年間アーカイブ 2025

韓国のグループBTS（防弾少年団）のシュガ（SUGA)が社会服務要員としての任務を終えたことで、海外メディアがフルメンバーとしてのBTSの活動再開に関心を寄せている。 2023年9月から代替服務に就いていたシュガは21日に召集解除された。BTSメンバーで軍服務を終えたのは最後だった。 米AP通信は20日（現地時間）、「BTSの全メンバーが軍服務を終えた。これから知っておくべきBTSの復帰に関する情報」と題して報道。7人は年内に再結成を計画していると伝えた。 また米ハリウッド・リポーターも18日、「K-POPのスーパースターたちがついに戻ってきた」と報じ、英BBCも「彼らが業界に新たなエネルギーを注入し、今後の方向性を示してくれることを期待している」と評した。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジョングクが発表したソロ曲「Seven」が、韓国国内外の主要音楽チャートで100週連続ランクインという前例のない記録を達成した。 「Seven」はジョングクが2023年7月にリリースしたデビューソロシングル。韓国の主要音源プラットフォームMelonのメインチャート「TOP 100」に100週連続でチャートインした。今月19日にはチャートを上げて40位にランクインし、今年最高位を記録。Melonで累計2億1600万回以上ストリーミングされている。 また、Spotifyの「ウィークリートップソング・グローバル」でも100週連続ランクイン。アジアのソロアーティストの曲としては初めての記録だ。 米国ではビルボードの「グローバル（米国除く）」チャートで、アジアのソロアーティストの曲としては初めて100週連続チャートインを達成。さらに「グローバル200」チャートでも99週連続で名を連ねている。 (c)STARNEWS

アメリカがイランの核施設を電撃的に空爆した。わずか10日前までは「核交渉」の相手国だったイランを攻撃した形で、中東情勢に武力介入したことになる。アメリカの対話提案に応じない北朝鮮の立場からすれば、アメリカのイラン攻撃は自分たちに向けた「警告状」として受け止める可能性が提起されている。 トランプ大統領は21日（現地時間）、国民向け演説で、イランの核施設3カ所を爆撃したと発表した。地下施設を壊滅させることを目的に、6発の「バンカーバスター」ミサイルまで動員し、イランが核施設を簡単に復旧できないように精密攻撃を加えたとみられている。 ◇北朝鮮の核施設の位置もアメリカの監視網の中に アメリカはイスラエルと協力して、イランの核兵器製造施設や核物質生産施設など、主要な核関連施設の位置を正確に把握し、攻撃を実行したと明らかにした。 北朝鮮の核施設は平壌近郊の寧辺と降仙に集中している。北側の慈江道一帯をはじめ、核ミサイル生産施設は各地に分散していると推定されている。寧辺と降仙の位置はすでに広く知られているが、アメリカは公にされていない施設の位置や役割についても、多角的な情報網によってかなりの程度まで把握しているとされている。 そのため北朝鮮国内では、アメリカのイラン空爆を少なからぬ衝撃として受け止める可能性がある。 複数の核施設が単にアメリカの情報網に露出しているだけではなく、「対話が成立しなければ核施設を攻撃することもあり得る」という論理が明らかになったためだ。 同様にアメリカの情報網に主要な動線が露出しているキム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党総書記の身辺の安全問題とも直結する事案だ。 このような文脈から、北朝鮮は今回の事態を「アメリカからの警告状」として受け止める可能性がある。 トランプ大統領は大統領選の遊説の際から北朝鮮を「核保有国（nuclear power）」と呼び、対話と交渉の再開を提案してきたが、北朝鮮の反応は冷淡だ。当初「核保有国」発言が出たときは、アメリカが北朝鮮の立場を大いに高めたものと解釈されたが、イラン空爆が実行に移された現状では、核を保有する北朝鮮も「攻撃対象」になり得るという意味にも解釈される余地が出てきた。 ◇「新たなアメリカ」に対抗する方策 北朝鮮は、今や核施設を攻撃する能力を持つ「新たなアメリカ」と対峙しなければならない状況になった。国内的には対米構想をより深めつつ、外交戦略に新たな視点を加える必要性が高まった形だ。 もちろん、イランと北朝鮮の国際的立場や核兵器保有の状況が異なる点から、単純な比較は難しいが、北朝鮮内部ではアメリカとの対話を当初の計画より早めに進める方向の外交戦略を立てる必要性と、アメリカに対する抑止力を強化するためにロシアとの長期的な密着を強化する方法が主要な選択肢となるとみられる。 ただ、多くの専門家はアメリカの対北朝鮮アプローチがイランへのアプローチとは根本的に異なるとして、アメリカによる対北朝鮮の空爆は想定しにくいシナリオと見ている。しかし、北朝鮮内部で外交戦略の変化の必要性が提起される可能性はあると見られている。 梨花女子大学のパク・ウォンゴン教授は「イランは核開発の最後の一線を越えていなかったため攻撃が可能だったが、北朝鮮はすでに核兵器を保有しており、状況は根本的に異なる。トランプ大統領が実際に軍事作戦に踏み切った初の事例であるだけに、北朝鮮も内部的に緊張せざるを得ないだろう。北朝鮮は今回の事態を、核兵器保有の正当性をさらに強化する契機とするだろう」と述べた。 北韓大学院大学のヤン・ムジン総長も「アメリカがイランを攻撃できたのは、中東での主導権を握るための計算された行動だが、北朝鮮との戦争ははるかに大きな戦略的リスクが伴う」と指摘する。 北韓大学校大学院のキム・ジョン教授も「北朝鮮は核兵器を保有しているため、イランのように容易に攻撃できないという点で状況は全く異なる」と述べた。ただ「アメリカが軍事オプションを現実化した点から、北朝鮮内部で『対米強硬外交』の実効性を改めて検討する可能性はある」とも語った。 (c)news1

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジェイホープが相次ぐ音楽番組への出演で世界的なパフォーマーとしての風格を示した。 ジェイホープは19日のMnet「エムカウントダウン」を手始めに、20日のKBS 2TV「ミュージックバンク」、21日のMBC「ショー！音楽中心」、22日のSBS「人気歌謡」に出演。新曲「Killin' It Girl (Solo Version)」のステージを披露した。 それぞれのパフォーマンスでは、ダンサーたちと息の合った完璧なダンスで観客を引き込み、激しい振り付けの中でもブレない歌唱力を見せつけた。 会場に駆けつけた「ARMY」から送られる大きな声援が会場の熱気を一層高め、エネルギッシュな舞台にさらなる迫力を加えた。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンが、デビューから現在までの12年間で見せてきたビジュアルの変化に日本のメディアが注目している。 日本のファッション誌「エル・ジャポン」は、ジミンの除隊を祝って特集記事を掲載。タイトルは「ワールドスターとしてさらに高みへ飛躍するジミンのビューティー変遷を2013年のデビューから一気にプレイバック」だ。 同誌はデビュー当時のスモーキーなアイメイクや2015年ごろにカリスマ性を急上昇させたオレンジヘアを紹介。2020年にニューヨークで披露した伝説のシルバーヘアをはじめ、それ以降のディオールのパリコレクションや、ティファニーのニューヨーク本店リニューアルオープニングイベントの際の姿も取り上げた。 また、2023年に初のソロアルバム「FACE」をリリースした時期の新鮮なスタイル、ソウルで開かれたディオールのイベントでの神秘的なまなざしなど、代表的な瞬間を丁寧に振り返った。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジョングクが発表したソロ曲「Too Sad to Dance」のYouTube音源映像が再生回数3000万回を突破した。 