年間アーカイブ 2025

韓国の女優キム・セロンさん（2025年2月死去）と未成年だった時期に交際していたという疑惑が持たれている韓国の俳優キム・スヒョン氏に対し、台湾セブンイレブンが1億3000万台湾ドルの損害賠償請求を検討しているという。複数の台湾メディアが17日報じた。 台湾セブンイレブンは3月19日からキム・スヒョン氏を広告モデルに起用し、生鮮食品やコーヒー商品を発売する予定だった。また、3月末には高雄で開催される桜祭りイベントでのファンミーティングも企画されていた。 しかしその後、キム・スヒョン氏に関する私生活スキャンダルが表面化したことで、関連イベントはすべて中止された。台湾セブンイレブンが算出した損失額は1億台湾ドルにのぼり、廃棄物・広告損失などを加味すると1億3000万台湾ドルに達する見込みだという。 (c)MONEYTODAY

演技と音楽を行き来するグローバルスター、チャ・ウヌの初のVRコンサート「チャ・ウヌ VRコンサート：メモリーズ」が6月18日から、韓国をはじめ、日本や米国、中国など21の都市で公開される。 このコンテンツは、VRコンサート専門の制作会社「AMAZE」の技術力によって制作された。超高画質12K実写撮影、AIによる映像プロセッシング、Unreal Engine基盤のVFX技術によって、目の前にチャ・ウヌがいるような空間を体験できる。特に観客の選択によって場面が変化する革新的なインタラクション技術を適用している。 VRコンサートは、観客が公演を鑑賞するだけではない。思い出の品や写真・場所などを自ら選択し、ストーリーの展開や結末を共に作り上げていくインタラクティブな旅が、AMAZEの技術力によって実現されている。同じ楽曲でも観覧者の選択によってチャ・ウヌのまったく異なるビジュアルや感情の流れを楽しめる点もポイントになっている。 AMAZEは、さまざまなグローバルアーティストとのコラボを通じてVRコンサートの新たなパラダイムを提示している。今回のチャ・ウヌ・プロジェクトを契機に、さらに幅広いアーティストのラインナップを拡大していくという。 「チャ・ウヌ VRコンサート：メモリーズ」は、5月30日に第1次前売りを開始する。 (c)KOREA WAVE

韓国のZ世代の83％が週4.5日制を認識していることが、大手採用プラットフォーム「進学社キャッチ」の調査で明らかになった。求職者が望む週4.5日制の運営条件としては「給料の削減なしで」が1位となった。 進学社キャッチは、Z世代の求職者1630人を対象に「週4.5日制」に関する調査を実施した。回答者の83％がこの制度を認識しており、そのうち49％は「非常によく知っている」と答えた。一方で「初めて聞いた」という回答は17％にとどまった。 制度に対する高い認識とともに、「入社の決定に影響を与える」という回答も84％に達した。次いで「よくわからない」が10％、「入社決定に影響はない」と答えた割合は6％だった。 Z世代の求職者が挙げた週4.5日制の成功的な運営条件では、「給料の削減なしでの運営（62％）」が1位だった。続いて「効率的な業務管理（33％）」「業種・職務に応じた柔軟な導入（22％）」「残業など副作用の最小化（16％）」が続いた。 実際に受け入れ可能な給料削減の範囲を尋ねた設問では、「5％までなら受け入れられる」という回答が44％、「10％まで可能」という回答は13％だった。逆に「給料が減るなら受け入れられない」という回答も43％に達した。 週4.5日制の実施時に、余った時間をどのように活用したいかという質問には、「十分な休息」が47％で1位となった。続いて「自己啓発（18％）」「運動および健康管理（12％）」が続き、さらに「家族との時間（9％）」「趣味や文化活動（9％）」「副業・資産運用（5％）」といった意見もあった。 キャッチのキム・ジョンヒョン本部長は「今回の調査では、週4.5日制に対するZ世代求職者の高い関心を確認できた。制度導入の際には、給料、業務負担、運営方法など現実的な要素を事前に十分に検討する必要がある」と語った。 (c)KOREA WAVE

