メモリー半導体の供給不足による価格上昇、いわゆる「チップフレーション」が今後も長期化するとの見方が強まっている。PCやスマートフォンなどIT機器の価格上昇は、数年にわたり続く可能性がある。
海外メディアによると、メモリーメーカー各社はDRAMの増産を進めているものの、2027年末時点でも需要の約60％しか満たせないとの予測が示されている。
韓国のサムスン電子やSKハイニックス、マイクロンなど主要メーカーは生産設備を拡張しているが、本格稼働は早くても2027年、遅ければ2028年になるとの見方が出ている。
市場では需要を満たすために、2026年と2027年に毎年12％の生産増が必要とされるが、実際の供給増加率は約7.5％にとどまると分析されている。
当初は2027年末までと見られていた供給不足も、さらに長引く可能性が指摘されている。SKグループのチェ・テウォン（崔泰源）会長も、半導体ウエハー不足が2030年まで続く可能性に言及している。
背景には需要構造の変化がある。人工知能（AI）サーバー需要の急増により、半導体企業が高帯域幅メモリー（HBM）や大容量製品に生産を集中させる一方、一般消費者向けメモリーの供給が相対的に減少している。
実際、価格は急騰している。2026年1～3月期のDRAM価格は50％以上、NANDフラッシュは90％以上上昇し、4～6月期もさらに大幅な上昇が予想されている。この影響で、ノートPCやスマートフォン、ゲーム機といった消費者向け製品の価格も連鎖的に上がっている。
サムスン電子とLG電子はノートPCの価格を前モデルより最大90万～100万ウォン（約9万9000円～約11万円）引き上げた。スマートフォンでも「ギャラクシーS26」シリーズの出荷価格が最大29万5900ウォン（約3万3000円）上昇した。
さらにソニーは4月から「プレイステーション5」の価格を約100ドル（約1万4800円）引き上げており、韓国での価格も調整される見通しだ。
こうした状況から、IT機器の値上げは一時的ではなく、構造的な変化として定着する可能性がある。
(c)news1