葛藤とは、クズとフジが互いに絡み合った状態を指す。もともとクズは右へ、フジは左へ巻き上がる性質を持つため、近くにあれば絡み合わざるを得ないという。
このところ「韓米対立」を指摘する声が強まっている。対立のきっかけは、先月のチョン・ドンヨン（鄭東泳）統一相の発言によって深まったように見える。
チョン・ドンヨン氏は3月6日、国会で北朝鮮の第3のウラン濃縮施設の所在地として平安北道亀城市に言及した。その後、米国がこの発言を問題視し、一部の対北朝鮮情報共有を制限したとの報道が相次いだ。イ・ジェミョン（李在明）大統領は21日、この発言を「機密漏えい」とみるのは不当だと述べ、統一省も公開情報に基づく説明だったとの立場を示している。
チョン・ドンヨン氏の発言が適切だったのかは、別途吟味すべき問題である。本人の説明通り、過去に国内外の研究機関や報道で取り上げられてきた内容だとしても、閣僚が韓米当局の間で公式化されていない北朝鮮核関連情報を既成事実のように語ることには、やはり慎重さが求められる。
ただし、韓米の公式判断とは別に、亀城核施設の存在そのものは以前からたびたび取り沙汰されてきた。実際、CSIS系の「ビヨンド・パラレル」は2025年、亀城市龍徳洞の核高性能爆薬試験施設に関する連続報告書を公表している。少なくとも、関連分野でこの問題が全く未知だったとみるのは無理がある。
チョン・ドンヨン氏は、閣僚就任前の人事聴聞会でもこの問題に触れたと説明している。米国側の具体的な不満の全容を外部から100％把握することは難しいが、現在提起されている「機密漏えい」という枠組みだけでは、チョン・ドンヨン氏の説明を十分に覆しているとは言い難い。
だとすれば、この問題が韓米間の重大な「対立」や「危機」を招くほどの案件だったのかも改めて考える必要がある。機密漏えいを裏付ける明確な物証が示されていない段階で、不満表明や情報共有制限のような措置が先に進むことは適切だったのか、という問いである。
米国による対北朝鮮情報共有の一部制限が、チョン・ドンヨン氏の発言だけでなく、さまざまな懸案に対する累積的不満の表れではないかとの見方が出るのも、そのためである。一部報道では、情報共有制限は衛星情報分野を中心に部分的なもので、ミサイル監視や軍事態勢そのものは維持されていると伝えられた。
もしこうした見方が事実に近いなら、米国側の措置もまた全面的に妥当だとは言いにくい。個別の問題は、それぞれに合った意思疎通の経路と方法で解くべきであり、複数の不満を一つの案件に重ねて処理すれば、誤解と反発が大きくなる恐れがある。
対立は思いがけないきっかけでいつでも生じ得る。ただ、国家間の対立をどう解くかは、その時々の政治的論理だけで決められるものではない。今この瞬間の政権の都合だけで整理できないのが、「75年同盟」と呼ばれる韓米関係の重さである。【news1 イム・ヨイク記者】
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