アジア諸国を中心に、新型コロナウイルスの再拡大への懸念が高まっている。最近、香港など中華圏で感染者・死者数が増加している中、タイやシンガポールなどでも感染事例の報告が増えている。 各国の保健当局の発表や現地メディアによると、今回の感染拡大は、2023～2024年に流行したオミクロン株から派生した新たな変異株、特に「JN.1」が主導している。 この「JN.1」変異株は「ピローラ（Pirola）」と呼ばれるオミクロン系統「BA.2.86」から派生したもので、2023年に初めて確認された。すでにアメリカ、イギリス、インド、シンガポール、香港などで拡散しており、スパイクタンパク質（ウイルスが人体細胞に結合する部位）に特異な変異があることから、感染力が非常に強いとされている。世界保健機関（WHO）はこの「JN.1」を「注目すべき変異株（Variant of Interest）」に分類している。 タイ疾病管理局（DDC）は19日、5月11日から17日までの1週間で新型コロナウイルスの感染者数が3万3030人に達し、前週の約1万6000人から2倍以上に増えたと発表した。このうち1918人が入院し、2人が死亡した。年代別では30代の感染者が最も多かったという。 感染者が最も多かったバンコクでは、市民に対してマスクの着用や、発熱・咳・喉の痛み・倦怠感などの症状が出た場合はすぐに検査を受けるよう勧告している。現地では、4月の旧正月「ソンクラーン（水かけ祭り）」が感染拡大の引き金になったとみられている。 再拡大の兆しが最初に現れたとされる香港でも、多数の死亡例が確認されている。香港政府によると、直近1カ月間で新型コロナ陽性率が1年ぶりの高水準となる13.66％まで上昇し、関連死者は30人に達したという。5月4日～10日の新規感染者数は1042人で、前週（972人）よりも増加している。香港と隣接する中国南部地域でも感染報告が増えている。 シンガポールでは4月27日～5月3日の1週間で1万4200人の新規感染者が確認され、前週（1万1100人）から3000人以上増加した。入院患者数も30％増加している。ベトナムやインドでは、シンガポールやタイと比べれば深刻ではないものの、感染報告が増えつつあるという。 (c)MONEYTODAY

韓国の交通専門ユーチューブチャンネル「ハン・ムンチョルTV」に15日、「駐車スペースを占拠していた中年女性にドライブレコーダーの車はなんと言ったでしょう？」というタイトルの映像がアップされた。 それによると、投稿した女性が子どもを乗せて駐車スペースを探していたところ、SUVが出ようとしていたのでそちらへ車を回した。しかし、行ってみると中年女性が手を振って女性の駐車を妨げ、「先に場所取りをしていた」と主張。仲間の車に「早く来て」と合図を送った。 女性が「車が優先でしょう。これはおかしい」と抗議すると、中年女性は「車はあそこにあるじゃない」と居直り、「場所取りはルール違反だ」と指摘されると「駐車しようと待っていたのに何を言ってるの」と食い下がった。 女性が車を前に進めると、中年女性は立ちはだかり「ぶつけてみなさいよ」と挑発。クラクションを長く鳴らされて渋々その場を離れた中年女性は「本当にあきれるわね。若い女が」と皮肉を吐いた。女性は「年を取っててうらやましいですね」と応酬した。 さらに中年女性が「子どもたちに悪い見本を見せてるね」と言うと、女性は「あなたもですよ」と反撃し、最後に「じゃあおばさんが運転なさったら？」と言い放った。 映像を見たネットユーザーたちは「車が来てないのに場所取りするなんて非常識」などの声を寄せた。 (c)news1

「前科17犯」という経歴を持つ韓国大統領候補のソン・ジンホ氏＝無所属＝のテレビ討論発言が公開され、ネット上で波紋が広がっている。 YouTubeに20日、「前科17犯 ソン・ジンホ大統領候補討論会 30秒まとめ」と題した動画が投稿された。これは中央選挙放送討論委員会主催で開かれた「招待外候補者テレビ討論会」の一部を切り取ったもの。 動画内でソン候補は次のように述べている。 「今や中国同胞も共に暮らす大韓民国の国民だ。差別や偏見はあってはならない。海外同胞支援に反対することは不可能だ」 「実行力のある“経済大統領”が必要だ。私は経済専門家であり、民生経済を立て直すために国家再建委員会、経済回復委員会を発足し、確実に経済を立て直す。私は第21代大統領になって必ずやり遂げる」 ソン候補は57歳。これまで詐欺、暴力、傷害、器物損壊、労働基準法違反、不渡り小切手法違反など、多様な犯罪で計17件の前科を持ち、懲役刑だけで8回にのぼる。これは韓国大統領選挙史上、最多の前科記録である。 この動画は投稿からわずか1日で18万回を超える再生回数を記録し、ネット上で大きな話題となった。 ネットユーザーたちは「ただの前科じゃなくて“詐欺”の前科があるのに、大統領候補だなんてありえない」「選挙広報物を見ると、経歴より前科の欄の方が長い」「今回の選挙って“前科王”を選ぶ選挙なのか？」といった辛辣なコメントを相次いで投稿した。 今回の候補者の前科件数は合計27件にのぼる。最多はソン候補の17件で、続いて民主労働党のクォン・ヨングク候補が4件、共に民主党のイ・ジェミョン（李在明）候補と国民の力のキム・ムンス（金文洙）候補がそれぞれ3件を記録している。改革新党のイ・ジュンソク（李俊錫）候補らは「前科なし」となっている。 (c)NEWSIS

