年間アーカイブ 2025

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジョングクが、スウェーデン出身の人気アーティストから熱烈なラブコールを受けた。 スウェーデンの歌手で俳優のオマール・ルドバーグは、英国の放送チャンネルMTV UKのインタビューで「ジョングクの歌を本当に愛してる。彼は素晴らしいダンサーであり、歌手であり、驚異的な才能の持ち主」と絶賛。「本当に好きなんだ。ジョングク、連絡ください！」とカメラ越しにメッセージを送った。 ジョングクへの賛辞は他の海外著名人からも寄せられ、映画「ワイルド・スピード」シリーズで知られる米俳優タイリース・ギブソンは「彼の才能と声、テクスチャーに敬意を表する」とSNSに投稿。90年代の伝説的グループBackstreet Boys（バックストリートボーイズ）のA.J.マクリーンは「ジョングクの熱烈なファン」と語った。 また、米俳優オシェイ・ジャクソン・ジュニアは「彼の曲は本当にクール」と評し、コメディアンのアンディ・サンバーグや音楽界のレジェンドであるダイアナ・ロスもジョングクのファンであることを広言している。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンが、アイドル投票アプリ「idolpick（アイドルピック）」の6月第5週ウィークリーベストで1位を獲得した。 ジンは6月30日から7月6日までの集計で5万9239ピックを獲得。「男性アイドル個人部門」で1位に輝いた。これで首位をキープするのは5月第3週から7週連続となった。 アイドルピックでは、2週連続で上位にランクインしたアイドル5組に超大型ビジョン広告を提供。ジンは6月23日から7月6日までの2週間で計11万3630ピックを獲得し、その対象者に選ばれた。 この広告は7月17～19日の3日間、ソウル・中区（チュング）のロッテエビニュエル向かいにある超大型スクリーンで放映される。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンが公式ファンダム「ARMY（アーミー）」の誕生日を祝い、自撮り写真でファンへの愛情を伝えた。 ジミンは9日、ファンとの交流プラットフォーム「Weverse」で「アーミー誕生日」「誕生日おめでとう」というメッセージを添えてセルフィーを公開した。 写真のジミンはヘッドセットをつけて正面を見つめている。ろうそくを立てたケーキのイラストが手描きされ、「愛しています、一生懸命制作して戻ってきます!!」というコメント付きだ。 ファンからは「WE LOVE YOU JIMIN」「暑くてしんどかったけどジミンのおかげで元気出た」「年齢を感じさせないジミン、さらに若返った」「ケーキの妖精ありがとう、アーミーでよかった」などの声が寄せられた。 (c)STARNEWS

韓国のウィ・ソンラク（魏聖洛）国家安保室長は9日、大統領室庁舎で開かれた記者会見で、関税問題や防衛費分担金を含む韓米間の主要懸案について「韓米首脳会談を8月1日以前または以後に限定して考えていない」と述べ、日程の柔軟な調整を示唆した。 ウィ・ソンラク氏は「首脳会談の実現は、現在進行中の複数の協議の進展次第で調整する」としたうえ「理想的には多様なチャンネルを通じた協議を締結させたうえで、首脳会談に持ち込むのが望ましい」と語った。現在進められている関税や安保協議において一定の合意が必要だとする見方だ。 特に懸案となっている関税問題に関しては「最終目標は無関税であり、仮に妥協する場合でも負担を最小限にとどめる努力を続ける」と強調した。ウィ・ソンラク氏は米国でルビオ国務長官＝大統領補佐官（国家安全保障問題担当）＝らと会談した際に▽同盟関係の信頼強化という大枠の中での協議進展▽通商・投資・防衛などを含む包括的なパッケージでのアプローチ▽早期の韓米首脳会談実現を通じた互恵的な合意の推進――の3点を伝えたという。 ウィ・ソンラク氏は、トランプ政権が関税・非関税措置に集中する姿勢を見せていることに対し、「我々は何をするにしても、韓米同盟の大局的視点を失ってはならない」と述べた。 一方、防衛費分担に関しては「通商協議よりも長期的な視点で進めていく必要がある」との考えを示した。ウィ・ソンラク氏は、トランプ大統領が米韓防衛費分担の増額を要求していることについて「現段階で具体的な金額の変更に関する報告は受けていない」としつつ、「韓国の防衛支出全体が国際的な潮流に沿って増加傾向にあることは事実」と述べた。 (c)news1

