年間アーカイブ 2025

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンが歌うソロ曲「Face-off」の再生回数が音楽配信サービスSpotifyで1億5000万回を突破した。 この曲は、ジミンの1stソロアルバム「FACE」に収録されたオープニングトラック。3日時点で1億5000万回を超えた。 アメリカの音楽メディア「Consequence of Sound」は、「2023年上半期に輝いたK-POPのB面曲トップ10」の1つに「Face-off」を選出。ジミンが低音域も自在に使いこなしている点を高く評価した。 ジミン自身が作詞・作曲に関わったこの曲は、人間関係の中で感じる葛藤や苦悩を率直な歌詞と魅力的なボーカルで描き、世界中のリスナーから支持を受け続けている。 (c)STARNEWS

韓国の大統領選に伴い3日に放送されたMBCの開票番組で、グループBTS（防弾少年団）による2018年の国連スピーチの映像が流された。 MBCが用意した選挙番組のカウントダウン映像の中で、独立運動の指導者キム・グによる光復1周年記念演説と、BTSのリーダーRMが語った国連スピーチのシーンが交差する形で登場した。 このほか映像には、映画「アリラン」を製作したナ・ウンギュや世界的映画監督ポン・ジュノの映像、詩人ユン・ドンジュの「序詩」と作家ハン・ガンの「菜食主義者」など、韓国の過去と現在を象徴する織り交ぜられた。 今回のカウントダウン映像は、世界的に話題となったナイキのCM「You Can't Stop Us」を創造的に再構成したもの。感動的に大統領選挙の開票番組の冒頭を飾り、視聴者の関心を集めた。 (c)STARNEWS

韓国で2025年3月の出生数が2万1041人となり、前年同月比で6.8％増加した。これは1993年3月以来、32年ぶりの高い増加率で、月間の出生数が前年を上回ったのは10年ぶりのこととなる。 統計庁が28日に発表した「2025年3月人口動向」によると、今年1～3月期（第1四半期）の出生数は前年同期比で7.4％増の6万5022人となり、四半期ベースでの増加率としては統計作成が始まった1981年以来最大となった。 これは、結婚適齢期に入った「エコブーム世代」（1991～1996年生まれ）の婚姻数が増えたことが主因とみられている。3月単月の合計特殊出生率は0.77人で、前年同月より0.04人増加。第1四半期ベースでは0.82人と、前年（0.77人）を上回り、2022年（0.87人）以来の高水準となった。 統計庁は、出生増加の背景として「新型コロナウイルス流行後の婚姻増加、30代女性人口の増加、出産に対する前向きな意識変化」などを挙げている。 ただ、人口全体としては依然として自然減少が続いており、3月の死亡者数は3万1141人で出生者数を上回った。このため、3月の自然増減はマイナス1万100人となり、人口の自然減は65カ月連続となった。第1四半期では死亡者数が10万896人となり、前年同期比で8.1％増。結果として第1四半期の自然減少数は3万5874人に達した。 (c)news1

韓国の2024年の化粧品生産額と輸出額がいずれも過去最高を記録した。特に輸出は世界4位からドイツを抜いて3位へ浮上。米国市場では長年首位だったフランスを抜き、韓国産が最も多く輸入された化粧品ブランドとなった。 韓国の食品医薬品安全処は、2024年の化粧品の生産・輸出・輸入実績を発表した。それによると、輸出額は前年比20.3％増の102億ドル、生産額は前年比20.9％増の17兆5426億ウォンとなった。 特に基礎化粧品やカラーコスメを中心に輸出が増え、生産拡大に繋がったとみられる。基礎化粧品の生産額は10兆2961億ウォンで、ローション・クリームやエッセンス、パックなどの製品が大きく伸びた。リップ製品を中心としたカラーコスメが次に続き、身体洗浄製品がそれに続いた。 機能性化粧品の生産額は前年比35.2％増の7兆3515億ウォンに達し、全体の41.9％を占めた。特にシワ改善効果のある製品は71％増の1兆623億ウォンと、最も大きな増加幅を示した。 輸出では、中国が24.9億ドルで依然トップだが、構成比は20％台に低下。これは基礎化粧品の輸出減が影響している。一方、米国向け輸出は19億ドルで伸び続けており、米国で輸入された化粧品のうち韓国製は22.2％を占め、フランス（16.3％）を初めて上回った。 また、化粧品輸出国数は前年比7カ国増の172カ国に拡大。アジア（中国を除く）、北米、欧州など世界的に輸出が拡大している。 輸入額は前年より0.8％増の13億ドルで、化粧品の貿易黒字は過去最大となる89億ドルに達した。 (c)news1

