年間アーカイブ 2025

韓国の女性グループLE SSERAFIM（ル・セラフィム）が24日午前0時、日本で4枚目となるシングル「DIFFERENT」を発表した。 今月9日に先行公開された同名タイトル曲「DIFFERENT」は軽快なリズムとクセになるメロディが特徴で、米ビルボードの「ワールドデジタルソングセールス」チャート（21日付）で9位に入った。 シングルには、このタイトル曲をはじめ、韓国で3月にリリースされた「HOT」の日本語バージョンと「Kawaii (Prod. Gen Hoshino)」の計3曲を収録。いずれも「自分らしくあることが違いを生み出す」というメッセージを軸にしている。 23日には公式YouTubeチャンネルでパフォーマンスフィルムを公開。チームロゴ入りのトレーニングウェアを着たメンバー5人が、スケートボード場で軽やかに踊る姿が映し出され、自然体の魅力を披露している。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジョングクが2023年7月に発表したソロデビュー曲「Seven」が、音楽ストリーミングサービスSpotifyで24億回再生を突破した。アジアのソロアーティストの曲として最多記録だ。 韓国時間の24日時点で、「Seven」は累計24億1288万7045回のストリーミングを記録。発表から約1年11カ月が経過した今も1日あたり200万回以上再生されている。 この曲はSpotifyの主要チャート「ウィークリートップソング・グローバル」に、アジアのソロアーティストの曲として最長の101週連続でランクインしている。 また、24億回達成までのスピードはSpotify全体でも6番目の早さとなっている。 (c)STARNEWS

韓国の男性グループBTS（防弾少年団）のジミンが、米国の音楽配信サービスSpotifyのチャートに再びランクインした。 Spotifyによると、ジミンの「Who」は21日付の米国デイリートップソングチャートで153位に再浮上。翌22日付では51ランク上げて102位となり、最も急上昇した曲として注目を集めた。 「Who」は現在、325日連続で同チャートにランクインしており、韓国のソロ曲としては史上最長記録を更新中だ。 そのうち137日はトップ10入りを果たしており、韓国の曲としてはトップ10での最長記録も持っている。 (c)STARNEWS

韓国IT大手ネイバーが運営する動画配信サービス「チジジク（CHZZK）」は、イ・ジェミョン（李在明）大統領暗殺をそそのかす発言をしたストリーマーのチャンネルに対し、アクセス制限措置を講じた。 18日午後10時現在、このストリーマーのチジジクにおけるチャンネルにアクセスすると「ネイバーの運営方針に違反したため、一時的に利用できません」と表示される。 このストリーマーは今月3日、大統領選の開票状況を伝えるライブ配信中に「誰かが銃を持って暗殺しに行くべきじゃないか？頼むよ、クソッたれ」と発言。放送後、チジジクは一定期間の配信停止措置を取ったが、再び放送可能な状態になったことで世論の非難を浴びていた。 現在、このストリーマーは発言に関して警察の捜査を受けている。ネイバーは当初、捜査結果を見守ってから最終的な制裁レベルを判断する方針だったが、批判の高まりを受け、今回のアクセス制限措置に踏み切ったものとみられる。 ネイバー関係者は「まずチャンネルへのアクセスを遮断し、その後警察の捜査結果に基づいて永久停止などの最終的な制裁を決定する」と明らかにした。 (c)news1

韓国の食品医薬品安全処（食薬処）は19日、個人が海外インターネット通販などで購入する「海外直輸入化粧品」に対し、検査や実態調査、被害事例の収集を含めた本格的な安全管理を始めると発表した。 これは「化粧品法」改正に伴い、関連する運用手続きと細則を定める施行令・施行規則の改正案を立法予告したもの。対象は個人使用を目的に海外サイトから直接購入される化粧品だ。 改正では、実態調査の一環として中央行政機関の長に提出を求められる資料の範囲を明文化。調査方法としては、統計分析、文献調査、アンケート調査などが想定されており、人口統計学的情報や購入・使用実態、消費者被害の種類や経験などが含まれる。 加えて、直輸入化粧品に関しては、商品ラベルの表示事項やオンライン上の説明内容を確認できるほか、物理的・化学的・微生物学的な成分検査も実施可能となる。 万が一、有害と判断された場合には、食薬処のホームページに商品名、製造国、製造会社、商品写真、原材料・成分情報などを掲載できるよう規定も整備された。 (c)news1

