年間アーカイブ 2025

年次有給休暇中にも関わらず上司から頻繁に連絡があり、ストレスを感じているという韓国の会社員の投稿が、オンライン上で共感を集めている。 投稿者はオンラインコミュニティに「連休なのに連絡してくる上司」というタイトルで悩みを打ち明けた。チーム長と2人で働いているが、休暇中でも毎朝8時に連絡が来るという。内容は翌日対応可能なものばかりで、わざわざ休み中に知らせる必要があるのかと不満を綴った。 さらに、返信が遅れると「全部確認しておいた」と言われたり、休みに入る前に「連絡したら出てね」と念押しされたりするという。海外旅行の予定を伝えても態度は変わらず、最近では目覚ましをかけずとも8時に自然と目が覚めるほど神経が張り詰めていると語る。 投稿者は「私は職業意識が足りないのか」と自問しつつ、ストレスへの対処法をネットユーザーに尋ねた。この投稿には多くのアドバイスが寄せられた。 あるユーザーは「無視して『用事で携帯を見られなかった』と言い続けたら、連絡が減った」と述べ、他にも「上司にも同じ対応をしてやれ」「休む前に連絡に出られない可能性を伝えるべきだ」といった意見が相次いだ。 韓国では近年、仕事と生活の調和「ワークライフバランス」が注目されているが、実際には休暇中の業務連絡が根強く残っている職場が多い現状が浮かび上がった。 (c)news1

グローバルのデジタルインフラストラクチャ企業「エクイニクス（Equinix）」が日本で再生可能エネルギー調達に向けた新たな転機を迎えた。急増するデジタル需要に対応し、エネルギー転換を加速させるとともに、現地の再生可能エネルギーエコシステムに直接的な影響を与える狙いだ。 エクイニクスはこのほど、中国の太陽光パネル大手「トリナ・ソーラー（天合光能）」の国際システム事業部（ISBU）の日本法人であるトリナ・ソーラー・ジャパン・エナジーと、30メガワット（MW）規模の再生可能エネルギー電力購入契約（PPA）を締結した。今回の契約により、北海道勇払郡安平町の太陽光プロジェクトで生産される電力を、2028年から20年間にわたり供給を受ける形となる。 この契約は、エクイニクスが日本で初めて締結した再生可能エネルギーのPPAだ。日本は世界でも再生可能エネルギー導入の障壁が高い国とされているが、今回の契約を通じて現地調達戦略を具体化し、持続可能性目標の達成に一歩近づいた。 エクイニクスはこの契約を通じて、日本国内の自社データセンターの電力需要を再生可能エネルギーでまかなうだけでなく、日本の電力網に新たなクリーン電力を直接投入することになる。特にこの取り組みは、電力使用の100％を再生可能エネルギーでまかなうことを目指すグローバルキャンペーン「RE100」が指摘する、日本市場における調達の複雑性と品質問題の両面を改善する事例として評価されている。 エクイニクスはすでに日本国内の自社データセンターに100％再生可能エネルギーを適用しており、今回の契約を契機に再生可能エネルギーの「量」だけでなく「質」も向上させたい考えだ。北海道のプロジェクトは、同社のグローバル戦略に基づき、再生可能エネルギーのカバレッジ品質を高める上で重要な役割を果たすことになる。 トリナ・ソーラーISBUは、今回の契約を日本国内で初の民間太陽光発電によるPPA締結事例と位置づけている。同社は、ユーティリティ規模の太陽光およびエネルギー貯蔵事業の経験をもとに、グローバルな独立発電事業者への転換を進めており、日本国内でのさらなる協力拡大にも期待を寄せている。 エクイニクス・ジャパンの小川久仁子社長は「AIを中心としたデジタル技術の需要が高まる中で、データセンターのエネルギー消費も増加している。我々は新たな再生可能エネルギープロジェクトへの積極的な投資を通じて、日本の持続可能なデジタル経済への転換に貢献したい」と述べた。 (c)KOREA WAVE