韓国の全国教職員労働組合（全教組）が5月24日、ソウル市鍾路区（チョンノグ）の古宮博物館西側で「全教組創立36周年全国教員決意大会」を開催した。主催者発表で約3000人が参加。最近学校内で亡くなった済州（チェジュ）の教員に対する哀悼と再発防止の対策を強く求め、「これ以上、教師を死なせないための対策を講じよ」と声を上げた。 全教組のパク・ヨンファン委員長は、この教員が悪質なクレームに苦しみながら自ら命を絶ったとし、「私たちはまた一人の同僚教師を失った。守れなくて申し訳ない」と涙ながらに訴えた。 続けて「悪質なクレームによって防御的な生活指導が常態化し、教師の自尊心も教室も崩れている。行政業務に追われ、教師たちはパソコンの画面ばかりを見る日々を送り、教育省は現場の声を無視して一方的に教育政策を押し付けている」と批判した。 チョン・スンヒョク副委員長も「捜査当局は故人を取り巻く対立や心理的負担がどのような状況で起こったのかを明らかにすべきだ」と主張し、「教育省と教育庁は学校内クレーム処理に対する実効性ある対策を出し、悪質なクレームに対しては強く対応すべきだ」と声を強めた。 また、全教組済州支部のキム・サンミ事務局長は「故人は生徒と真摯に向き合い、保護者とも積極的にコミュニケーションをとっていた」と称賛。「その結果、ひっきりなしにかかってくる電話に応じ、耐えがたい言葉にも耐えなければならなかった。死の真相究明と殉職認定は当然なされるべきだ」と強調した。 この教員は5月22日未明、済州の中学校で死亡しているのが発見された。特定の生徒の家族から生活指導に関するクレームを受けていたことが明らかになっている。 (c)MONEYTODAY

3歳の頃に家族と外食中に行方不明となっていた韓国の女性（48）が、警察の「DNA登録制度」のおかげで実兄（51）と45年ぶりに再会を果たした。釜山蓮堤（プサン・ヨンジェ）警察署が25日、1981年から離れ離れだった女性と兄がこの日、署内で対面したことを明らかにした。 警察によると、女性は釜山の中国料理店で食事中に家族とはぐれ、そのまま児童保護施設に入所。成人してからは自立し、社会人として生活していた。2009年、離れ離れになった家族を探すため、釜山南部警察署でDNA検査を申請した。 2016年にはソウルに転職して釜山を離れたが、兄は妹を探し続けていた。2023年、相談を受けた蓮堤警察署はDNAの提供を勧めて児童権利保障院を通じて検査を依頼した。 一方、女性のDNAは今年3月に再採取され、児童権利保障院と国立科学捜査研究院が協力してDNA分析した結果、両者が兄妹であることが確認された。 蓮堤警察署で兄妹は「DNA登録制度のおかげで夢にまで見た家族に再会できた。本当に感謝している」と喜びを語った。 韓国警察庁では2004年から長期失跡児童などとその家族との間でDNAを照合して血縁関係を確認する「DNA分析制度」を運用している。蓮堤警察署は「家族が再会できたことを心から祝福する。今後も国民に温かいニュースを届けられるよう最善を尽くしていく」と述べた。 (c)news1