この映像はジョングクの公式YouTubeトピックチャンネルに投稿されたもので、音源のみを収録したオーディオ形式でありながら世界中の高い支持を集めている。 同チャンネルでは他にも、ソロ曲「Seven」エクスプリシットバージョンが1億3500万回、「Standing Next to You」が1億回、「Still With You」が9500万回など、いずれも高い再生数を記録している。 「Too Sad to Dance」はジョングク初のソロアルバム「GOLDEN」の収録曲。音楽配信サービスSpotifyでも1億3000万回以上の再生を記録している。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンによるファンコンサートツアーを巡って、所属事務所ハイブの対応にファンが批判の声を上げている。 ジンは6月28、29の両日、京畿道高陽市（キョンギド・コヤンシ）の高陽総合運動場補助競技場でファンコンサートツアーをスタート。その後、千葉や大阪、アメリカのダラス、イギリスのロンドンなど全9都市で18公演を予定している。ところが、ツアー開始間近になっても事務所の公式SNSに関連情報が一切見当たらない。 それだけにとどまらず、ジンの日本公演と同じ日に5年前に開かれたBTSのオンラインコンサートの映画館上映が設定され、優先的に宣伝された。これに対してファンの不満が高まっているのだ。また、13日に高陽市で開催された「2025 BTS FESTA」で放映されたグループのデビュー12周年記念映像にジンの姿だけがなかったことも問題視されている。 事務所のジン関連の対応では、2022年に初めて出したソロシングル「The Astronaut」の予約販売期間がわずか9日間しかなく、初週売り上げに悪影響を与えたとされる。また、2024年には初めてのミニアルバム「HAPPY」が米国内の主要店舗で購入できない状況が発生。ファンは「ジンに対する不誠実な扱いが今も続いている」と事務所の姿勢に疑問を呈している。 (c)STARNEWS

韓国のMZ世代（1980年代～2000年代初旬の生まれ）の会社員は、高い給料よりも職場内の道徳性や公正性を重視する傾向があることが、最新の調査で明らかになった。 韓国の就職情報サイト「ジョブコリア」のコンテンツLABが20～40代の会社員1252人を対象に実施したアンケートによると、「給料が高くても働きたくない会社」に関して、34.5％が「不道徳な管理者や幹部がいる会社」と回答した。 この傾向は、40代以上（30.8％）よりも20代（36.4％）および30代（34.5％）でより顕著であり、MZ世代が企業の倫理性や公正性を重視して職場を選んでいることを示している。 次いで多かったのが「企業の運営方式や価値観が自分と合わない」（33.9％）で、若い世代にとっては単に生活の糧を得る手段としての職場よりも、共感できる働き方や理念のある職場の方が重要視されていることがうかがえる。 その他には▽「不公正な報酬制度」（30.6％）▽「方向性のない業務指示」（25.6％）▽「無気力な社内の雰囲気」（15.4％）――なども敬遠される理由に挙げられた。これは職場での環境や文化もまた、重要な評価基準となっていることを物語っている。 「職場で重視する価値観」に関する質問では、全世代共通で「ワークライフバランス」が最も重要な価値として挙げられた。特に20代・30代の過半数が、これを最優先に考えていると答えた。そのほかにも、職場で重要とされる要素として「正当な評価と報酬」（44.6％）、「成長の可能性」（35.3％）が続いた。40代以上が報酬を重視するのに対し、若い世代は自己成長の可能性により価値を見出している。 さらに、仕事への没頭を促すために必要な条件として▽「明確な目的と方向性の提示」（49.8％）▽「個人の能力に合った職務と業務量の配分」（48.2％）▽「成果に対するフィードバックと評価」（38.2％）が挙げられた。 ジョブコリア・コンテンツマーケティングチームのピョン・ジソン氏は「今や“どんな人々と、どんな雰囲気で、どんな価値観を共有しながら働くか”が重視される時代になった。企業名や待遇の良さだけで人材を引きつけることは難しくなり、組織の価値観や方向性、そして個人の成長機会まで含めた戦略的な人事・組織文化の整備が求められている」と述べた。 (c)NEWSIS