韓国の総合プラットフォーム企業「NOL UNIVERSE（ノルユニバース）」は2日、2024年の主要指標および消費トレンドを発表した。 それによると、昨年インターパークチケットを通じて販売された公演・チケットの取引額が前年比約11％増加した。パンデミック前の2019年と比べると170％以上も増加している。販売件数も前年比10％増、2019年比では136％増加した。 カテゴリ別では「イム・ヨンウン　アイム・ヒーロー・ザ・スタジアム（IM HERO THE STADIUM）」がコンサート部門で販売件数1位を記録し、ミュージカル部門では「キンキーブーツ（Kinky Boots）」が好調だった。 カテゴリ別の取引額では、演劇が前年比28％増と最も高い成長率を記録し、コンサート（18％）、スポーツ（15％）が続いた。 カテゴリ全体でのチケット購入者の性別割合は、女性74％、男性26％で、女性消費者の比率が高かった。スポーツカテゴリでも女性比率は51％で過半数を超え、特に20～30代の女性観客はスポーツ全体の予約者のうち37％を占めた。 これは公演にとどまらず、スポーツまで含めた文化コンテンツ全般において、女性中心の消費トレンドが強まっており、MZ世代（1980年代～2000年代初旬の生まれ）の女性を中心とした能動的で主体的な余暇の過ごし方が広がっていることを示している。 カテゴリ別の予約タイミングにも変化が見られる。ミュージカル、コンサート、演劇などの公演ジャンルは予約時期がどんどん早まっている一方で、スポーツや展示・イベントなどのレジャー体験型コンテンツは比較的遅めに計画する傾向が見られた。 昨年の販売件数をもとにしたカテゴリ別の人気作品および商品ランキングを見ると、ミュージカル部門では「キンキーブーツ」「フランケンシュタイン」「シカゴ」が上位にランクイン。ライセンス作品と国内創作劇の両方がバランスよく支持を受けたと分析される。 演劇部門では「シアーマッドネス」や「ハングオーバー」など年間を通じて常設公演される定番作品が人気を維持すると同時に、「マクベス」のようにスター俳優が出演した作品も高い販売数を記録した。 コンサート部門では、イム・ヨンウンのコンサート、SEVENTEENのツアー、PSYの「ずぶ濡れショー」など、大規模スタジアム公演やブランド公演が強さを見せた。 (c)KOREA WAVE

トランプ米大統領は2日（現地時間）、相互関税を発表する場で、韓国と日本の自動車産業を最も悪質な貿易障壁の慣行として指摘した。その後、韓国に対して相互関税25％を課した。 トランプ氏は「何十年もの間、多くの国が我々の製品に莫大な関税を課し、我々の産業を破壊するためにとんでもない非金銭的障壁を作ってきた」と述べ、さまざまな事例と国々を列挙した。 トランプ氏はインドとベトナムのオートバイ関税について語った後、韓国と日本の自動車に話を移した。トランプ氏は「おそらく最悪なのは、こうした莫大な貿易障壁の結果として韓国、日本、そして他の多くの国々が課している非金銭的制限だ」「韓国の自動車の81％は韓国で製造されている。日本の自動車の94％は日本で製造されている」と語った。そしてその理由から「午前0時からすべての外国製自動車に25％の関税を課す」と発表した。 その後、トランプ氏は10～49％の範囲で国別の相互関税を発表した。トランプ氏は米国を正当に扱ってこなかった国々の非金銭的障壁もすべて含めて関税を算出したとし、韓国には25％の相互関税を課すと明らかにした。 これを受け、韓国の大統領権限代行を務めるハン・ドクス（韓悳洙）首相は韓国時間の3日朝、ソウルで「緊急経済安保戦略TF（タスクフォース）会議」を開催し、政府の対応策を協議した。 (c)news1

韓国の女性が26日、オンラインコミュニティに「実母が自宅の暗証番号を変えていたことにショックを受けた」と投稿した。本人は「さみしい」と訴えているが、ネットユーザーたちからは「お母さんの判断が正しい」との意見が相次いでいる。 女性は「結婚前は当然実家の暗証番号を知っていて気軽に出入りしていた。仕事の後、時々ご飯を買って行って一緒に食べ、ゆっくりして帰ることもあった」と振り返った。 最近、夫が不在で一人きりだった夜、「久しぶりに実家に寄ってみよう」と思い立った。ところが、玄関で暗証番号を入力しても扉は開かなかった。 連絡すると母親は「暗証番号は変えた。もうあなたにも家庭があるのだから、それぞれの空間と時間を尊重すべきだ。今後は来る時、連絡しなさい」ときっぱり言った。 女性は「後からどんどん寂しさがこみ上げてきた」といい、「親にもプライバシーがあるし、結婚した以上独立した生活をしろという意味かも。でも私は、実家はいつでも頼れる場所だと思っていた」と胸中を明かした。 「黙って受け入れるべきなのか。他の家庭でもこうなの？ 暗証番号を教えてくれないなんて、ちょっとひどくない？」。女性はこう疑問を投げかけた。 この投稿に、多くのネットユーザーは母親を支持。「親も一人の人間。結婚した子どもが突然無断で来るのは負担だよ」「暗証番号まで変えるなんて、よほど気まずいことがあったのでは」「寂しい気持ちはわかるけど、お母さんの気持ちも理解してあげて」などのコメントを寄せた。 (c)news1