2025年1月に韓国・釜山の金海国際空港で火災を起こし、乗客176人が緊急脱出したエアプサンの航空機が、約6カ月の時を経て分解されることになった。火災調査を担当する国土交通省の航空鉄道事故調査委員会は、フランス航空事故調査局（BEA）や機体製造元のエアバス社と協議し、機体の保存は不要と判断した。 該当機はA321-200型機で、現在は金海国際空港国際貨物庁舎付近の51番駐機場に停められている。エアプサンによると、機体は7月末をめどに分解され、空港外に移送される予定で、所有者である保険会社に引き渡されるという。 事故調査委員会はすでに3Dスキャンを用いて機体の詳細データを保存しており、物理的保存の必要性が薄れたことが分解判断の背景にある。調査自体は続けられ、最終的な事故報告書の発表には2～3年かかる見込みだ。 今回の機体分解にはエンジンも含まれ、保険会社は機体の部品を売却または廃棄するものとみられる。 また、金海空港の駐機場が満杯状態であり、夏季の台風による安全リスクを考慮した点も処分判断の理由となった。10月に慶尚北道慶州で開催されるアジア太平洋経済協力会議（APEC）首脳会議への対応として駐機スペース確保も求められている。 当該機は2025年1月28日、釜山から香港に向けて離陸準備中に火災が発生。搭乗していた乗客・乗員176人は非常脱出スライドを使って全員無事に避難した。 (c)NEWSIS

韓国銀行（韓銀）は家計負債の増加規模や首都圏の住宅価格の上昇などを懸念し、基準金利を年2.50％で据え置いた。 イ・チャンヨン（李昌鏞）総裁は「最近、首都圏の住宅価格の上昇速度が2024年8月よりも速い。韓銀としては金利引き下げ幅や調整速度が過度になり、不動産価格の上昇要因として作用しないようにする」と語った。 ソウルの韓銀で10日開かれた金融通貨委員会（金融委）では、委員全員一致で基準金利の据え置きが決定された。 イ・チャンヨン総裁は「低成長が続くと予想され、貿易交渉などに関する不確実性も大きいが、首都圏の住宅価格の上昇と家計負債の増加が大きく拡大しており、最近強化された家計負債対策の影響も見極める必要がある」としたうえ「2025年5月の金融委以降、金融の不均衡が懸念される状況で、基準金利の据え置きを通じて過度な引き下げ期待が形成されないようにし、住宅市場の過熱心理を落ち着かせる必要があると判断した」と述べた。 特にイ・チャンヨン総裁は、2024年7月に利下げへの転換を表明したものの、首都圏の住宅価格が大きく上昇したため、8月に一度据え置きを決定した当時よりも今の方が価格上昇のスピードが速いと診断した。イ・チャンヨン総裁は「2024年8月にも全体的に金利を下げたかったが、家計負債が急増している。当時と似た状況ではあるが、今回は首都圏に集中して価格が上がっている点が違う。また、上昇スピードが昨年8月よりも速い点が異なる」と補足した。 昨年は一度利下げを見送ったが、今年は追加の利下げを進めるには不動産価格がある程度落ち着く必要があるという点も示唆した。イ・チャンヨン総裁は「家計負債の規模は、すでに契約が完了しているものが時間差をもって反映されるため、事前に予測して先制的に対応できる」としたうえで「首都圏の住宅価格は予想よりも大きく上昇すると、（貸出）規制にもかかわらず需要が再び発生する可能性があるため、ある程度価格が落ち着く必要がある」と指摘した。 またイ・チャンヨン総裁は、韓銀がマクロ健全性を強化する観点から、非銀行機関に対する共同検査や調査権限が拡大されるべきだと述べた。「家計負債や不動産プロジェクトファイナンス（PF）の問題がなぜ発生したのかを見れば、マクロ健全性政策が実際に強く執行されなかったため。政治的な影響を受けず、韓銀が声を上げてマクロ健全性政策を遂行できる統治構造が必要だ」と強調した。 金融委の委員6人のうち4人は、今後3カ月の条件付き金利見通しにおいて、現水準より金利を引き下げる可能性に言及、2人は現水準の維持の可能性が高いと述べた。 (c)KOREA WAVE

