年間アーカイブ 2025

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンが「伝説の“沼落ち”直カメ映像を持つアイドル」ランキングで1位に選ばれた。 このランキングは、Mnet Plusで実施された「フォーブスコリア」の投票企画。ジンは得票率54.9％という高い支持を集めてトップの座を獲得した。 ジンは美貌と透き通った歌声、洗練された存在感で世界的な評価を得ており、その「直カメ映像」は常に話題を集めている。 5月16日にリリースされた「Don't Say You Love Me」はSpotifyグローバルチャートで1位を獲得するなどヒットしている。 (c)STARNEWS

韓国のイ・ジェミョン（李在明）大統領が6月16日から1泊3日の日程で初の海外訪問となるカナダ入りを果たし、現地時間15～17日に開催される主要7カ国（G7）首脳会議にオブザーバーとして参加する。これは、昨年12月の「非常戒厳」事態以来、約半年間の首脳外交の空白を解消する象徴的な出来事となる。 イ・ジェミョン大統領はこの会議で、民主主義国家としての韓国の地位を国際社会に示すとともに、米国との関税協議に進展をもたらす必要がある。実利を重視する「実用外交」が本格的に試される舞台だ。 G7参加は議長国カナダからの招待によるもので、韓国の大統領としては5回目の出席となる。大統領就任から12日という異例の早さでの外遊に踏み切った背景には、首脳外交の再稼働への強い意志がある。 最大の注目は、イ・ジェミョン大統領とトランプ米大統領との首脳会談の有無だ。関税や防衛費分担金など多くの懸案が山積しており、首脳間の協議による打開が期待される。トランプ氏が関税猶予延長に否定的な発言をしたこともあり、交渉の早期妥結を求める声が高まっている。 大統領室は首脳会談を調整中であり、実現すれば韓米同盟に基づき迅速な合意を目指す方針だ。また、日米韓3カ国会談の可能性も模索されており、イ・ジェミョン大統領が石破茂首相と電話で会談したことが、日韓会談実現の布石となりそうだ。 外交・安全保障政策を担当する国家安保室第2次長には、現駐カナダ大使のイム・ウンスン氏が任命された。現地での首脳会談などを支える。 外交上の課題は、米中間でのバランス外交にも及ぶ。G7財務相会議では、中国の非市場的慣行を牽制する共同声明も出されており、韓国が米国との信頼を強化しつつ中国との関係をいかに調整するかが問われる。 さらに、イ・ジェミョン大統領はG7拡大会合において、エネルギー供給網の多角化やAI（人工知能）・エネルギー連携に関する発言を予定しており、韓国が目指す「AI強国」へのビジョンも提示される。これに合わせ、大統領室にはAI未来企画首席としてハ・ジョンウNAVERクラウドAI革新センター長が新たに登用された。 (c)news1

韓国のグループBTS（防弾少年団）のデビューを祝う毎年恒例のイベント「2025 BTS FESTA」に世界から約6万人のファンが訪れ、京畿道高陽市（キョンギド・コヤンシ）一帯がBTS一色に染まった。 イベントは13、14の両日、高陽市一山西区（イルサンソグ）のKINTEX第2展示場で開催。今回は約20の展示と体験型ブースが設置され、多言語対応のスタッフやリーフレット、公式サイトの混雑度表示など海外ファンへの配慮も徹底された。 市内には関連バナーが掲げられるなど地域全体が祝祭ムードに。前日から多くのファンが集まり、BTSを象徴する紫のアイテムや応援グッズ「アーミーボム」を手に体験型プログラムを楽しんだ。 メンバーの音声メッセージが流れる「VOICE ZONE」では「本当に恋しかった」「皆さんに会いたい」といったメンバーの温かい言葉が披露され、巨大なアート壁「COLORING WALL」に世界のファンがさまざまな言語でBTSへの想いを書き込んだ。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジェイホープが17日午後1時に新曲「Killin' It Girl (feat. GloRilla)」のリミックスアルバムを発表する。 今回のリミックス盤には、原曲とインストゥルメンタルに加え、バンド、ソウル、エレクトロポップなど計10曲が収録されている。 バンド・リミックスでは全体に響く打楽器と後半のエレキギターが曲に躍動感を与え、ソウル・リミックスはエレキギターとリズミカルなキーボードにノスタルジックなシンセサウンドが共鳴する。 「Killin' It Girl (feat. GloRilla)」は、ジェイホープのリズミカルなラップが魅力のヒップホップ曲。ひと目ぼれした相手に夢中になる高揚感を描き、61の国と地域のiTunes「トップソング」チャートで1位を記録した。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンが、2025年の「ベスト男性ダンサー」ランキングで1位となり、7年連続でトップの座を守った。 ジミンが1位となったのは、12日に締め切られた投票サイト「ダベメポップ」の「2025 K-POPベスト男性ダンサー」ランキング。2019年から続くこの投票で初回から王座を維持している。 また、ジミンは「キングチョイス」の「K-POP男性アイドルダンサー」や、「シャイニングアワード」の「ベストK-POPダンサー」など、多数のランキングや賞でも首位を獲得している。 釜山芸術高校の舞踊科に首席で入学し、BTSでメインダンサーとリードボーカルを務めるジミン。韓国文化芸術研究家のチョ・ヨンインは「ジミンが習得した舞踊がK-POPと融合し、新たな可能性を切り開いた」と評している。 (c)STARNEWS