韓国・済州島（チェジュド）の代表的な春のイベント「全農路（チョノンロ）桜祭り」で販売されたスンデ（韓国風豚の腸詰め）の炒めものが高すぎるとしてSNSで炎上している。 SNSスレッドに3月28日、「済州桜祭りで2万5000ウォン（約2500円）のスンデ炒めを食べた」とのコメントと1枚の写真が投稿された。映っていたのは6切れほどのスンデが盛られた一皿だった。 投稿者は「毎年この話題が出る理由がわかった。来年は絶対行かない。もう、だまされない」と怒りをあらわにした。 これに対して、ネットユーザーも激しく反応。「バーベキューもぼったくり価格だった。済州の業者じゃなくて、本土（韓国内地）から来た業者らしい」など非難の声が続いた。 また、別のユーザーも「夜市の屋台は、農協や婦人会など地元団体が運営しているのを除けば、ほとんどが本土の業者だ」として祭りのもうけ主義に警鐘を鳴らした。 こうした「イベント価格」を巡る論争は毎年のように発生。昨年は慶州（キョンジュ）桜祭りで販売された1万5000ウォン（約1500円）のタッカンジョン（甘辛揚げ鶏）や、ソウル・汝矣島（ヨイド）桜祭りで売られた肉がたった3切れで1万ウォン（約1000円）のチェユク丼（豚焼き肉丼）がネットをにぎわせた。 (c)MONEYTODAY

ソウル市内の女子高の男性教員が授業中に出産を強要するような発言を繰り返していたことが分かり、批判が殺到している。3月29日のSNSへの投稿によると、この教員は2年生の生物の授業中に「女性は子どもを産まなければ人生に価値がない」「体が新鮮な20代後半に出産すべきだ」といった発言を繰り返していた。 この発言は「生殖」に関する説明中に出たもので、長時間にわたったため生徒が一部を録音していた。投稿には約6分間の音声が添付されており、インターネット上で瞬く間に拡散。29日午後2時時点で500万回以上再生された。 録音によると、教員は「生物学者としては31～32歳までは許せる。それまでには絶対に産め」「33～34歳まで年を取って、ちゃんとした出産ができるのか」と断言。「女性の体が最も健康で、下半身が力強く成熟しているのは27歳。20代前半は未成熟で、20代半ばを超えてようやく完全体だ」との持論を展開した。 また、「人生で一番大事なのは子ども。独身で生きると考えている生徒は目を覚ませ」と語気を強め、「神が全ての生命を直接守れないから母親を代理人として地上に送った。君たちがその役割を担うべきだ。なぜそれを拒否するのか」と発言していた。 卒業生の一人は「昨年も一昨年も同じことを言っていた。聞き慣れていたので無視したが、いつまでも言い続けているから問題が大きくなった」と話した。 ネット上では怒りの声が相次いでおり、多くの市民が国民申聞鼓（行政苦情窓口）を通じて、ソウル市陽川区（ヤンチョング）に抗議の陳情を提出している。 (c)news1