韓国のイ・ジェミョン（李在明）大統領が北大西洋条約機構（NATO）首脳会議への不参加を決定したことで、韓国とアメリカの首脳会談は再び延期された。 両国は先週の主要7カ国（G7）首脳会議で初の首脳会談を模索していたが、中東情勢の悪化によりトランプ大統領が早期帰国し、実現しなかった。今回もイ・ジェミョン大統領がNATO首脳会議への出席を見送ったため、韓米首脳の初対面はさらに先送りされた。 大統領府は「国内の重要課題や中東情勢の不確実性を総合的に考慮し、NATO首脳会議には大統領が出席しないこととした」と説明した。ただ、これはトランプ大統領が会議への出席を見送ったことに呼応したのか、それともトランプ氏が出席するにもかかわらず韓国側の独自判断によるものなのかは明らかではない。 イ・ジェミョン大統領とトランプ大統領は、イ・ジェミョン大統領の就任後初の電話会談で「ゴルフ会談」を約束するなど良好な関係を示していた。早期の首脳会談を通じて韓米同盟の推進力を強化する狙いがあったが、会談の再三の延期により両国間の意思疎通に懸念の声も上がっている。 一部では、トランプ大統領が中東問題に集中している間は韓国に対する関税や安全保障分野の圧力が緩和されるとの見方もあった。しかし米国は最近、アジアの同盟国に対し、国防費を国内総生産（GDP）の5％に引き上げるよう要求するなど、圧力の強度を一層強めている。 こうした背景から、首脳間の直接対話を通じて関税や安全保障に関する具体的な要求内容や方向性を確認する必要があるとの指摘も出ていた。 仮にトランプ大統領がNATO会議に出席したとしても、韓米首脳会談が延期されたのであれば、アメリカが韓国との会談に十分な時間を割かなかったとの見方も成り立つ。韓国側としては、重要な意思疎通の機会を逸したことになりかねない。 一方で、中東情勢の激化によりアメリカが軍事的対応を取ったことから、米国が韓国に再度の理解を求めてきた可能性もある。イランに対する米軍の空爆後、イランが即座に報復を宣言するなど、米国の外交環境も非常に厳しい状況にあるのは事実だ。 また、米国が国際紛争に軍事的介入を決定した今回のNATO会議では、参加国に対して国防費増額を強く要求する見通しであり、イ・ジェミョン大統領が参加しても得られる実益は少なかったとの見方もある。 梨花女子大学北韓学科のパク・ウォンゴン教授は「NATO加盟32カ国に加えてインド太平洋地域（日本、オーストラリア、ニュージーランド）の首脳級も集まる今回の会議では、韓米間の緊密な協議は難しかっただろう。トランプ大統領がNATOに批判的であるため、会議自体の雰囲気も良くなかった可能性が高い」と分析した。 (c)news1

韓国産業通商資源省は23日、本格的な猛暑が始まる前に、低所得の脆弱階層1万8000世帯への高効率エアコンの設置を完了すると明らかにした。 同省は現在までに約1万6000世帯へのエアコン設置を終えており、現場作業が順調に進んでいることから、6月末までに全数の設置が可能と見込んでいる。同省は低所得層エネルギー効率改善事業費総額1076億ウォンのうち、148億ウォンをエアコンの普及支援に充てている。 2025年はエネルギーバウチャーの受給世帯を中心に設置を重点支援し、全体設置台数のうち約1万5000台がバウチャー受給世帯に設置される。 低所得層エネルギー効率改善事業は2007年から推進されている代表的なエネルギー福祉政策で、建物の断熱施工や高効率冷暖房機器の支援などにより、脆弱階層のエネルギー使用効率を高め、住環境を改善することを目的としている。 2025年に設置されるエアコンは一般的な製品ではなく、エネルギー消費効率1等級の壁掛け型エアコン。電気料金の負担が比較的少なく、室内への設置や維持管理が容易なため、エネルギー効率性と実用性の両方を考慮したオーダーメイド型機器だ。 同省の関係者は「猛暑に最も脆弱な隣人が、単にエアコンを『設置』してもらうだけでなく、電気料金の心配なく『実際に使用できる』環境を作ることが重要だ。エアコンの設置とエネルギーバウチャーの支給が同時に進められることで、2025年の夏は脆弱階層が実質的な変化を体感できる季節になるだろう」と語った。 (c)KOREA WAVE