5月21日、韓国のユン・ソンニョル（尹錫悦）前大統領がソウル東大門区の映画館に現れた。訪問の目的は、不正選挙陰謀論を扱ったドキュメンタリー映画『不正選挙、神の作品なのか』の初日上映を観覧するためだった。憲法裁判所によって罷免が決定された後、法廷以外での初めての公の場となった。 この行動は、不正選挙説への支持を改めて示したのではないかとの見方を呼んだ。実際、内乱罪で起訴された刑事裁判の中で、ユン氏は「不正選挙疑惑を検証するために非常戒厳令を準備した」と証言している。 翌日、中央選挙管理委員会は、映画の内容に対して強い遺憾を表明し、7ページにわたる反論文を配布した。そこには「映画が取り上げた主張の大半はすでに説明済みであり、裁判所の判決によって否定されている」と記されている。 実際、最高裁判所は3年前、不正選挙疑惑を提起した「未来統合党」（現国民の力）のミン・ギョンウク氏による選挙無効訴訟を棄却している。40ページを超える判決文の中で、裁判所は「これを認める証拠は他に存在しない」という文言を最も多く用いた。 裁判所はミン氏が主張した「誰かが大量の期日前投票用紙を偽造・投入した」「期日前投票の統計数値上、期日前投票操作が推定される」「投票用紙分類機などの使用は違法である」といった主張に対し、証拠がないか根拠が不十分だと判断した。 もちろん、司法の最高権威を持つ最高裁の決定であっても完全無欠とは言い切れない。しかし、この裁判において裁判所が不正選挙の主張を一つ一つ検証し、原告の主張が「陰謀論」に近いとの結論を下した点は注目に値する。 選管もまた、裁判所の判断とは別に、不正選挙疑惑が提起された後、絶えず、自主的に説明・反論を繰り返している。2020年の総選挙以降、不正選挙に関する説明資料だけでも10件を超える。 しかしながら、不正選挙陰謀論者たちは止まる気配を見せていない。彼らはさらに、裁判所の判断すら信じられないと主張している。 映画を制作したYouTubeチャンネル「イ・ヨンドンTV」の運営者イ・ヨンドン氏は先月25日、「映画に対する選管の説明に反論します」というタイトルの動画を公開した。 イ・ヨンドン氏は選管の主張には隙があるとし、次のように述べた。 「選管は裁判所の背後に隠れないでください。裁判所の判決文にも多くの疑問があります。選管の説明はさらなる疑問を生んでいます」 今後も選管が説明を出して反論しても、合理性と客観性を欠いた不正選挙陰謀論は止まらないだろう。 だからといって陰謀論を放置してはならない。 選管が疲弊してこれ以上反論を出さなくなることこそ、不正選挙を叫ぶ人々が最も望む結果なのかもしれない。 陰謀論がこれ以上広まらないように反論を続ける必要がある理由がここにある。【news1 キム・ジョンフン記者】 (c)news1

韓国の人気グループBTS（防弾少年団）のメンバー、ジョングクが「MAKE TOKYO GREAT AGAIN（東京を再び偉大に）」という文言が記された帽子を着用して批判が殺到し、謝罪の意を表明した。 ジョングクは今月11日に兵役を終え、13日には京畿道高陽市の高陽総合運動場主競技場で開催されたメンバーJ-HOPEのワールドツアーアンコール公演「ホープ・オン・ザ・ステージ」ファイナルにサプライズ登場していた。 だが、リハーサル時にジョングクが着用していた帽子に「MAKE TOKYO GREAT AGAIN」という文言が記されており、これが物議を醸した。 この表現は、トランプ米大統領が用いた選挙スローガン「MAKE AMERICA GREAT AGAIN」を模したもので、日本の一部で使用されていることでも知られている。 ジョングクは14日未明、ファンとの交流プラットフォーム「Weverse（ウィバース）」に次のように投稿した。 「リハーサル中に着用していた帽子の文言により、多くの方に失望と不快感を与えたことを心よりお詫び申し上げる」 「その文言が持つ歴史的、政治的意味を十分に確認せずに着用した私の不注意で、多くの方にご迷惑をおかけしたことを重く受け止めている。言い訳の余地は一切なく、私の至らなさと軽率さの結果である。今後はより慎重に考え、行動するよう努める」 問題となった帽子は「即座に廃棄した」とも明かした。 (c)MONEYTODAY

