年間アーカイブ 2025

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンが日本のファンから圧倒的な支持を受け、変わらぬ人気を示した。 ジミンは日本の韓流メディア「Danmee（ダンミー）」が2月18日から3月4日まで実施した「2月のK-POP男性アイドル人気決定戦」アンケートで1位を獲得。総投票数6653票のうち2570票を獲得し、得票率38.63％で首位に輝いた。これでジミンは23カ月連続1位という記録を更新した。 このアンケートは1人1回だけ投票が可能。韓国での活動指数やブランド評価指数、X（旧Twitter）での月間言及数などを基準に注目のK-POP男性アイドル30人がノミネートされ、投票が実施される。 また、ジミンはK-POPアイドル投票アプリ「iDOKI（アイドキ）」の「2月BOYSランキング」でも246万4239票を獲得し、10回目の1位となった。 (c)STARNEWS

韓国の女性グループLE SSERAFIM（ル・セラフィム）のミニアルバム「HOT」が14日午後1時にリリースされる。 5枚目となる新作ミニアルバム「HOT」は、愛するものに全力を注ぐ姿勢をテーマにしたアルバム。ロックやディスコの要素を取り入れたタイトル曲「HOT」をはじめ全5曲が収録される。 「HOT」は昨年2月の「EASY」、8月の「CRAZY」に続く3部作の最終章。愛するものに迷わず飛び込み、全てを燃やし尽くすという決意を叙情的なメロディーに乗せて表現する。 LE SSERAFIMは13日に開いたカムバックショーケースで新曲を初披露。14日からはソウル・聖水洞（ソンスドン）でポップアップイベント「THE HOT HOUSE」を展開する。 (c)STARNEWS

韓国の歌手イム・ヨンウンがアイドルチャートの評価ランキングで207週連続1位を記録した。 イム・ヨンウンは3月第1週のアイドルチャート評価ランキングで38万3155票を獲得し、またもや首位に立った。 ファンダムの規模を示す「いいね」数でも最多の3万7702件を獲得。圧倒的な支持を受けていることを示した。 (c)STARNEWS

韓国軍が運用する中型特殊作戦用ヘリコプターの電子機器やエンジン性能が老朽化している。これを大幅に改良する「UH/HH-60性能改良事業」が本格的に始動した。事業規模は約9613億ウォンに達し、大韓航空と韓国航空宇宙産業（KAI）が激しい受注競争を繰り広げる。 この事業を通じて国内のヘリコプター技術が一段と進化し、ヘリコプターが「K-防衛産業」の新たな輸出品目に成長する契機となることが期待されている。 改良事業は、1990年から運用されている韓国軍の特殊作戦用ヘリコプター「UH-60ブラックホーク」とその改良型「HH-60」を対象に、航空電子システムをデジタル化し、機動性を向上させるための機体構造の開発などを進めるもの。これにより、作戦遂行能力を強化し、引き続き運用していく。 契約締結から84カ月間実施され、今年上半期中に事業を担う国内防衛企業が選定される。今月24日には入札登録が進められる。 今回の受注競争には、大韓航空とKAIが名乗りを上げている。 大韓航空は、航空電子・電子戦・通信装備およびセンサー開発を専門とするLIGネクスワンと手を組み参入。1991年からUH-60をライセンス生産し、韓国軍へ納品してきた。30年以上にわたり韓国軍と米軍のUH-60重整備（オーバーホール）を担当してきた豊富な実績が強みだ。 一方、KAIは、航空電子システム分野でハンファシステムと、改修・開発および航空機全般システム分野ではイスラエルのエルビット・システムズと協力する。「スリオン」や「ミロン」など、国産ヘリコプターの設計・生産経験を有し、UH-60の性能改良に必要な設計解析、製造、試験分野で高い評価を得ている。 (c)news1

韓国のグループBTS（防弾少年団）のV（ヴィ）が日本の主要人気ランキング投票で1位を独占した。 Vは、3月3～9日に日本のアイドル人気ランキングサイト「NEHAN（ネハン）」で実施された男性アイドルランキング投票で206週連続1位となった。 また、韓国俳優人気ランキングサイト「BIHAN（ビハン）」の「俳優人気ランキング」部門で55週連続1位、「20代韓国俳優」部門で202週連続1位の大記録を更新。日本における「テテ（Vの愛称」の圧倒的な人気を見せつけた。 さらにK-カルチャー情報を提供する「K-board（ケイボード）」の「K-POPアイドル人気ランキング」では162週連続1位、「韓国ドラマ男性俳優総選挙」や「イケメン総選挙」でも全て1位を獲得している。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジョングクが歌う「Seven」が、音楽ストリーミングサービスSpotifyの歴代最多ストリーミング曲トップ90にランクインした。 「Seven」はジョングクが2023年に発表したソロデビュー曲。14日（韓国時間）時点で累計ストリーミング回数が22億5126万3698回を記録し、歴代89位に入った。 アジアのアーティストの曲でSpotifyのトップ90に入ったのは「Seven」が初めて。世界的ポップスターのチャーリー・プースが歌う「We Don't Talk Anymore」などより上位に位置している。 「Seven」は、Spotifyの「週間トップソング・グローバル」チャートでアジアのソロアーティストとして最長となる86週連続ランクインを記録したメガヒット曲だ。 (c)STARNEWS