韓国科学技術情報通信省は、自主的な超巨大人工知能（AI）モデルの開発に必要な学習データを確保するため、民間や公共のデータ保有機関を募集する。この取り組みは、データから人材、グラフィック処理装置（GPU）に至るまで、AI開発に必要なインフラを一括して支援し、「韓国型ファウンデーションモデル」を構築する戦略の一環。 同省は6月23日、2025年7月21日までに「独自AIファウンデーションモデルプロジェクト」に参加するデータ提供機関を公開募集すると発表した。この事業は2026年から本格化する政府の代表的なAI戦略プロジェクトであり、公募を通じて選抜された開発チームに対し、GPU、データ、人材などの資源を集中支援する。 今回の募集は、開発チームが活用可能な高品質の有償・無償データを確保するための措置だ。供給機関はテキスト、画像、音声などさまざまな形式のデータを保有している必要があり、著作権や所有権などの適法な権利が確保されていなければならない。データ提供の可否は、選ばれた開発チームの実際の需要に基づいて協約により確定される。 協約は、同省傘下の情報通信産業振興院（NIPA）、韓国知能情報社会振興院（NIA）、韓国データ産業振興院（K-Data）などが事業管理機関として参加し、締結される。利用の範囲・期間・形態などは事前に定められる。その後、データはAIハブ内の専用ストレージを通じて共有されるか、直接提供される方式だ。 データを無償で提供する機関には、光学文字認識（OCR）処理、重複削除などの基本的な支援と、法的審査・加工費などの実費補償が支給される。有償提供の場合は、厳選された開発チームに限定した非商用利用を前提とし、適正価格を協議して費用が補償される。商用化に転換する場合は、別途の協議が必要である。 参加機関にはインセンティブも用意されており、データバウチャー事業など政府事業への参加時には加点が検討され、AI基盤サービスの優先導入機会も提供される。データ流通に関心のある機関には、AIハブを通じた商品登録と取引活性化も支援される。 同省のキム・ギョンマン人工知能基盤政策官は「高品質なデータはAIの性能を左右する核心資産だ。今回の協力を機に、民間と公共のデータ連携がさらに拡大することを期待する」と語った。 (c)KOREA WAVE

精肉店での勤務初日に「5万ウォン（約5300円）前借りしたい」と頼んで断られた韓国の男が腹を立てて店をめちゃくちゃに壊した事件が17日放送されたJTBCの報道番組「事件班長」で取り上げられた。被害総額は1500万ウォン（約159万円）に上るという。 番組は、仁川市（インチョンシ）で肉屋を営む店主が提供した防犯カメラ映像を公開した。それによると、店は今月2日にオープン。店主は以前から面識のあった50代の男を雇った。 男は勤務初日の仕事を終えた後「食費にしたいので5万ウォンだけ前借りさせてほしい」と要求。店主は「家に帰ってから振り込む」と約束したが、うっかり忘れてそのまま寝てしまった。 日付が変わった頃、男は店主に電話し、「なぜ送金してくれないのか」「今、酒代を払わなければならない」と催促。怒った店主と口論になり、仕事を辞めると宣言した。店主はその日の日当を送金して再び寝た。 ところが、翌早朝5時ごろ、男は店にやって来て、冷蔵庫の食材を床にぶちまけて踏みつけ、厨房の機材も倒すなど店内をめちゃくちゃにして立ち去った。 この様子は全て防犯カメラに記録されており、店主は約1500万ウォンの被害を受けたとして男を財物損壊などの容疑で告訴した。 その後、男は「4カ月かけて毎月50万ウォン（約5万3000円）ずつ、計200万ウォン（約21万2000円）で示談してほしい」と提案。店主が拒否すると「もう失うものはない。黙っていない」と脅迫まがいの発言をしたという。 店主は「以前一緒に働いた時も暴力的だった。『酒もタバコもやめた。頑張る』という言葉を信じて雇ったのだが、結局、同じことを繰り返した」と憤りをあらわにしている。 (c)news1

コンビニで「店内飲食禁止」と言われたことに腹を立ててカップラーメンを床に投げつけ、飲み物をぶちまける女の映像が16日に放送された韓国JTBCの番組「事件班長」で公開された。 事件は数日前、忠清南道（チュンチョンナムド）のコンビニで発生。女の客が子どもを連れて来店し、カップラーメンと飲料を購入した。店主が「店内での飲食は禁止です」と説明すると、女性は「じゃあラーメンなんか売らなければいいでしょ」と言い返した。 その後、女性は湯を注いだばかりのカップラーメンを床に投げ捨て、子どもたちと一度店外に出た。次に、わざわざ戻ってきたかと思うと今度はカウンターで飲料をぶちまけ、物を振り回すなどして店内をめちゃくちゃにした。 この映像に心理学者のパク・サンヒ教授は「母親の行動を見た子どもたちは『公共の秩序は守らなくていい』『怒りは爆発させてもいい』と受け取った可能性がある。恥ずかしさや屈辱感を覚えたはずで、それが子どもたちの自尊心を傷をつける」と指摘した。 パク・ジフン弁護士も「感情のコントロールができていない。子どもの前でこうした行為をするのは教育上も最悪だ」と非難。「器物損壊、業務妨害、暴行などが成立する可能性があるし、児童虐待の可能性も視野に入る」と述べた。 (c)news1