韓国大統領に就任したイ・ジェミョン（李在明）氏は政権交代を成し遂げたものの、低迷局面にある韓国経済に成長の原動力を吹き込み、非常戒厳以降に分裂した国論を統合しなければならないという厳しい課題を抱えることになった。 ◇経済回復 継続的に低下していた経済成長率は、非常戒厳事態以降マイナスに転落した。これに加え、グローバルな貿易環境の悪化により、イ・ジェミョン政権は経済・金融に対する精緻な青写真を策定しなければならない状況に置かれている。 最近の韓国経済成長率は、2025年1～3月期にマイナス成長を記録するなど、4四半期連続で「底ばい圏」を記録している。産業生産・消費・投資の指標は3カ月ぶりに「トリプルマイナス」を記録し、内需不振と輸出の鈍化が同時に現れ、景気の減速懸念を高めている。 韓国銀行によると、韓国の実質国内総生産（GDP）成長率は2024年4～6月期に前期比-0.2％、7～9月期は0.1％、10～12月期は0.1％、そして2025年1～3月期は-0.2％と、4四半期連続で0.1％以下を下回った。 このような成長の鈍化は、世界の主要国と比較しても最も深刻な水準だ。1～3月期のGDP成長率は、これまでに1～3月期の成長率を発表した19カ国のうち最も低かった。 韓国の成長率は2024年1～3月期までは市場の期待を上回る1.3％で、主要37カ国（コロンビア・リトアニアを除く36のOECD加盟国＋中国）の中で中国（1.5％）に次いで6位の水準だった。 しかし内需不振などの影響で、韓国銀行は2025年のGDP成長率予測を1.5％から大幅に引き下げて0.8％と修正した。 イ・ジェミョン大統領は候補時代、「地域経済と庶民経済が最低限の回復を果たせるよう、即時に補正予算を編成する」と強調した。補正予算の規模については、民主党が公式に言及した最低20兆ウォンより拡大するという見方もある。 第2次補正予算を編成すれば、成長率にわずかな上昇効果が期待される。グローバル投資銀行のモルガン・スタンレーは、20兆～35兆ウォンの追加補正予算を編成すれば、2025年の成長率が0.22～0.31ポイント上昇すると見込んだ。現代経済研究院も、30兆ウォン規模の第2次補正が編成されれば、成長率が0.4～0.5ポイント程度上昇すると予測した。 ただ、大規模な資金供給に伴う財政悪化への懸念も同時に提起されている。30兆ウォン規模の第2次補正予算を全額赤字国債で調達する場合、2025年末の国家債務は1310兆8000億ウォンに膨らむ見通しだ。GDP比国家債務比率は48.4％から49.5％へとやや上昇する。 これを受けて、潜在成長率を高めるための対策が必要だという指摘が出ている。過去20年間における韓国の潜在成長率の低下幅は2.29ポイント（4.27％→1.98％）で、主要先進国の中で最も速い。 イ・ジェミョン大統領は、潜在成長率3％、国力世界5位、AI（人工知能）3大強国という具体的な目標値を提示した。そのために、戦略産業育成に関わる「技術主導の成長」、中小企業および非首都圏まで成長主体を拡張する「皆の成長」、公平と共生の市場秩序を構築する「公正な成長」の3大戦略を提示した。 これは、人為的な景気刺激ではなく、韓国経済の体質改善を基盤とし成長潜在力を向上させる持続的成長を提示したものだが、実行のためのロードマップに具体性が欠けるとの声も出ている。 AI分野では100兆ウォン規模の投資など新産業育成を主要公約に掲げたが、GPU（グラフィックス処理装置）5万個の確保やAI高速道路の構築といった公約は、グローバルな供給網問題と大規模な予算確保が先決だという評価がある。 ◇国民統合 大統領選挙が終盤までネガティブ攻勢に終始し、陣営間の対立が激化したことで、イ・ジェミョン政権では「国民統合」と「協治」の重要性がかつてなく高まっているとの声も多い。国政運営の推進力を確保するには、大統領選挙の過程で表れた分裂状況を収拾し、統合のリーダーシップを示さなければならないということだ。 今回の大統領選は、非常戒厳と大統領弾劾に伴う早期選挙であるため、陣営間の対立は頂点に達した。テレビ討論は政策対決ではなく、候補同士の「泥仕合」で終わり、選挙運動の現場では相手陣営を脅迫したり暴行する暴力事件も相次いだ。 イ・ジェミョン大統領もテロなど身辺への脅威が懸念され、早い段階から防弾チョッキを着て街頭に立ち、遊説現場には防弾ガラスの壁が設置された。選挙運動期間中に防弾ガラスが登場したのは、韓国では史上初めてのことだ。 イ・ジェミョン大統領はこのような政治的な両極化を根絶しなければならないとし、選挙期間中一貫して国民統合のメッセージを発信した。対立と葛藤が生んだ悪循環を断ち切らねばならず、特定の個人を狙って標的とするような政治的報復は決してやらないと明言した。また、イ・ジェミョン政権の唯一の人事基準は能力・清廉性・忠誠であるとし、「国民統合政府」をつくると強調した。政界では、首相をはじめとする内閣構成が、イ・ジェミョン大統領の統合意志を読み取る一つの指標になると見られている。 ◇通商懸案 通商の懸案も、政権初期の最重要課題である。イ・ジェミョン大統領は就任直後は内政に総力を傾けるという構想を持っているが、ドナルド・トランプ米国大統領の第2期政権が再び強力な自国優先主義の貿易政策を打ち出し、輸出産業にも緊張感が高まっている。 さらに最近の米国裁判所の判決により、相互関税を巡る政策の不確実性が深まり、トランプ政権は関税重視の方針に変わりがないとの意向を明確にし、世界の通商秩序は大きな混乱に陥っている。 イ・ジェミョン大統領は先月末、6月中に開催される主要7カ国（G7）首脳会議および北大西洋条約機構（NATO）首脳会議などについて、「当選直後である以上、まずは国内の状況を安定させることに集中する必要がある」とし、「今は出席の可否を判断する時ではなく、政府部処の責任者たちと相談してみる」と述べた。米国の相互関税猶予が終了する7月9日までは、関税交渉も急がないという立場だ。 政界関係者は、「トランプ政権の貿易政策は単に関税を引き上げるレベルではなく、国際経済秩序を根本から変えようとする動きだ」とし、「関税交渉にとどまらず、新たな輸出国の開拓など柔軟で積極的な対応が必要だ」と語った。 (c)NEWSIS

