年間アーカイブ 2025

韓国で幼稚園児の保護者が「うちの子に“白菜”は食べさせないで」と園側に伝えたのに「キャベツ」を食べさせらとSNSに投稿し、不満を爆発させた。だが、ネット上では「教員を責めるのは筋違い」との反応が相次いでいる。 問題の発端は、母親が17日に自身のSNSに投稿した内容だ。幼稚園の先生に「うちの子は白菜を嫌がるので食べさせないでください」と頼んだのに、子どもが「きょう白菜を食べた」と言うので園に確認したら「キャベツだ」との返答を受けたという。 母親は「白菜もキャベツも同じようなものじゃないの？別だから食べさせたというのは納得できない。事前に電話で聞いてほしかった」として教員への怒りをあらわにした。 白菜とキャベツはいずれもアブラナ科アブラナ属だが、別種であり、形状や味、用途が異なる。 この投稿に対し、オンライン上では母親への批判が広がった。「アレルギーでもないのに偏食で食べさせるなというのか」「嫌いでも食べられたなら褒めてあげればいいのに」「キャベツは体にいいし、アレルギーもないなら問題ない」「文句があるならお弁当を持たせれば？」といった具合だ。 また、「キャベツも避けてほしいなら『葉物野菜全般が苦手なのでキャベツも含めてご配慮ください』と明確に伝えるべきだった」と指摘する声もあった。 (c)news1

韓国・ソウル市江北区（カンブクグ）で古着回収箱の中から生後間もない子犬3匹が発見された。発見時、1匹は死亡していた。JTBCの報道番組「事件班長」が報じた。 通報者は、15日午前3時ごろ、犬の散歩中に「きゃんきゃん」という小さな鳴き声を耳にした。周囲を見回し、古着回収箱の中で黒い袋が動いているのに気付いた。 袋の中には生まれて1週間ほどと見られる子犬3匹が入れられていた。1匹は死亡しており、2匹はかろうじて息をしていた。 警察や消防、動物保護センターは深夜で対応が難しかったことから、通報者は布でくるんで体温を保ち、注射器でミルクを与えるなど自宅で保護した。 今後、子犬たちは動物保護センターに引き渡される予定だが、2週間以内に引き取り手が見つからなければ安楽死させられる可能性もあるという。 現場には古着回収箱を監視する防犯カメラが設置されており、近く警察が映像を確認する予定だ。 ネットユーザーからは「こんなことをした人間には天罰が下るべきだ」「せめて優しい飼い主に出会って幸せに暮らしてほしい」といった声が相次いでいる。 (c)MONEYTODAY

裕福な男性と交際する娘の姿を見て、喜びと同時に嫉妬心が湧くという韓国の女性が14日、オンラインにコミュニティに「裕福な男性と付き合う娘を見て相対的剥奪感を覚える」と書き込んだ。 投稿によると、娘の交際相手は素敵な家に住み、高級車に乗り、上質な食事を楽しんでおり、娘もその豊かさを享受している。2人とも30代半ば。旅行に行くときは最高のホテルに泊まり、一番良い車をレンタルしている。 結婚の話も出ていて、女性も幸せな気持ちになる。だが、女性は「娘のことをうれしく思う半面、胸が締めつけられるような思いもする。若くしてあんなぜいたくを味わう娘と自分を無意識に比べてしまう」と複雑な心境を打ち明けた。 女性は若い頃から働き詰めで、倹約して家計をやりくりしてきた。夫はほとんど支えてくれなかった。娘とのギャップに、どこか自分が哀れに思える。女性は「うれしさと同時に女性としての嫉妬のような感情も湧いてきて自分でも戸惑っている」と述べた。 この投稿にはネットユーザーから「娘だからではなく、誰であっても親しい人なら自然に湧く感情」「それは過去の自分に対する哀れみなのかもしれない」といった共感と励ましの声が相次いだ。 (c)news1

共働きの義妹ばかりを可愛がる義母に夫が内緒で数百万円の仕送りをしていたことを知った韓国の50代女性が16日、JTBCの番組「事件班長」で、30年間積み重ねてきた嫁としての努力が水の泡だったと嘆いた。 女性は2人の息子を育て、夫の転勤を機に地方に移住し、専業主婦として家族を支えてきた。だが、義母は夫の妹ばかりを可愛がり、女性には冷たい態度を取り続けた。 名節（韓国のお盆や旧正月）になると、女性は朝早くから台所に立つのに、義母は全て料理が終わってから義妹を起こす。また、女性は生活費を切り詰めて義母に小遣いを渡しているのに、義妹にしか「ありがとう」と言わない。 ある日から、夫の給与口座の管理を任されるようになった女性は衝撃の事実を知った。夫が数年にわたり、一切の相談もなく義実家に数百万円を仕送りしていたのだ。 女性は「夫の仕事が不調で、生活費も満足に受け取れなかった時期があったのに、あの時も義実家にお金を送っていたなんて」と胸中を明かした。問い詰められた夫は「自分の親にお金を渡して何が悪い」と怒り出した。 さらに女性は「最近、姑が突然“あたしはあなたの夫から一銭も受け取ったことない”と言い出したのが引っかかっていたが、“なるほど”という感じだ。ずっと“ケチな嫁”として気を遣ってきた30年が悔しい」と訴えた。 「夫は“この話題でストレスを与えるな”と話し合いすら避けるようになった。私はそんなに悪い嫁で悪い妻なのだろうか」。女性は言葉を詰まらせた。 (c)news1