韓国国会で最近、不正競争防止および営業秘密保護に関する法律（不競法）の改正案が提出され、これまで法的な処罰が困難だった「不正使用」に対して明確な刑罰を規定する方針が打ち出された。他人のアイデアや創作物を無断で盗用しても「是正勧告」などにとどまっていた現行制度が見直されそうだ。 著作権侵害やコンテンツの違法流通問題に長年苦しんできたウェブトゥーン業界も、ようやく宿願を果たせるのではないかという期待が高まっている。 改正案は、他人のアイデアやデータを不正に使用する行為を「明確な処罰対象」と定義し、刑事罰の対象として規定する内容を盛り込んでいる。 現行の不競法（2018年改正）でも「アイデアの不正使用」を禁止してはいるが、対象となる行為類型が曖昧で、3年以下の懲役または3000万ウォン以下の罰金という軽微な処罰にとどまっていた。 特に、他人の技術や営業上のアイデア、データなどを無断で使用・提供した場合や、他人の成果を競争秩序を乱す方法で使用し、経済的利益を侵害した場合などが明確に処罰規定に含まれていない点が問題視されていた。 改正案では、こうした“処罰の死角地帯”をなくすため、アイデアの不正使用やデータの盗用を明確な「不正競争行為」と定義し、処罰の対象に追加することを主な目的としている。 改正案を代表発議した与党「共に民主党」のパク・ミンギュ議員は「スタートアップやベンチャー企業が正当に保護され、創造的挑戦を続けられる制度的基盤を整えるべきだ」と語った。 IT業界、とくにウェブトゥーン事業者の間では、著作権を侵害する不正流通コンテンツに対する厳罰化を求める声が高まっている。処罰そのものは実行に移されているものの、量刑が軽く、追徴金も被害額に見合わないとの指摘が相次ぐ。 ネイバーウェブトゥーン、カカオエンターテインメント、リディなど主要7社で構成された「ウェブトゥーン違法流通対応協議体」は今月5日の声明で「現行法では刑事罰が不十分で、より厳しい処罰が必要だ」と訴えた。 (c)news1

韓国消費者院の調査によると、結婚サービス市場は価格の公正性や信頼性など、消費者が最も重視する指標すべてにおいて最低水準の評価を受けた。特に「価格の公正性」は44.7点（100点満点）と40市場中で最も低く、制度の改善が急がれる。 10日に発表された調査は、全国の消費者を対象に各市場の信頼性、価格公正性、選択可能性、消費者の不満・被害経験などを総合的に評価したもの。全体平均点は65.7点で、最も高かったのは「早朝配送」市場の71.8点だった。 一方、結婚サービス市場は50.4点で最下位を記録。消費者の44.7％が「価格が不当に高い」と感じ、78.1％が「現金決済を誘導された経験がある」と回答した。 消費者院によれば、結婚サービスを利用する過程では▽情報収集段階：85.4％が価格情報の入手が難しいと回答▽契約段階：83.2％が予想外の追加費用を請求された経験あり▽利用段階：78.1％が現金払いを求められたことがある――と、各段階において消費者が価格面での不満を抱えている実態が浮き彫りになった。 また、スチール撮影・ドレス・メイクアップのいわゆる「ス・ド・メ」パッケージについても、71.2％が「価格表示が不十分」と回答。67.5％は「業者の価格情報を信頼していない」とした。 消費者院は今後、結婚サービス市場に関する深層調査を進め、政策改善案を提案する。 (c)NEWSIS

髪を切りに行ったら美容院のミスで頭頂部に5センチもの溝ができてしまったという韓国の女性が9日に放送されたJTBC「事件班長」で「まともな謝罪も受けられなかった」と訴えた。 番組では、女性が京畿道・利川市（キョンギド・イチョンシ）の美容室でのトラブルについて語った。 女性は事前に電話でカットを予約し、翌日美容室を訪問。今の髪形のままで「クリップを使って丁寧にカットしてほしい」と要望した。 しかし、担当の美容師はその注文を無視してクリップも使わずにカットを開始。終わって鏡を見た女性は驚がくした。頭頂部に5センチの以上の「バリカン跡」のような大きな溝ができていたのだ。 抗議すると美容師は「カット代はいただきません」とだけ言い、謝罪の言葉は一切なかった。 納得がいかない女性はその後も連絡を取り続けたが、美容師は電話を避け続けた。やむを得ず法的措置を示唆すると美容師はようやく電話に出て「代わりにヘアケア製品を差し上げます」と提案してきた。 この対応に対し、パク・ジフン弁護士は「最初から素直に謝罪していれば法的対応に発展せず、和解で終わった可能性が高い」と述べた。 ネットユーザーたちからは「誠実に謝罪し、精神的損害まで補償すべきだ」「髪を切ってもらいに行ったのに手術の傷跡を残された気分」「その技術力でお金をもらっていることが許せない」といった批判が相次いでいる。 (c)news1