韓国は海外の他の国に比べてサイバー脅威環境に対する実質的な理解が足りないが、セキュリティシステムに対する自信は相対的に高い――こんなアンケート調査結果が出た。
グローバルサイバーセキュリティ企業マンディアントが韓国を含む13カ国の金融・ヘルスケア・政府など18分野のサイバーセキュリティ意思決定者1350人を対象にアンケート調査を実施した。
それによると、韓国の調査回答者の79％が、組織を狙う攻撃者に対する十分なインサイト（洞察）なしに、大部分のサイバーセキュリティ関連意思決定を下していると答えた。
一方、韓国企業の担当者はサイバーセキュリティに対して他国に比べて自信を持っていることがわかった。「組織が多様な脅威グループと該当脅威のTTP（Tactics,Techniques,Procedure）についてよく理解している」と答えたのが、世界的に48％だったのに対し、韓国は64％とかなり高かった。
マンディアントは韓国の状況について「過半数のセキュリティ意思決定を攻撃者が誰なのかに対するインサイト（洞察）なしに下していると答えたにもかかわらず、相対的にかなり自信があることを示している」と分析している。
(c)NEWSIS
