年間アーカイブ 2025

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンが「スターランキング」の男性アイドル部門で3位に入った。 ジンは5月29日から6月5日に実施された第188回の投票で8218票を獲得。1位となったBTSのジミン、2位に入った男性グループ2PM（ツーピーエム）のジュノに続いた。 スターランキングはファンが推しに投票して順位を決定するシステム。モバイル投票では認証書の発行も可能だ。 4週連続で1位を獲得すると屋外ビジョン広告が掲出されるなど、順位に応じてスターに特典が与えられる。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジョングクが6月11日に除隊を迎えるにあたり、各地でファンによる華やかなイベントが繰り広げられている。 ジョングクの韓国内ファンクラブ「ジョングクサポーターズ」は「黄金の帰還」と題した垂れ幕応援企画を実施。彼が服務している京畿道・漣川（キョンギド・ヨンチョン）の部隊周辺に除隊を祝う約50枚の垂れ幕を設置した。 垂れ幕には「ジョングクの除隊を祝います」「世界が待っていた」「今度は私たちが守る」「ポップの皇帝カムバック」など、ファンのメッセージが記されている。 中国ファンの「ジョングクチャイナ」は除隊当日にジョングクが所属するハイブ本社周辺でラッピングバスを運行。ソウル・COEXモールなどにの100メートルに及ぶ大型スクリーンに広告を出す。また、北京・上海・成都など中国35都市で同時に除隊記念映像を流すプロジェクトも進行している。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンが、韓国の人気投票サイト「MY1PICK（マイワンピック）」のK-POP個人部門で週間・月間ともにランキング1位を獲得した。 ジンは5月25日から6月1日まで実施された5月第5週の投票で約839万9500ハートを集め、66週連続1位を記録した。 これで5月の総獲得ハート数は約4574万1572に達し、月間ランキングでも17カ月連続で首位をキープした。 ジンはテーマ別投票でも強さを発揮。5月末に実施された「憂うつを癒やすボーカルのスター」では約1万9641票で1位、「ステージ上とそれ以外のギャップが大きいスター」でも7259票で1位となった。 (c)STARNEWS

韓国の男性グループBTS（防弾少年団）のジミンが6月11日に除隊するのに合わせ、ファンによる盛大な祝賀イベントが展開される。 K-POPファン向けプラットフォーム「FAN N STAR」（ペンエンスタ）で実施された応援プロジェクトでは、ソウル、釜山、東京で計9件の広告掲載が決定した。 ソウルでは、ジミンのビジュアルをラッピングしたツアーバスが9日から1カ月間、空港、景福宮（キョンボックン）、江南（カンナム）、蚕室（チャムシル）、漢江（ハンガン）など主要観光地を巡回する。 また、弘大（ホンデ）入口駅の乗り換え通路には9日から大型デジタルサイネージ広告が掲出。龍山（ヨンサン）駅アイパークモールのスクリーンでも映像が流れるほか、蚕室駅の松坡区（ソンパグ）庁交差点、汝矣島（ヨイド）のザ・現代（ヒョンデ）ソウル正面などでも除隊を祝う広告が展開される。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンが「スターランキング」の男性アイドル部門で188週連続の1位となった。 5月29日から6月5日に実施された第188回スターランキングの投票で、ジミンは約7万7563票を獲得した。 4万797票を得て2位となった韓国の男性グループ2PM（ツーピーエム）のジュノや、3位のBTSジンを抑えて1位を守った。 スターランキングはファンが推しのスターに投票して順位を決定。上位にランクインしたスターには屋外ビジョン広告の掲載権など、さまざまな特典が提供される。 (c)STARNEWS

韓国では従来、百貨店でしか購入できなかった中高価格帯の女性ファッションブランドが、20～30代の若年層が利用するオンラインファッションプラットフォームに続々と進出している。いわゆる「江南サンバイザー」と呼ばれる高級帽子ブランド「Helen Kaminski」をはじめ、若者向けの「Lucky Chouette」などが代表的だ。オフライン中心だった流通構造が弱まり、デジタルネイティブ世代にアプローチする動きが活発化している。 ファッションプラットフォーム「29CM」に入店した百貨店系女性ブランドの数は、今月中旬時点で前年同期比64％以上増加したという。特に最近、ソウル・江南の主婦層の間で「夏の必須アイテム」として人気を集めているHelen Kaminskiも同プラットフォームに登場し、話題を呼んだ。 今年4月には、Kolon FnCが展開するLucky Chouetteのオンライン専用ブランド「SHUETTIES」が29CMと提携。発売前に一部Tシャツ商品を同プラットフォームで先行公開し、4月末の発売後、わずか数週間で1,000枚以上を売り上げてリオーダーに突入した。価格帯は既存のLucky Chouette製品より手頃な5万～19万ウォンで、若年層の参入障壁を下げたとみられる。 サムスン物産ファッション部門も、新ブランド「SANDSOUND」「THE APERTURE」に続き、昨年12月には「KUHO+」を29CMに入店させ、外形成長に本腰を入れている。新たに誕生したブランド「ANGE」も29CMを唯一の流通チャネルとして選び、注目を集めた。 LF傘下のTRIVONSが展開するシューズブランド「FOMMEL CAMELLE」も、29CMの顧客志向に合わせた企画商品を販売し、発売初日だけで1億ウォン超の売り上げを記録するなど、成果を上げている。 業界では、これらの動きを「オフライン依存の構造から脱却し、中長期的な成長戦略を模索する過程」と分析する。29CMなどが韓国デザイナーブランド育成に注力してきた背景もあり、ブランド側がデジタルマーケティングのノウハウを吸収するために戦略的に入店しているという見方もある。 すでに「ON&ON」などが早期にファッションプラットフォームへ移行し、成功を収めた事例も、百貨店系ブランドのオンライン移行を後押ししている。売り上げ増を期待するプラットフォーム側も、こうした入店を歓迎している。 また、女性向けファッションプラットフォーム「W Concept」も、昨年第1四半期から企業系ブランド育成に特化した組織を設けて運営を開始。結果として今年5月までに、上位40ブランドの売り上げが前年同期比で60％増加した。最近では「JJ JIGOTT」も入店し、限定商品などを展開している。 (c)MONEYTODAY