韓国の人気俳優ソ・ジソブの所属事務所51kは21日、公式SNSを通じて「最近、当社のマネージャーを騙る人物によって金銭的利益を狙った詐欺行為が発生している」と明かした。韓国では、有名人の名前を使った「ノーショー（無断キャンセル）詐欺」が相次いでいる。 事務所によると、詐欺容疑者は「所属俳優の会食」を名目に団体予約し、高級酒の準備を依頼した後、連絡を絶っていた。 事務所側は「当社は所属俳優の名前で外部に対して飲食店予約をすることはなく、いかなる場合でも物品購入や酒類の配送などを依頼することはない」と強調している。 最近では、人気歌手イム・ヨンウンやコメディアンのパク・ミョンス、ユーチューバーのツヤンら、芸能人を騙ったノーショー詐欺の被害報告が相次いでいる。 (c)MONEYTODAY

韓国最大手通信会社SKテレコム（SKT）が被害を受けたサイバー攻撃をめぐり、単なる金銭目的ではなく、国家機密を狙った“サイバー戦争”の一環である可能性が指摘されている。すでに3年前から主要サーバーに不正侵入されていたにもかかわらず、現在までダークウェブでの個人情報売買や偽造SIMなどの被害は確認されておらず、単純な金融詐欺ではなく、通話記録（CDR）など主要人物の情報を標的にしたスパイ活動だった可能性が高いとの見方が出ている。 韓国のセキュリティ企業アンラボは報告書で「中国のAPT攻撃（高度標的型攻撃）グループがアジア地域への攻撃を強めており、『Earth Bluecrow（Red Menshen）』とされる組織が今回のSKT事件の背後にいるか調査中」と明らかにした。同グループは2021年から韓国を含むアジア・中東地域の通信・金融・小売業を標的にサイバースパイ活動を続けているという。 科学技術情報通信省によると、2022年6月にはSKTのサーバーにウェブシェル型マルウェアが仕込まれ、続けてBPFドアと呼ばれる24種類のバックドアが追加侵入していた。米サイバーセキュリティ企業トレンドマイクロは「BPFドアは国家が支援するスパイ活動用に設計されたバックドアで、韓国の通信企業を2度にわたり攻撃した」と報告。対象企業がSKTであるかどうかは政府は明言していない。 中国のAPTグループは長期的に組織的なハッキングを仕掛け、重要情報の収集を狙うスタイルで、BPFドアを使うケースが多い。このため、感染の時期や経路の特定が非常に困難だ。 情報保護学の専門家であるヨム・フンヨル順天郷大学教授は「国家安全保障を脅かす目的の可能性もある。サイバーセキュリティ体制の再点検が不可欠」と警鐘を鳴らす。 (c)MONEYTODAY

韓国の歌手SE7EN（セブン）と女優イ・ダヘ夫妻が、ソウル・江南（カンナム）と麻浦（マポ）に計3棟のビルを保有する「数百億ウォン規模の不動産資産家」であることが分かった。両人の名義で保有する建物の推定資産価値は少なくとも325億ウォン（約32.5億円）に達する。 不動産会社「ビルディングロード不動産仲介法人」によると、イ・ダヘは2022年5月、ソウル市江南区論峴洞（ノンヒョンドン）の角地に建つ新築ビルを法人名義で購入した。160億ウォンを自己資金で一括払いした。 イ・ダヘはこの物件の購入直前、近隣に保有していた別のビルを売却し、約200億ウォンの売却益を得て、借入なしで買い替えを成功させたことでも話題となった。 現在、このビルはあるエンターテインメント会社が全フロアを借りて使用しており、取得価格ベースでの賃貸収益率は約3％台とされている。 さらにイ・ダヘは、江南区庁駅近くにも自ら新築した2018年竣工のビルを1棟所有している。こちらは2014年に約33億ウォンで土地を購入後に新築したもので、現在の評価額は約75億ウォンに上ると見られる。 夫のSE7ENも麻浦区東橋洞（トンギョドン）に地上5階建てのビルを所有しており、現在の推定価値は約90億ウォン。このビルは2004年に購入し、2015年に新築されたもので、上層階はSE7ENの1人事務所のオフィスとして使用中だという。 同社は「当時は実取引価格の申告制度導入前だったため正確な購入価格は不明だが、現在の市場価格は90億ウォンを超える」と説明した。 (c)news1