韓国の中央選挙管理委員会は4日朝、全体委員会を開き、開票結果に基づく大統領当選人決定案を議決した。議決は午前6時21分で、この時点でイ・ジェミョン（李在明）大統領の任期が始まった。 通常、大統領の任期は前任大統領の任期満了翌日午前0時に始まるが、今回は「当選決定の時点」で始まる。これは大統領選挙が大統領職の空席によって実施されたためだ。 イ・ジェミョン大統領に対する警護の執行・指揮権も4日、警察から大統領警護処へ引き継がれ、大統領就任式が開かれる国会議事堂を中心に、最高レベルの警戒体制が維持される。 警察は「707部隊員によるイ・ジェミョン氏暗殺説」が提起された2025年3月18日以降、イ・ジェミョン氏の身辺を保護してきた。イ・ジェミョン氏が大統領候補に決定した後、警護チームを増員し、狙撃銃識別装備などを導入して警護を強化した。 警護処の警護対象は大統領をはじめ、配偶者および直系尊属・直系卑属らその家族だ。警護処には、大統領を至近距離で守る随行要員のほか、爆発物検査要員・通信支援要員・保安管理要員・医療支援要員・食品検査要員がいる。特別に製作された防弾車両や随行車両も提供される。 4日午前11時にはソウル汝矣島の国会議事堂で大統領就任式が開催される。国会内外には国会警備隊をはじめ、警察特攻隊、漢江警察隊、機動隊などが配置され、万一の事態に備える。国会周辺の集会・デモや座り込み場所なども重点的に管理する。 (c)news1

韓国の自動車コミュニティ「ボベドリーム」のInstagramに20日、マンション敷地内の歩道に違法駐車された車両の写真が投稿された。 「小さな田舎のマンションに住んでいる」という投稿者は「迷惑駐車をするならず者にどう対処すればいいか」と問い掛けた。 公開された写真には、白い乗用車がマンションの通路出入り口を完全に塞ぐように横付けされている様子が映っている。別の日には黒い車も同様に入り口を塞いでいたという。 住民コミュニティにもこの車両に関する苦情が継続的に寄せられており、「人が通れないよう、わざと駐車しているのでは？」「子どもたちが幼稚園に行く際に待機する場所なのに」といった声が上がっている。 問題のオーナーによる迷惑駐車は地下駐車場でも。投稿した住民は、壁際に二重駐車された車両のせいで出勤できず、電話で移動を依頼した。のんびり現れた若い男は「母が止めたのに、なぜ僕に言うんですか？」と逆ギレ。「なぜ車をどけないのか」と詰め寄る投稿者に怒鳴り声を上げたという。 投稿者は「ほぼ毎日このように歩道に駐車しており、もはや日常レベル。何年も他人に迷惑をかけているのに誰も何も言えず、本人も周囲の視線を全く気にしていないようだ」と困惑した様子で語った。 ネットユーザーからは「ああいう人がどこにでも湧いて出るのが不思議だ」「駐車禁止ポールを立てるとか、警告ステッカーを貼るべきだ」「管理事務所がもっと積極的に対応すべきだ」といったコメントが多数寄せられた。 (c)news1

韓国大統領に「共に民主党」のイ・ジェミョン（李在明）氏が当選し、4日の就任式に向けて準備を進めている。政権交代は3年ぶり。 全国の開票率が93.8％を突破した4日午前2時28分ごろ、218万票余りを残した時点で、残り票の結果に関係なく当選が確定した。すべての開票は午前5時すぎに終了し、最終得票率は49.42％を記録した。 中央選挙管理委員会は4日、「午前6時ごろに当選人決定のための全体委員会を開催する」と発表した。当初、全体委員会は午前7時ごろ開始される見通しだったが、約1時間前倒しされた。 大統領の任期は全体委員会での議決をもって適用される。 イ・ジェミョン氏は当選確定に先立ち、同日午前0時15分ごろ、ソウル汝矣島の国会前に設けられた特設ステージに上がり、「一時的に争い、異なる色の服を着ていたとしても、我々は皆、偉大な大韓民国の、偉大で平等な国民だ」と述べ、統合の姿勢を強調した。 (c)MONEYTODAY