韓国国内で外国人が所有する住宅が2024年末時点で、10万戸を超えたことが分かった。国籍別では中国人の割合が最も高く、全体の半数以上を占めた。 韓国国土交通省が5月30日に発表した「2024年末基準 外国人土地・住宅保有統計」によると、外国人9万8581人が計10万216戸の住宅を保有していた。これは韓国全体の住宅数（約1931万戸）の0.52％に相当する。 国籍別の割合では中国が56.0％と最多で、以下アメリカ（21.9％）、カナダ（6.3％）の順となっている。地域別では京畿道（39.1％）、ソウル特別市（23.7％）、仁川広域市（10.0％）に集中していた。 住宅の種類別では、共同住宅（マンションなど）が9万1518戸で最多となり、戸建ては8698戸だった。 所有戸数別に見ると、1戸のみの所有者が9万2089人で圧倒的に多く、2戸所有者は5182人、3戸以上の所有者は1310人となっている。3戸以上の保有者を「多住宅者」と定義した場合、その数は6492人となる。 また、外国人が所有する国内の土地面積は2億6790万5000平方メートルで、韓国全土の0.27％に相当する。これは2023年末と比べて1.2％の増加だった。 外国人保有地の公示地価は33兆4892億ウォンで、前年末比1.4％増となった。土地の保有者を国籍別で見ると、アメリカ（53.5％）、中国（7.9％）、ヨーロッパ諸国（7.1％）の順だった。地域別では京畿道（18.5％）、全羅南道（14.7％）、慶尚北道（13.6％）などに多く分布している。 土地の用途別では、林野・農地などの「その他用途地」が67.7％と最も多く、次いで工場用地（22％）、レジャー用地（4.4％）が続いた。 (c)news1

韓国の宇宙ベンチャー企業「UNA STELLA」が開発した小型ロケット「UNA EXPRESS-I」の試験発射が、韓国国内で民間企業として初めて成功した。これにより、韓国の宇宙産業における民間主導の発射体開発が大きな節目を迎えた。 UNA STELLAは5月28日午後11時50分、全羅南道高興郡鳳来面にある自社発射場からUNA EXPRESS-Iを打ち上げ、10kmの飛行後、高興郡沖の安全海域に着水させてミッションを完了した。 これまで一部の韓国宇宙スタートアップは海外からロケットを打ち上げた事例はあったが、韓国の領土内で民間企業が独自に発射に成功したのは今回が初。UNA STELLAによれば、2022年2月の創業から約3年での成果だという。 同機体は全長9.45m、総重量2トン、推力5トン級のケロシン・液体酸素エンジンを搭載した小型発射体で、実証飛行において安定した飛行性能を確認した。 搭載されたのは、韓国航空宇宙研究院、韓国機械研究院、韓国基礎科学支援研究院、韓国生命工学研究院、忠南大学の各研究チームが開発中の微小重力実験装置だった。 また、この発射は宇宙航空庁の「スペースパイオニア事業」による部品国産化支援の一環として実施された最初の実用事例でもある。このプロジェクトは、海外依存度の高い宇宙部品の国産化を目指し、企業主導で認証モデル（QM）まで開発することを目的としており、韓国航空宇宙研究院が総括している。 UNA STELLAは2023年11月にこの事業のパートナー企業と覚書（MOU）を締結しており、今回の発射にはダナムシステムズの「アビオニクス統合技術」、ハンヤンENG（証券コード：045100）の「段間接続アンビリカル技術」なども採用された。 (c)news1

