い合わせも次第に増加している。 また、kt HCNは「自分が出るテレビ」という理念のもと、地域の小規模事業者の人生にスポットを当てた放送コンテンツも継続的に拡大している。単なる店舗紹介を超えて、起業の背景や家族の物語、地域社会とのつながりなど、店主の人生ストーリーを真摯に描くことが特徴だ。 代表的な番組である「うちの町の社長さん」「大切な話」シリーズはこれまでに60本以上制作されており、映像はテレビ放送だけでなくYouTubeなどのオンラインチャンネルにも同時に配信され、地域住民との接点を広げている。 kt HCNは今後も地域放送局としての公共的役割に基づき、広告制作やコンテンツ企画などを通じて実質的な小規模事業者支援を続けていく。 kt HCNのウォン・フンジェ代表は「コンテンツを通じて地域の小規模事業者の率直なストーリーを伝えることは、地域放送局本来の役割だ。放送プラットフォームを基盤とした協力モデルを持続的に拡大し、小規模事業者とともに成長するプラットフォームへと発展させていきたい」と述べた。 (c)KOREA WAVE

韓国の大手通信会社「LGユープラス（LG U+）」は、超大型インターネットデータセンター（IDC）「平村2センター」に、次世代の液体冷却ベースの「デモルーム」を開設し、AIデータセンター（AIDC）の冷却効率と持続可能性を高めるための技術実証に着手する。 今回のデモルームは、高発熱のAIサーバー環境に最適化された冷却性能を持つ次世代インフラであり、エネルギー効率を最大化し、炭素排出を削減できる環境に優しく経済的な「グリーンAIデータセンター」実現の中核技術として注目されている。 LGユープラスは、実際の高密度AI演算環境において冷却性能と安定性を先行して検証することで、今後のGPU性能向上や大規模インフラ拡張に伴うリスクを軽減し、顧客に対して安定した運用効率と信頼性を提供できるものと期待している。 今回の実証には、データセンター向け液体冷却分野のグローバルリーディング企業「VERTIV（バーティブ）」「CoolIT Systems」「LG電子」「グローバルスタンダードテクノロジー（GST）」など、国内外のパートナー企業が参加している。これらの企業は、実際の運用データをもとに商用化の検証と技術高度化を進める。 デモルームで検証される冷却技術には、サーバーに取り付けられた冷却板（コールドプレート）を通じて冷却水を循環させる「直接チップ冷却（Direct To Chip Cooling）」方式と、サーバーを絶縁油に満たされた槽に浸して発熱を除去する「液浸冷却（Immersion Cooling）」方式がある。これに加え、冷却水の分配と回収を担う核心装置であるCDU（Coolant Distribution Unit）を通じて、サーバー全体に、均一に冷却できるよう設計されている。 LGユープラスは、今年3月にスペイン・バルセロナで開催されたモバイル・ワールド・コングレス（MWC）2025でこの技術を公開しており、平村2センターのデモルームを実際のR&Dテストベッドとして運用している。今回の実証で得られた技術力は、平村2センターを含む首都圏最大規模のデータセンターおよび今後建設予定の坡州AIDCに本格適用される。これにより、冷却エネルギーの削減、システムの無停止運転、運用費用の削減、保守効率の向上など、環境面と経済面の両立が期待されている。 LGユープラスは、AIDC関連の顧客企業や業界とのコミュニケーション強化の一環として、デモルームを含む平村2センターAIDC見学プログラムも今年後半から運営する。 LGユープラスのAIDC事業担当常務であるチョン・スクギョン氏は「AIおよび高性能コンピューティング需要の急増により、データセンターの発熱問題が深刻化している中で、冷却技術は持続可能なAIデータセンター運営の核心的な能力だ。今回の実証は、環境に優しく経済的なAIインフラ構築をリードする転換点になるだろう」と述べた。 (c)KOREA WAVE

韓国のオンラインコミュニティにこのほど、「30代で飲食店のバイトをしていると見下されるのか」というタイトルの投稿が掲載された。飲食店でアルバイトをしている女性（30）が客からのお節介や偏見で傷ついているという話だ。 昨年うつ病を患った女性は今年になってようやく定食屋でアルバイトを始めた。不安はあるが、再び社会で一歩を踏み出し、毎日をしのいでいる。ただ、客が年齢を詮索し、人生相談のような口調で忠告してくるのが苦痛だ。 「若く見えるけど、もう30歳？」「そんな年齢でなんでバイト？」「就職しなさい」と一方的に言ってくる。資格の勉強をしていると答えたら何の資格なのか聞いてくる。カップルが年齢を当てようとしたり、酔った中年客が「娘のようだ」と言って「定職に就け」と説教したりすることもある。 そんなある日、昼に来店したスーツ姿の男性客がこちらをじっと見つめていることに気付いた。女性も好感を抱き、連絡を取り合うようになった。 ところが、年齢を明かした途端、27歳だという相手の態度が一変した。「安定した職に就いている人としか交際してこなかった」というのだ。結局、女性は自分から「ご縁がなかった」と伝えた。彼は女性のことを大学生だと思っていたらしい。 「バイトを恥ずかしく感じてしまう。毎日心が揺れる。人生がどうなっていくか見えない。『いつまでアルバイトを続けるの？』と言われそうで怖くて何も言えない」と女性は語る。 この投稿に対し、「働いてるなら全く問題ない」「客の言葉に振り回されず、自分の道に集中して」「30歳、まだまだ挑戦できる年齢。諦めるには早すぎる」と多くのネットユーザーがエールを送っている。 (c)news1

韓国・江陵市（カンヌンシ）で、通行人に突然襲いかかり、暴行を加えた40代の男が現行犯逮捕された。 放送局SBSが20日に公開した防犯カメラ映像によると、事件は17日、江陵市校洞（キョドン）の路上で発生した。映像には、男が横断歩道を歩く通行人の背後から近づいて蹴り倒す様子が映っていた。被害者が道路に倒れた後、加害者は何度も顔面を蹴りつけた。 被害者は「週末の夕方、知人との食事を終えて帰宅する途中だった」と話しており、「その場で気を失ってしまった。全く面識のない人間が突然襲ってくるなんて信じられない」と憤った。 目を覚ましたときには全身が血まみれで、眼の周囲の骨にヒビが入る重傷を負っていたという。 通報を受けて出動した警察は現場にいた40代の男を現行犯逮捕した。 調べによると、男は「通りすがりの男性が悪口を言っていたように聞こえたので暴行した」と供述しているという。 (c)news1