韓国のハンファロボティクスは最近、オランダを代表する造船所「ロイヤルIHC」と、協働ロボットを基盤とした溶接自動化技術の協力に向けた了解覚書（MOU）を締結した。協約には、溶接自動化技術の共同開発およびプロモーション、技術と人材の交流、情報および資料の共有など、多方面での協力を推進する内容が盛り込まれている。 ハンファロボティクスによると、ロイヤルIHCは売り上げ約700億ウォン規模のオランダを代表する造船所の一つで、浚渫船や海軍の整備支援船、ケーブル敷設船など、特殊目的船の建造分野をリードしている。近年は自動化技術を取り入れた工程革新に注力し、グローバル競争力を強化している。 今回の協約は、ドイツで6月開催されたロボット・自動化展示会「AUTOMATICA 2025」の現場で締結された。ハンファロボティクスは展示会で高可搬・軽量協働ロボットHCR-32を公開するなど、技術力を証明した。ロイヤルIHCはハンファのブースでさまざまな協働ロボットのデモンストレーションを確認した後、今回の技術協力を決定した。 ロイヤルIHCは特に、ハンファロボティクスの超軽量・超小型溶接ロボットHCR-5Wを高く評価した。HCR-5Wは、狭い船内でも柔軟に作動する構造、誤差範囲0.02mmレベルの高精度制御性能、さまざまな角度から自由に作業可能な軸設計などが特徴だ。 ハンファロボティクスは今回の協力を機に、造船産業をはじめとする多様な分野でグローバルパートナーシップを拡大していく。 同社のチョン・ビョンチャン代表は「空間的制約が大きい造船産業でも、活用可能なロボット技術力をもとにオランダ造船所との初の協力事例を作ることができた。今後も造船産業を含むさまざまな産業とのパートナーシップを強化していく」と語った。 (c)KOREA WAVE

不法滞在の外国人を雇用していた韓国・釜山のマッサージ店の運営者たちが、摘発を避けるために法務省の摘発車両に位置追跡装置（GPS）を取り付けた――この事件について釜山地裁はこのほど、位置情報の保護および利用に関する法律違反の罪で、マッサージ店の運営者2人に、懲役1年2カ月、執行猶予2年をそれぞれ言い渡した。 2人は2019年5月から6月にかけて、法務省釜山出入国・外国人庁の摘発車両にGPSを密かに取り付け、位置情報を収集したとされる。 うち1人は2019年5月、釜山市水営区の販売店でGPS装置を購入。もう1人はそれを受け取り、釜山出入国・外国人庁の駐車場に潜入し、摘発チームの車両の予備タイヤ付近に取り付けた。 その後2人は、スマートフォンにGPS追跡アプリをインストールし、2020年2月7日まで摘発車両と公務員の位置情報を追跡していた。 (c)MONEYTODAY

