「学生や保護者の『必修映像』に指定してほしいです。教師たちが経験する悪質な苦情はドラマに出てくるものよりはるかに深刻で、学生と保護者にも間接的にでも感じてほしいからです」。韓国京畿道のある高校教師はこう話した。
ネットフリックスドラマ「鉄槌教師」が教師の間でも話題になっている。「鉄槌教師」は、崩れた教権を回復するため教育省傘下に設けられた架空の組織「教権保護局」の物語を扱う。特殊戦司令部出身の教権保護局監督官が、問題を起こす学生や悪質な苦情を申し立てる保護者、不正に関わった教師らを懲らしめる。時にはその過程で暴力を用い、「痛快だ」との評価も相次いだ。当事者である教師たちは、このドラマをどう見ているのか。
現場の教師たちは、ドラマが指摘した教育現場の問題に共感した。教権が低下し、学生の逸脱行為や保護者の悪質な苦情が日増しに深刻になっているということだ。ただ、外部の介入なしに教師主導で教権を回復できないドラマの筋書きが現実と重なり、全体として苦い思いを隠せなかった。
京畿道の高校教師は次のように打ち明ける。
「以前と違い、学生にとって学校の先生は『怖い存在』ではない。遅刻しないようにとか、授業中に騒がないようにと学生の過ちを指摘して叱ると、家に帰って『問いただしてほしい』と親に告げ口するケースが少なくない。事を大きくしないため、適当に流す時もある。保護者の悪質な苦情は深刻だ。早朝や夜遅くに、時間を問わず連絡が来る。数年前には、子どもを一人で育てる男性保護者が週末にも、子どもが卒業した後にも、連絡してきた。たまに酒に酔って電話してきたため連絡先を遮断した。『結婚していないのか』『子どもはいないのか』といった私的な質問は、今では日常のように感じる」
ドラマの中で、教権保護局の監督官たちが事件解決のため学生や保護者に物理的な力を使う点については、残念だという反応が多かった。
ソウルのある小学校教師は「学生や保護者との関係で生じた問題が担任を務める間ずっと続く現実とは違い、1話ごとに問題が解決して進む点はすっきりしたが、心配な部分もあった。『目には目を、歯には歯を』の方式で私的な制裁を『鉄槌教師』と呼び、暴力がすべての問題を解決する最後の手段になるというメッセージを与えるように感じた」と述べた。
京畿道の別の高校教師は「ユーチューブのショート動画で見た時は痛快な感じだと思って見始めたが、実際に見てみるとほろ苦かった。教師の人権は教権保護局のような外部の介入があってこそ守られるものだという気がした。教権局の監督官がすべての権限を持ち、すっきりするように事件を解決していく間、教師は横で見守るだけだった。教師たちが主体的に問題を解決するのは不可能だという認識が敷かれているのが、現実的でありながら悲しかった」と話した。
教師視聴者の大多数は、第5話の「ヒョンチュン小学校エピソード」について「トラウマでまともに見られなかった」と吐露した。
この回には、保護者が小学校教師に時間を問わず連絡して苦情を入れ、児童虐待だと虚偽申告した後、「謝れば済むのではないか」と問い詰める場面が出てくる。これは、24歳の初任だった瑞二小学校1年担任教師が保護者の持続的な悪質苦情に苦しみ、校内で自ら命を絶った「瑞二小教師死亡事件」を想起させる。
ソウルの別の小学校教師は次のように明かした。
「まさかと思ったが、教室の背景を見て驚いた。それ以前の回までは架空の話だと思ってただ楽しく見ていたが、第5話ではPTSDが来て1分ごとに再生を止め、結局最後まで見られなかった」
実際に教育現場では、教権侵害に関連する事件が日々増加する傾向にある。国会図書館が2025年12月に発表した「データで見る教育活動侵害と教員保護」資料によると、教員に対する傷害・暴行および性暴力犯罪に分類される侵害行為は、2020年の144件から2024年には675件へ、4年で5倍近く増えた。2025年上半期だけで389件が発生した。
韓国教員団体総連合会が4月に発表した「2025年度教権保護および教職相談活動実績報告書」によると、全国の教員の8割以上、86.0％が過去1年間に教育活動侵害を直接経験したり、同僚の被害を目撃したりした。
「鉄槌教師」の人気で教権への関心が高まると、ドラマのように教権保護局を作ろうという政策提案まで出た。
与党「共に民主党」のシンクタンク「民主研究院」のイ・ギョンア研究委員は「教育省内に『教育活動保護局』を新設し、国家責任型の教育活動保護体系を設計しなければならない。学生の授業妨害や保護者の悪質苦情などを、学校と教育庁が公式に責任を負う方式へ転換すべきだ」と提案した。アン・ミンソク京畿道教育監当選者は、公開討論をしようと応じた。
ただ、教権保護局のような組織が新設されても、ドラマのように学生を体罰することは不可能だ。現行法上、学生を指導する際、教育目的であっても学生の身体に苦痛を与える方法は禁止されているためだ。【MONEYTODAY パク・ダヨン記者】
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