2025年初めの韓国経済は急速に悪化し、1～3月期の国内総生産（GDP）成長率が0.1％にとどまるとの厳しい見通しが示されている。現実にそうなれば、4四半期連続で0％台の成長に沈むことになり、未曾有の低成長局面が続く。 金融市場のデータによると、1～2月の産業生産と輸出が予想を下回り、海外の分析機関はGDP成長率予測を下方修正している。野村は成長率見通しを0.6％から0.1％に引き下げ、JPモルガンも成長の下振れリスクを指摘した。BNPパリバは0.2～0.3％に修正し、半導体輸出が前年同月比で減少したことを要因に挙げた。 こうした状況を受け、一部では韓国銀行による4月の政策金利引き下げを求める声が上がっている。HSBCは「製造業全般が低迷し、2月以降も不振が続く可能性が高い」と指摘。野村も「5月と7月の利下げ予測を維持しつつ、4月の利下げの可能性も30％程度ある」との見解を示した。 韓国銀行は1～3月期の成長率を0.2％と見込んでいたが、それを下回れば年間成長率1.5％の予測も下方修正される可能性がある。実際、シティグループは1月の産業生産減少を受け、2025年の年間成長率見通しを1.4％から1.2％へと引き下げた。 もし1～3月期の成長率が0.1～0.2％にとどまれば、韓国経済は史上初の4四半期連続「ゼロ成長」となる。これは過去の金融危機や新型コロナウイルス感染拡大時にも例のない異例の事態であり、1997～98年の国際通貨基金（IMF）救済時期を上回る低成長期間となる。 韓国銀行は、消費と建設業の停滞が予想以上に深刻であり、輸出減速や米国の通商政策の不透明さが重なり、内憂外患の状態にあると分析している。一方、一部機関は4～6月期に回復の兆しが見える可能性を指摘。政治的混乱の収束や補正予算の執行により、景気回復につながるとの見方もある。シティグループは、半導体輸出の回復と景気対策の影響で、次期四半期には回復基調に入ると予測している。 (c)news1

ウクライナ軍に捕虜として拘束された北朝鮮軍兵士に面会した韓国与党「国民の力」のユ・ヨンウォン議員が、「一部の北朝鮮兵士は、戦場で死を覚悟し、ロシア兵の携帯電話を借りて親と最後の通話を試みた」と明かした。ユ・ヨンウォン議員はnews1とのインタビューに応じた。 ユ・ヨンウォン議員によると、ロシアに派遣された北朝鮮兵士は、第11「暴風」軍団と偵察総局所属の精鋭部隊。徹底した訓練に加え、「捕虜になることは祖国への反逆だ」という強力な洗脳教育を受けていたという。 実際にウクライナ軍の捕虜となった北朝鮮兵士のひとりは「誰かに自爆を指示されたわけではなく、自然とそうしようとした。私も手榴弾を持っていたが、負傷していて自爆できなかった」と証言した。 ユ・ヨンウォン議員はこの証言に関する音声ファイルも公開しており、この兵士は「仲間の死は悲しかったが、気持ちが沈むと戦闘ができなくなるので、意識的に楽観的に考えようとした。恐怖より復讐心の方が強くなった」と語っている。 ユ・ヨンウォン議員は、2月にウクライナで北朝鮮軍捕虜と初めて面会した際、「タバコやチョコパイ、カップラーメンを用意した」「最初は返事もなく、私の名刺を何度も眺めながら、心を開くべきか慎重に判断している様子だった。しかし、同行した秘書官がタバコを勧めると、少しずつ胸の内を話し始めた」と語った。 北朝鮮兵捕虜の中には、すでに「韓国に行きたい」と希望を表明している人物もおり、韓国への送還の可能性も議論されている。 ユ・ヨンウォン議員へのインタビューの詳細はnews1TVの映像（https://youtu.be/_FNawgSWt9g）で確認できる。 (c)news1