韓国の大手フードデリバリー企業「配達の民族（ベミン）」が提供する1人前向けメニューサービス「ハングルッ」で、メニュー価格を実際より高く設定してから割引表示する手法が見られ、二重価格表示として論議を呼んでいる。 韓国の流通業界によると、ベミンの「ハングルッ」カテゴリに登録されている多くのメニューには20～40％の割引率が適用されているが、実際には元の価格より高い価格を設定し、それを「定価」として割引している事例が相次いで確認された。 たとえば、ソウル・江南で麺類を提供するある店舗では、本来1万1600ウォンのうどんセットを「ハングルッ」では1万5800ウォンに価格を引き上げたうえで25％割引を適用し、1万1800ウォンとして販売していた。実質的には値上げと変わらない。 また別の店舗では、1万1900ウォンで販売していた豚骨スープごはんを、「定価」を1万5900ウォンと表示し、25％割引で元と同じ価格にしているケースも確認された。 問題は、「ハングルッ」カテゴリ内では1人前メニューの価格のみが確認でき、その店舗の通常メニューとの価格比較ができない点にある。消費者が元の価格を調べるには、店舗ページを個別に検索しなければならず、価格の正確性を把握しにくい状況だ。 業界では、「ハングルッ」は少額注文が中心で利益率が低く、割引しなければアプリ上位に表示されにくいため、店舗側が価格を調整する動機となっているとみる。ベミンは、「ハングルッ」で20％以上の割引を設定すれば、アプリのメイン画面やカテゴリの最上部に露出されやすいと加盟店に通知している。 こうした構造に対し、韓国の自営業者コミュニティでは「最低注文額なし、無料配送を装って価格を釣り上げるのが実情」「実際の値引き効果は少なく、手数料や配達費が重なり利益が残らない」との不満が出ている。 「ハングルッ」は、少量の料理を注文したい利用者向けに、最低注文金額なしで、5000ウォン以上1万2000ウォン以下の価格帯のメニューだけを登録できる仕組みだ。だが、すでに販売している通常メニューを架空の高価格に設定し、あたかも割引しているかのように見せるケースが横行している。 (c)news1

かつて「ノージャパン運動」の象徴として韓国市場で売り上げが激減した日本産ビールが、再び市場1位の座を奪還しつつある。これを受けて日本のビールメーカー各社は、ブランドの定着と販売拡大を狙った積極的なマーケティング戦略を本格化させている。 韓国でアサヒビールを販売するロッテアサヒ酒類は、ガールズグループ「BLACKPINK（ブラックピンク）」を「アサヒスーパードライ」のグローバルアンバサダーに起用した。アジア圏はもちろん、欧米市場でのブランド影響力の拡大を見込んだ動きだ。 また、MZ世代（1980年代～2000年代初旬の生まれ）に人気のあるソウル・聖水洞（ソンスドン）に「アサヒトラベルバー」と名付けた体験型ポップアップストアも運営している。日本やフランス、オーストラリア、英国などをテーマにしたブランドブースやラウンジバーを設け、若年層との接点を増やしている。 一方、「サッポロ」「ヱビス」ビールを韓国に輸入・販売する「エムズベバレッジ」も、ブランディングを強化するために外食業界出身のマーケティング専門家をCMO（最高マーケティング責任者）に迎え、ブランドの再構築を進めている。 日本産ビールは2019年の「ノージャパン運動」で韓国市場からほぼ姿を消した。当時、ビールの輸入額は3976万ドルから一気に567万ドル（2020年）へと急落。しかし2022年には1448万ドル、2023年には5552万ドル、2024年には6745万ドルと回復基調に転じ、2025年も5月時点ですでに2817万ドルを記録し、好調を維持している。 このような回復の背景には、韓国国内での日本製品に対する拒否感の低下があるとされる。ユニクロや無印良品など他の日本ブランドの売り上げ回復もこの傾向を裏付けている。日本旅行の需要回復も後押しとなっている。 さらに、日本酒も人気が再燃しており、韓国の清酒輸入量は2020年の2379トンから2022年に4840トン、2023年には5684トンと毎年成長。今年5月時点の輸入量はすでに3000トンを超え、昨年を上回る見込みだ。 ある流通業関係者は「以前はノージャパン運動の影響で日本産の消費財は大きな打撃を受けたが、最近は日本製品への抵抗感が薄れている。こうした市場環境の変化に乗じて、日本の酒類メーカー各社は積極的に韓国市場での地位確立を図っている」と述べた。 (c)news1