「塾代は子供の年齢に『0』をつけると、だいたい計算できます。小学校1年生（8歳）なら月80万ウォン（1ウォン=0.1円）、2年生（9歳）なら月90万ウォンと」
物価高で塾の費用も上昇し、保護者に重くのしかかっている。NEWSISの取材によると、新型コロナウイルス禍以前の日常に戻り、必須科目「国英数」に芸術や体育の教室にまで通わせることになった保護者たちは、最近数カ月間で負担が大きくなったと吐露する。
5年生の保護者は「1カ月の教育費として120万ウォンを支出している。何とかして700万ウォン以上は稼がないと」とため息をついた。
小3と6歳の子供を育てる保護者も、長男を読書論述塾やスピーチ塾に通わせたいが、費用で悩んでいる。「ピアノ、囲碁は子供がやめたくないと言っているし、英語はこちらがやめさせたくない。2男から『水泳に行かせてくれ』と言われ、つい『お母さんお金がないの』と本当のことを言ってしまった」と伝えた。
統計庁が発刊した「2022韓国の社会指標」によると、昨年の私教育費総額は約26兆ウォンで前年23兆4000億ウォン比10.8％増加した。子供1人当たりの月平均私教育費は41万ウォンで前年より11.8％増えた。
オンラインコミュニティーを中心に保護者の間では「月給は3％しか上がらないのに塾代は10％以上上がる」「塾代のためにアルバイトを調べている」などの反応が出始めた。
コストパフォーマンスが良いとされてきたテコンドーや縄跳びの塾費まで値上がりしているようだ。
小4の子供を持つ保護者は「縄跳びから上がり始め、コスパが良かったテコンドーも今は17万ウォン。運動は一つに減らさなければならない」と話した。
共働きの親の場合、塾が学童保育のような役割をするだけに一層悩みは深い。
京畿道水原に住む保護者はオンラインコミュニティーを通じて「共稼ぎだと子供を1人にしておけないので、一つでも多く塾に行かせることになる。金を稼ごうと共働きするほど、金がかかるなんておかしい」と不満を述べた。
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