トランプ米大統領が自動車に対する相互関税や品目関税を来月2日から本格的に適用した場合、韓国の自動車業界に大きな影響を及ぼす可能性が指摘されている。特に、現代自動車グループの国内生産は30万台減少し、韓国GMは全生産量の約80％が打撃を受けるとする分析が出た。 韓国の産業研究院のキム・ギョンユ主任研究委員は12日、国会議員会館で開かれた「米国新政権の自動車通商環境対応」に関する討論会で、「韓国GMは価格に敏感な小型車の生産拠点として北米市場への依存度が高く、関税が課されれば輸出に深刻な影響を受ける」と述べた。 韓国GMはゼネラルモーターズ（GM）の小型SUV生産拠点として、昌原（チャンウォン）工場と富平（プピョン）工場で「トレイルブレイザー」と「トラックス」の2モデルを生産し、昨年49万6000台を販売した。このうち国内販売は2万2899台で、全生産量の4.6％にすぎない。一方で、米国向け輸出は41万8782台と84.4％に達しており、米国市場への依存度が極めて高い。 キム研究委員は「GM本社の販売は米州市場に集中しているため、代替市場を見つけるのは難しい。韓国GMの輸出が縮小する中で、新たな輸出市場を開拓するのは容易ではない」と説明した。 ◇韓国の自動車産業、米国依存度の高さが懸念材料 韓国の自動車産業は昨年、米国への輸出で429億ドル、輸入は25億ドルを記録し、404億ドルの貿易黒字を達成した。新型コロナウイルスの影響からの回復に伴い、米国の自動車需要が増加し、特に環境対応車や高級車の販売が伸びたことで、米国市場への依存度は46.7％に達している。 しかし、トランプ政権が掲げた「アメリカ・ファースト」の政策に基づき、25％の追加関税や品目ごとの関税が導入されれば、韓国自動車メーカーの輸出に深刻な影響を与える可能性がある。すでに起亜（キア）自動車はメキシコの関税強化の影響を受けており、関税の適用が始まれば韓国国内からの輸出が大幅に減少するとの懸念が高まっている。 現代自動車グループの関係者は「昨年、グループ全体で米国に170万台を販売した。そのうち、メキシコを含む現地生産分は70万台、韓国からの輸出分は100万台だった」としたうえで「もし関税の影響が大きくなれば、韓国国内の生産台数は70万台に縮小し、現地生産が100万台以上に増える可能性がある」と述べた。 キム研究委員も「米国が自動車に関税を課せば、韓国の対米輸出は16.3％減少する見込みだ。海外の調査機関も10～20％の輸出減少を予測している」と指摘した。 ◇現地生産強化で関税リスクに対応 こうした状況を受け、現代自動車グループは米ジョージア州にある「現代自動車グループメタプラントアメリカ（HMGMA）」を含め、年間70万台規模の生産工場を稼働させており、年内に最大120万台の生産能力を確保する。関税の影響を軽減するため、現地生産を拡大し、昨年の対米輸出の50％を現地生産に置き換える。 韓国自動車モビリティ協会（KAMA）のソ・ジョンラン常務は「完成車メーカーの立場からすれば、韓国はメキシコ、日本に次いで米国との自動車貿易黒字が大きい国であり、ターゲットにされる可能性が高い」と警戒を示した。そのうえで「韓国の強みである造船・防衛産業とのパッケージ協力を活用する、または韓国の完成車が米国経済に貢献している点を交渉の論理として活用するのがよい」と提案した。 また「米国市場への依存度を下げるため、ASEAN（東南アジア諸国連合）など輸出地域の多角化を進めるべきだ。公的開発援助（ODA）資金を増やし、企業の海外進出を支援することで、市場の多様化を図るべきだ」と述べた。同時に「国内の自動車生産基盤が縮小する可能性が高いため、電気自動車（EV）など次世代自動車への転換と競争力強化のための政策支援を拡大してほしい」と要請した。 産業通商資源省のパク・テヒョン自動車課長は「鉄鋼については、鋼板とアルミニウムが区分され、関税の対象は鉄鋼に集中している。自動車部品への影響はまだ小さいと見ている。政府レベルでタスクフォース（TF）を拡大し、関税が適用された場合の対応策を検討しており、具体的な案を策定していく」と明らかにした。 (c)KOREA WAVE

韓国の斗山グループの総合重工業企業「斗山エナビリティ（Doosan Enerbility）」が2兆2000億ウォン（約2234億円）規模のサウジアラビア・ガス複合発電所建設工事の契約を締結した。 同社は発電所建設専門会社「SEPCO3」とコンソーシアムを組み、EPC方式（設計から機器供給、設置、試運転に至るまで全工程を一括で遂行）で2028年までに完工を目指す。 サウジ電力調達庁（SPPC）が国際入札で発注したのは、サウジアラビア中部ルマ（Rumah）地区と、東部ナイリヤ（Nairyah）地区におけるプロジェクト。それぞれ首都リヤドの北東80kmおよび470km離れた場所に1800MW級のガス複合発電所を1基ずつ建設し、その後25年間にわたり生産された電力をSPPCに販売する。 韓国電力公社コンソーシアムは昨年11月、SPPCと電力販売契約（PPA）を締結している。 斗山エナビリティ幹部は「今回の契約は、中東地域のエネルギー需要の増加と相まって、斗山エナビリティの建設遂行技術と競争力を国際舞台で再び証明した事例。サウジアラビアの安定した電力供給のために最善を尽くす」と述べた。 (c)KOREA WAVE