韓国水力原子力はチェコのドコバニII原子力発電所（EDU II）と4日（現地時間）、新規原発事業の本契約を締結した。 これに先立ち、チェコ地裁は先月6日、チェコ新規原発事業の入札競争企業であるフランス電力公社（EDF）の訴訟提起により、契約締結を禁止する仮処分命令を出していた。発注者であるEDU IIと韓国水力原子力はこの決定に対し、チェコ最高行政裁判所にそれぞれ控訴し、この日、最高行政裁判所が仮処分を最終的に破棄したことで契約締結が可能となった。 今回の契約により、韓国水力原子力はチェコのドコバニ地域に出力1000MW級の韓国型原発「APR1000」を2基供給する。2024年7月に韓国水力原子力が優先交渉対象者に選定されて以来、EDU IIと約9カ月にわたって技術・商業交渉を重ね、今回の契約が成立した。 チェコの新規原発契約は、大韓民国の原発輸出の歴史において、アラブ首長国連邦（UAE）のバラカ原発に次ぐ2番目の成功事例で、かつて欧州型原発を導入していた韓国が、今や欧州に原発を輸出できる国へと成長したことを示している。 ◇チームコリアとともにドコバニ5・6号機を建設 韓国水力原子力は主契約者として、「チームコリア」に属する韓電技術（設計）、斗山エナビリティ（主要機器・施工）、大宇建設（施工）、韓電燃料（核燃料）、韓電KPS（試運転・保守）などとともに設計・調達・建設（EPC）、試運転および核燃料供給など、原発建設に関わるすべての業務を提供する予定。 韓国水力原子力は、2024年7月17日に優先交渉対象者として選定された直後、交渉専任組織を編成し、EDU IIとの本格的な契約交渉に着手した。過去9カ月間にわたり、計200回以上にわたる分野別の協議を開催した。 2024年11月には、EDU IIの交渉団約60人が韓国を訪れ、韓国水力原子力と対面で交渉し、最新の国内原発の運営・建設の現場を視察した。続いて12月には、韓国水力原子力本社で品質保証監査が実施された。両者はプロジェクトの成功的な遂行のために継続的かつ緊密に協力した。 韓国水力原子力とEDU IIは、2025年3月末にすべての交渉を最終的に完了させた。 ◇ドコバニ現地に建設事務所を開設予定 韓国水力原子力とEDU IIは今後、着手のための会議を開催したのち、本格的にプロジェクトの遂行に入る。これとあわせて、韓国水力原子力はチームコリア（韓電技術・韓電KPS・韓電燃料・斗山エナビリティ・大宇建設など）と、各担当分野ごとに下請け契約も締結する。 また、チェコ原発事業への参加を希望する国内原子力産業界に向けて、今年中に2回にわたり、有資格供給者登録手続き、補助機器リスト、品質および技術基準などを案内する説明会を開催する。 韓国水力原子力は、事業の安定的な着手のため、交渉段階からプロジェクト文書・認可・工程などを管理する建設情報システムの構築に着手していた。ドコバニ現地には建設事務所を開設する予定で、今後は専門性と能力を備えた派遣人員を選抜し、敷地調査を含む主要な事業初期業務を迅速に進めるなど、事業履行に万全を期す。 (c)KOREA WAVE

韓国銀行（韓銀）は「韓国の構造変化が1990年のバブル経済崩壊後の日本経済と似た様相を見せている」と診断した。そのうえで、適切に対応できなかった日本の轍を踏まないよう、構造改革を急ぎ、政府は財政政策の持続可能性を確保すべきだという見解を示した。 韓銀は5日、「日本経済から再確認すべき教訓」報告書を発表し、バブル崩壊直後の日本は債務・人口・技術の3つの側面で構造変化に直面しており、現在の韓国の状況もそれと大きく異ならないと診断した。 特にバブル崩壊の核心となった不動産価格の上昇と民間債務の増加は、憂慮すべき点だと指摘している。1973～1989年にかけて日本のバブル経済が形成され、1994年にピークを迎えた当時、日本の民間債務比率は214.2％だった。2023年時点で韓国の民間債務比率は207.4％で、これにほぼ近い水準だ。 韓銀調査局物価動向チーム課長のチャン・テユン氏は「韓国は世界金融危機を経験した後も、特別な構造改革なしに不動産資金の偏り現象が持続した。家計債務の管理方針を堅持し、迅速かつ果敢な構造調整などによって債務比率を管理しなければならない」と説明した。 加えて、韓国の高齢化のスピードが日本より速いため、人口構造の変化に備える必要があると強調している。人口構造の変化は政府の財政政策と密接に関係しており、高齢層が増えるほど、年金や医療保険といった社会保障支出が増加するためだ。日本の政府債務比率は2023年時点で240.0％と、世界最高水準となっている。 もし日本が人口構造の変化に対応し、2010年から人口が減少しなかった場合、2010～2024年の間、日本の年平均経済成長率は0.6ポイント上昇していたと韓銀は推定している。 韓国の政府債務比率は2023年時点で50.7％と、日本に比べて5分の1程度だが、高齢化のスピードが速く、支出の拡大が予想される。チャン課長は「政府債務が拡大する過程に入った状況だ。赤字財政の後には黒字財政を通じて財政余力を確保するなど、政府の財政持続可能性を確保する努力が必要だ」と指摘した。 (c)KOREA WAVE