北朝鮮が最近、住民による自家用車の“合法的な登録”を可能にする動きを見せており、これを通じて非公式経済を制御し、国内経済の実態を把握しようとしているとの分析が出ている。 韓国統一省は21日、「北朝鮮が自家用車の個人所有を認める動きが確認されており、現在その動向を注視している」と明らかにした。 北朝鮮の現行民法では、自家用車を個人が所有できるとされていたが、実際には朝鮮労働党幹部や外国人を除けば、車両の名義は主に事業所や企業に属するのが慣例だった。だが、昨年2月6日に改正された民法には「合法的な登録」を経て個人が車や家畜を所有できるとの文言が新たに盛り込まれた。 実際に確認された改正民法第134条（個人所有権の対象）には「公民は家庭生活に必要な生活用品と、合法的な登録を経た自家用車や家畜などを所有できる」と明記されている。2007年の旧民法には「登録」の概念が存在せず、今回が初の明文化となる。 これにより北朝鮮当局は、これまで非公式に存在していた個人財産を“登録”によって制度的に把握し、経済活動全体を統制・課税可能な体制に移行しようとしていると見られる。 特に注目されるのは、北朝鮮の経済における「トンジュ」と呼ばれる新興富裕層の存在だ。市場（チャンマダン）経済を支えてきた彼らは、国家統制外の“地下経済”を象徴してきたが、今回の民法改正はこうした非制度的な資産を合法経済の枠内に取り込む狙いがあるとみられる。 さらに、登録財産に対しては将来的に“登録税”や各種課税が進められる可能性も指摘されている。 1990年代後半の「苦難の行軍」以降、各地で台頭したトンジュは現在、その8割近くが姿を消したとされ、北朝鮮当局は地下経済の取り締まりを強化してきた。今回の民法改正も、そうした一連の政策の延長線上にあると分析されている。 一方で、今回の動きは北朝鮮社会の変化を反映しているとの見方もある。制度化に対する住民の反発が以前より少ないという判断のもと、国家があえて“陽の当たる場所”へと導こうとしているという観測だ。とはいえ、実際には特権層だけに適用される可能性も指摘されている。 韓国・慶南大学極東問題研究所のイム・ウルチュル教授は「社会主義文明国家を標榜しながら、特権層を対象に車両所有を容認し、同時に国家が得られる利得を見込んでいる。自動車税などによる課税効果もあるだろうが、それよりも内需経済をより透明に把握・統制する管理手段と見るべきだ」と分析した。 (c)news1

韓国アシアナ航空が今年の冬季スケジュールが始まる11月から、福岡をはじめとする日本主要路線の予約受付を中止する。これは大韓航空との合併条件のひとつである「重複路線の調整」を履行するための措置だ。 アシアナ航空が、昨年搭乗率90％を記録した日本の主要観光地への路線運航を停止する背景には、日本の競争当局である公正取引委員会（JFTC）が、大韓航空との合併承認の条件として提示した是正措置の履行がある。 JFTCは日韓路線での市場占有率の上昇により、競争制限の懸念がある路線について調整を求めていた。大韓航空とアシアナ航空がともに運航していた旅客路線は計12路線あり、このうち大韓航空は7路線（ソウル－大阪・札幌・名古屋・福岡、釜山－大阪・札幌・福岡）のスロット（発着枠）を、LCCなど新規参入航空会社に譲渡することに合意した。 アシアナ航空もこれに応じ、該当路線のスロット放出を進めており、福岡線の予約中止に続き、残りの6路線も順次停止される見通しだ。 アシアナ航空は先月にもフランクフルト、パリ、ローマなど欧州路線の一部を減便していた。4月25日からは仁川－ローマ線が週5便から週4便に、30日からは仁川－フランクフルト線が週7便から週4便へと減便された。また、5月12日からは仁川－パリ線も週6便から週5便に減便された。これもEUの競争当局が提示した是正措置の一環だ。 (c)MONEYTODAY

法定管理下の韓国大手流通企業ホームプラスが、賃料交渉が不調だった17店舗に契約解除を通知した。全126店舗のうち68が賃貸で、交渉対象は閉店予定を除く61店舗だった。背景には年間4000億ウォンに及ぶ賃料負担の軽減がある。 筆頭株主のMBKパートナーズが導入した「セール・アンド・リースバック」により、2023年時点のリース債務は4292億ウォンに膨らんでいる。ホームプラスは賃料の35～50％引き下げを要請したが、家主側は資産価値の下落を懸念し応じなかった。 契約解除対象の17店舗が閉店すれば、店舗数は100に減り、業界3位のロッテマートに逆転される。競争力の低下が懸念されるほか、イーマートやロッテマートによる店舗取得の動きも注目されている。 対象店舗では約2000～3000人が働いているとされ、今後の再建過程で最大1万人規模の人員削減に発展する可能性がある。ホームプラスは雇用安定支援制度で配置転換や奨励金支給を打ち出すが、地方店舗では転居を余儀なくされるケースもあり、効果には疑問が残る。 さらに、入居テナントへの支援策が不透明な点も問題視されている。一方で、ホームプラスは営業停止は当面実施せず、再建計画提出期限である来月12日まで家主との交渉を継続する構えを示している。 (c)news1