「厳しいことを言えば、最も基本的な部分が、その国の印象を左右すると思います。韓国のトイレを見たことがありますか？」 大阪のある私立大学観光学部の教授は最近、韓国観光の弱点を尋ねる質問にこのように答えた。 この教授は韓国を何度も訪れ、観光インフラの水準には感心したとしながらも、いくつかの点では日本に劣ると指摘した。特に明洞、安国、鐘路などソウルの主要観光地では、トイレが不衛生だったり、鍵がかかっていて使用できないケースが多かったと語り、改善の必要性を強調した。 この指摘には、韓国の観光業界が抱える大きな課題が含まれている。 観光名所、交通、外国語対応などインフラは優れていても、基本的な設備やサービスがおろそかになっており、訪問者に否定的な印象を与えるというのだ。昨年、日本は過去最高となる3686万人の観光客を誘致し、1637万人にとどまった韓国の2倍を超えた。韓国でも日本の事例から学ぶべきという声が上がっている。 MONEYTODAYが5月12～16日にかけて、ソウルの明洞・安国駅・景福宮・昌徳宮周辺のトイレ20カ所と、日本の大阪・京都・東京の観光地にあるトイレ24カ所を無作為に調査したところ、ソウルでは13カ所（65％）が施錠されていたが、日本では1カ所を除いてすべて開放されていた。また、ソウルでは男女共用トイレが4カ所あったのに対し、日本では1カ所も見られなかった。 現地で出会った外国人観光客も、韓国での最も大きな不便として「トイレの施錠」を挙げた。台湾からの観光客は「台湾ではどの建物にも開放されたトイレがあるが、韓国では飲食店に入らないとトイレに行けない」と話した。ポーランドから来た観光客も「ヨーロッパではトイレ使用にお金を払うことはあっても、鍵がかかっていることはない」とし、「本当に急いでいる時にトイレに行けないのは想像するだけでゾッとする」と語った。 日本では国家と民間団体が連携してトイレインフラの整備を推進している。便器ブランド「TOTO」の調査によると、外国人観光客の88％が日本のトイレに対して好印象を持っていると答えた。これは2018年の55％から大きく上昇した数値だ。最近では、非営利団体「日本財団」が東京・渋谷の公衆トイレ17カ所を「アート作品」として再設計し、国際的な注目を浴びた。 ロイター通信は「日本のトイレと便器は世界で最も称賛されている製品の一つ。東京のトイレはアクセシビリティと芸術性の高さで外国人観光客を惹きつけ、国家イメージにも良い影響を与える」と報じている。 一方、韓国では外国人を対象にしたトイレに関する調査すらほとんど実施されていない。2002年のワールドカップを機にトイレ施設は世界的水準にまで改善されたものの、利用文化や施錠（閉鎖）、不満に関しては問題が続いている。 2019年には韓食振興院が外国人観光客1094人を対象に調査したところ、「男女共用トイレ」が最も大きな問題として指摘されたが、いまだに明確な改善の動きは見られない。 こうした否定的な経験は、再訪の妨げとなるだけでなく、新たな観光客の誘致にも悪影響を及ぼす。 韓国観光公社の昨年の調査によれば、「過去の否定的な訪問経験が今後3年以内の韓国訪問意欲に悪影響を与える」と回答した割合は、日本（41.3％）、ドイツ（40.8％）、カザフスタン（29.4％）などだった。【MONEYTODAY オ・ジニョン記者】 (c)MONEYTODAY

