韓国で、家族に患者が出た際、過度な医療費負担で家計が破綻に追い込まれる「メディカルプア」現象が、低所得世帯により深刻に表れているとの研究結果が示された。
韓国社会保障学会の学術誌「社会保障研究」に掲載された論文によると、研究チームが韓国国内6373世帯の医療費支出を長期追跡した結果、世帯の支払い能力に占める医療費割合が40％を超える状態が続く「過重医療費持続群」は、所得水準によって大きな差があった。
低所得世帯がこの群に属する可能性は、高所得世帯の25.81倍に達した。医療費負担率が20％以上続く可能性も12.12倍高かった。主な要因には、65歳以上の高齢者がいるか、世帯内に介護できる人がいるか、所得水準がどの程度かが挙げられた。
低所得層は実損医療保険など民間保険の加入率が低く、脆弱性がさらに大きい。健康保険による事後払い戻しでは最も所得が低い第1分位の負担軽減率が0.8％で、第5分位の0.1％を上回った。一方、民間保険金まで含めた軽減率は第1分位が0.5％、第5分位が1.5％だった。
研究チームは、過重医療費が続きやすい要因を踏まえ、今後の医療費支援拡大で優先的に考慮すべきだと指摘した。
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