韓国の職場で10人中7人が、フリーランス、特別雇用労働者、プラットフォーム労働者らすべてに法定最低賃金を適用すべきだと考えていることが、最新の調査で明らかになった。 市民団体「職場パワハラ119」は、世論調査機関グローバルリサーチに委託し、2月10日から17日にかけて全国の満19歳以上の職場人1000人を対象に、最低賃金の適用範囲に関するアンケートを実施。その結果を6月15日に公表した。 調査によると、全体の72.6％が「すべての労働者に最低賃金を適用すべきだ」と回答した。特に非正規職（80.3％）、非事務職（78％）、女性（77％）、20代（76.9％）など、雇用の弱者層において賛同率が高かった。非正規女性では実に83％が同意を示した。 収入が少ないほど賛同率は高まる傾向にあり、月収150万ウォン未満の層では82.7％、150万～300万ウォン未満では74.9％が「適用すべきだ」と回答。これに対し、月収500万ウォン以上の層では66.5％にとどまった。 現在、フリーランスや特別雇用労働者、プラットフォーム労働者の多くは、現行の労働基準法の適用対象外とされており、最低賃金による保護を受けられないケースが多い。 実際の相談事例では「フリーランス契約を強要され、オフィス勤務していたにもかかわらず、1カ月働いても120万ウォン程度しか支払われなかった」「3カ月間、報酬が1ウォンも支払われなかった」といった証言が寄せられている。 職場パワハラ119は「現行の最低賃金法は20年前の大法院（最高裁）判例に基づいたもので、変化する労働現場の実情を反映していない。最低賃金制度の本来の趣旨を踏まえ、働くすべての人が最低限の生活を保障されるよう、法の適用対象を拡大すべきだ」と訴えた。 (c)NEWSIS

世界的に注目される韓国のゲーム産業が依然として一部で「中毒物」と見なされていることに、業界内外から懸念の声が上がっている。韓国国内でゲームを依存症と規定する自治体の姿勢が続く一方で、海外ではゲームを次世代の成長エンジンとして積極的に活用している現実が対比されている。 京畿道城南市は8月17日まで「AI中毒予防コンテンツ公募展」を開催している。アルコールや薬物、ギャンブルと並んで「インターネットゲーム」も対象に含まれていた。これに対し、業界からは「時代錯誤だ」との批判が相次いだ。 また、韓国政府や医療界の一部では、世界保健機関（WHO）が「ゲーム利用障害」を疾患として分類したことを受け、国内でも同様に「ゲーム中毒」を疾患コードに登録すべきだとの主張がある。 しかし、これに対して、業界側は「科学的根拠が不十分」として反発している。 2023年のゲーム産業の輸出額は11兆ウォンを超え、音楽や放送、キャラクター産業を合わせた額を上回っている。韓国コンテンツ振興院のユ・ヒョンソク院長代行は「ゲームは青年雇用と輸出を牽引する国家戦略産業」と強調し、社会的合意を求めた。 一方、日本やアメリカ、フランス、イギリスなど主要国は、ゲームに対する法的規制を設けず、業界の自主規制に任せる流れを強めている。 さらに、ゲームは観光分野にも大きな波及効果をもたらしている。たとえば人気ゲーム「リーグ・オブ・レジェンド（LoL）」の韓国人プロゲーマーに熱狂する中国人ファンのために、韓国を巡る観光プログラムも登場。韓国観光公社は、世界150カ国で5000万人以上がプレイする国産ゲーム「黒い砂漠」と連携し、ソウル、清州、坡州を巡る観光商品を打ち出している。 コンテンツ業界関係者は「韓国のオンライン・モバイルゲームはブランド力が高く、業界人口も増加している」と述べ、産業振興に向けた認識の転換と支援強化の必要性を訴えている。 (c)MONEYTODAY