マルチ商法にのめり込んだ妻に絶望した韓国の男性が13日、YTNラジオ「チョ・インソプ弁護士の相談所」で離婚について相談した。 男性は結婚して10年、息子が一人いる。経済的に余裕はなかったが、家族3人で幸せに暮らしていた。しかし、最近になって義母がある事業に関心を示し、妻にも「一度やってみなさい」と勧めた。 それは典型的なマルチ商法。男性は強く反対したが、妻は「学歴もいらないし、誰でも成功できる」と言って参加した。 これをきっかけに夫婦の会話はほとんどなくなり、関係は冷え切った。男性は何度も「やめてくれ」と訴えたが、妻は「すでに投資したから抜けられない」と耳を貸さなかった。 男性は「妻がマルチをやめないなら離婚して息子は私が育てたい。マルチ商法に関わっていてはセミナーなどを頻繁に行き来することになり、子どもに悪い影響がある」と話す。 妻に離婚を持ちかけたこともあるが、本人は拒否しつつマルチには執着。「そのうち勝手にお金が入ってくる」というような非現実的なことばかり言っているという。 男性は「これで離婚が認められるのか。また、離婚後に息子を自分が育てられるのか」と相談した。 これに対し、イム・ヒョンチャン弁護士は「マルチ商法への関与自体は離婚の直接的な理由になりにくい。だが、それによって家庭を顧みない、借金を作る、暴力的になるといった婚姻関係の破綻に至る具体的行動が伴えば認められる可能性がある」と説明した。 また、「親権と養育権は、育児環境、経済力、子どもとの関係などを総合的に考慮して判断される。今回のケースは相談者に有利な状況とも言える」と述べた。 (c)news1

「彼から突然『家の前だ、出てこい』と電話が来たら、どう思いますか？」──。予告なくやって来る彼氏に悩む韓国の女性が14日、オンラインコミュニティに自身が経験したエピソードを共有した。 それによると、女性が仕事を終えて夕食をとり、皿洗いとシャワーを済ませた後スマートフォンを見ると、彼氏からの不在着信が4件も入っていた。折り返すと「家の前にいるから出てこい。散歩しよう」と言われた。 女性は「シャワーを浴びてスキンケアして髪を乾かすのに40分はかかる。だから今日は難しい」と断った。すると彼氏は「がっかりだ」と言って帰ってしまった。 彼氏はそれを「愛情表現」だと思っているようだが、正直なところ女性はプレッシャーを感じている。せっかくきれいにしたのに外に出ればほこりを浴び、帰宅したら、またシャワーと歯磨き。それは面倒だ。 女性は「彼氏はいつも自分の気持ち優先で、私が断れば悪者扱いされる。申し訳なくて気を遣ってしまう。私が神経質で面倒くさがりなのか」と自問した。 この投稿にネットユーザーたちは「それは愛情じゃない。相手への思いやりのなさを“愛”でごまかしているだけ」「そんな突然呼び出されても行かない。自分の都合で呼び出すのはおかしい」「ロマンチックなサプライズだと勘違いしてる」「支配欲の表れでは」と批判的な声が相次いだ。 一方で「本当に好きなら髪がぬれていても会いに行く」「投稿者は彼氏よりも快適な生活を優先するタイプなのかも」といったコメントもあった。 (c)news1

高額年収を誇る専門職の女性と結婚した後、突然働かなくなって毎日のように酒を飲んでいた夫が、妻から離婚を求められるや財産分与を要求したというエピソードが16日に放送された韓国YTNラジオの番組「賢いラジオ生活」で取り上げられた。 女性は契約社員として働いていた男性と「できちゃった婚」した。 その後、夫の態度が一変した。仕事をせず、毎日酒を飲むようになったのだ。その結果、飲酒運転事故を5回も起こし、車を廃車にした。女性は説得に努めたが、返ってきたのは暴言と暴力だった。 最終的に女性は結婚から3年で離婚を決意。ところが夫は離婚の話し合いの中で「財産を分けてほしい」と図々しい態度を取った。 これについて、番組に出演していたチョ・インソプ弁護士は「配偶者に収入がない、または働いていないというだけでは法的に離婚の理由にはならないが、働く意思が全くないまま配偶者に依存して暮らしている場合は夫婦間の信頼関係が破綻したと見なされ、離婚の理由になり得る」と説明した。 今回のように夫が財産分与を要求している件について、チョ弁護士は「すべての財産が女性が結婚前に築いた特有財産なので、法的には夫に分与される権利はない」とした。ただし「特有財産でも結婚生活中に配偶者が管理や貢献をしていた場合には10〜20％程度を分与される可能性もある」と付け加えた。 (c)MONEYTODAY