韓国飲食業界の有名人ペク・ジョンウォン氏が率いる「ザ・ボーン・コリア」が地域イベントで農薬噴霧器を用いてリンゴジュースを散布し、衛生上の問題を指摘する声が上がっている。YouTuberが噴霧器を解体した動画を公開し、衛生状態に疑問を呈しているのだ。 2023年11月に開催された「ホンソン・グローバルバーベキューフェスティバル」で、同社のスタッフが農薬噴霧器を使用して大量の肉にジュースをスプレーする様子がペク代表のYouTubeチャンネルで公開されたのが発端。視聴者から批判的な指摘があり、同社は「食品衛生法の基準は順守している」と応じていた。 だが、あるYouTuberが3月29日、実際に農薬噴霧器を購入・解体し、その衛生状態を検証する動画を公開した。YouTuberは「中身は洗えない構造なので、ビニール袋に石けん水を入れて3回洗浄した」として、金属製の容器を切断して内部を拭き取る様子を撮影。「人の手では届かない底部からサビが出てきた」と指摘した。 また、液体を噴霧するシリンダー部を取り外すと「べっとりと油分が付着していた」と述べ、「ホース内に詰まっていた鉄球のような部品を水に浸すと水面に油膜が広がった」と指摘。「完全に清掃するには内部パーツまで分解する必要があるが、それを本当にやっていたのか疑わしい」と語った。 この動画を見た石油会社の社員は「農機具用の潤滑油は食品用途に絶対使ってはいけない」とコメントした。他の視聴者たちも「実際に解体までして洗っていたとは思えない」「サビやグリスがついた状態でジュースをまくなんて吐き気がする」などと激しく非難している。 食品用機器は食品衛生法で、機器から食品に有害な物質が移らないよう厳しく管理されている。ザ・ボーン・コリア側は「現行法上、噴霧器の使用に規制はないが、関係機関から使用を控えるよう勧告を受けた。今後は使用しない」としている。 (c)news1

韓国のグループBIGBANGメンバーの歌手G-DRAGON（ジードラゴン）のコンサートが高陽（コヤン）で開催された際、観客席で電子たばこを吸う中国人カップルの姿が目撃され、波紋を広げている。マナー違反を指摘する声がSNSを中心に相次いでおり、「G-DRAGONに申し訳ない」とするファンの声も上がっている。 G-DRAGONは3月29、30両日、京畿道高陽総合運動場で「Coupang Play Presents G-DRAGON 2025 World Tour in Korea」を開催した。 問題の行為は、29日のコンサート中に発生した。観客のひとりが翌30日、SNSで「F3エリアにいた。まるで中国旅行にでも行ったような気分だった」と投稿した。多数の中国人ファンがいたとしながら「彼らのコンサートマナーがひどく、G-DRAGONに申し訳なかった」と不満を漏らした。 投稿によれば、アンコールも叫ばず、応援用スローガンも掲げず、さらには公演中に電子たばこを吸う中国人カップルまでいたという。「警備員が一度注意したのに通じないふりをして、警備員が立ち去るとまた吸い始めた。今でも怒りが収まらない」と憤りを語った。 投稿された動画には、観客が密集するステージ前のエリアで男女が交互に電子たばこを吸う姿が克明に映っていた。 この映像が拡散されると、ネット上では非難が殺到した。「中国でも公演中の喫煙は禁止なのに、韓国ではバレないと思ったのか」「自国でも許されない行為を、他国で堂々とするなんてありえない」「一生で初めてコンサート会場でたばこ吸う人を見た」といったコメントが続出している。 電子たばこであっても、公共の室内やイベント会場での喫煙は韓国では原則禁止されており、違反すれば罰金が科される可能性もある。 (c)news1

韓国の自営業者向けオンラインコミュニティ「痛いから社長だ」に3月27日、「旅行会社のバス運転手、当然のようにタバコ代を要求してくる」というタイトルの投稿があった。 投稿した食堂を店主は「突然、旅行会社のバス運転手から電話があって、『30人くらい連れていくけど、インセンティブやタバコ代はどのくらいか』と尋ねられた」と明かした。 店主は「そういう制度はうちにはないが、運転手の食事くらいなら提供できる」と返答。すると運転手は「先輩の頼みでそちらの店に行こうというのにタバコ代も出ないのか？」と不満をあらわにした。店主が「それが普通なのか？」と尋ねると、運転手は「そうだ。そこは観光地でもないし、普通は10％くらいもらえる」と言い放った。 「それなら他の店を探した方が良さそうですね」と電話を切ったという店主は「本当にそれが常識なのか？ あまりに当然のように要求されたので戸惑ってしまった」と話した。 この体験談についてはネット上でも賛否が分かれた。一部は「団体客を連れてきてくれるなら多少の手数料を払うのは普通」「タバコ代として10％程度渡すのが暗黙の了解」「配達業者が手数料を取るのと同じような仕組み」とコメントした。 一方で「最初から堂々と要求するのはどうか」「一度リベートを渡してしまうと今後も引きずられそうで怖い」といった否定的な声も目立った。 業界関係者によると、観光バスの運転手が案内した飲食店や観光地からリベートを受け取る例は珍しくないといい、一種の謝礼として少なくとも客一人につき1000ウォン（約100円）程度支払うのが慣習だという話もある。 (c)NEWSIS