年間アーカイブ 2025

韓国の女性ソロアーティストBoA（ボア）が、デビュー25周年を記念する11枚目のフルアルバム「Crazier」で大胆なイメージチェンジを予告した。 BoAは23日、自身のSNSに8月4日リリースの新作「Crazier」に関連するビジュアルを公開。プラチナブロンドに脱色したロングヘアに髪をカールさせるヘアロールを巻き、炎が上がるケーキの前でカリスマを放っている。 他の写真も、燃えさかる火の中に座り込むシーンなど強烈なビジュアルが印象的。22日にもスモーキーメイクにリップピアスを合わせたカットを公開し、その変貌ぶりを強調した。 「Crazier」はBoAにとって約5年ぶりのフルアルバム。彼女自身が作詞・作曲に参加し、特に現代社会にユーモアをもって切り込んだタイトル曲「Crazier」はBoAの力強いボーカルが際立つ。 (c)STARNEWS

韓国の女性グループTWICE（トゥワイス）が、アメリカの音楽チャート「ビルボード200」で6位にランクインした。 アメリカ・ビルボードが22日（現地時間）に発表したチャートによると、TWICEが11日にリリースした4枚目のフルアルバム「THIS IS FOR」と同名タイトル曲が最新チャート（26日付）の12部門にランクインした。 特に「ビルボード200」では6位となり、K-POP女性グループとして最多となる7作連続トップ10入りという記録を打ち立てた。 さらに「アーティスト100」7位、「トップアルバムセールス」3位、「トップカレントアルバムセールス」3位、「バイナルアルバム」4位など各チャートでも好成績を収めている。 (c)STARNEWS

韓国のグループATEEZ（エイティーズ）が9月17日に日本で2枚目のフルアルバム「Ashes to Light」をリリースすると発表した。 所属事務所KQエンターテインメントが22日、公式SNSを通じてアルバムのティザーイメージを公開し、このニュースを伝えた。 公開されたのは、黒のスタイリングで統一したメンバーがカメラに強いまなざしを送る写真や、黒の背景に白の衣装で写るカットなどで、コントラストのあるビジュアルが注目を集めた。 今回の新作は「Into the A to Z」以来4年6カ月ぶりとなる日本でのフルアルバムであり、ファンの大きな期待が寄せられている。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のV（ブイ）がアンバサダーを務めるフランスの高級ブランド・カルティエのライバルであるティファニーの関係者が、VのSNS投稿に「いいね」したことが話題を呼んでいる。 この「いいね」は、ティファニーのグローバルエンターテインメントマネージャーであるモーガン・ヒーリーが、VのInstagramに投稿したもの。 中にはVがセリーヌのパリ・ファッションウィークに出席した際の投稿も含まれていた。カルティエとティファニーは高級ジュエリーなどでしのぎを削る競合ブランドであり、非常に珍しい出来事だ。 Vの影響力は業界内でも顕著で、VOGUE JAPANのファッションディレクターやエディターをはじめ、VOGUE USのウエストコースト編集者リサ・ラブもVのInstagramをフォローしている。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジョングクが2023年11月に発表した初のソロアルバム「GOLDEN」が、Apple Musicのワールドワイドアルバムチャートで600日連続ランクインを達成した。K-POPソロアーティストとして最長の記録だ。 「GOLDEN」はアメリカのApple Musicポップアルバムチャートでも600日間ランクインを継続。ヨーロッパのアルバムチャートでも480日以上維持している。 また、iTunesでは106の国と地域のアルバムチャートで1位を獲得し、ワールドワイドアルバムチャートでも414日以上チャートインを続けている。 一方、Spotifyでは「ウィークリートップアルバムグローバル」チャートに89週連続でランクイン中。これはアジアのソロアーティストとして最長の記録であり、累計ストリーミング数も同じく初めて58億回を突破した。 (c)STARNEWS

脱北女性のチェ・ミンギョン氏が、北朝鮮のキム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党総書記らを相手取り、韓国の裁判所に人権侵害の責任を問う訴訟を起こした。北朝鮮の人権侵害を理由に脱北者がキム総書記を韓国で刑事告訴する初の事例となる。 チェ・ミンギョン氏は1997年に脱北し、中国で生活していたが2008年に強制送還され、北朝鮮の収容所で5カ月にわたり性的虐待や拷問を受けたと主張。キム総書記と国家保衛省関係者5人を、国際刑事犯罪法違反などの容疑で追及している。 訴訟を支援する「北朝鮮人権情報センター」は、被害者本人が告訴に立つ意義を強調するが、実効性への疑問も根強い。北朝鮮側が処罰されたり賠償金が支払われる可能性は極めて低いからだ。 それでも、北朝鮮を被告とする民事訴訟は近年増加。朝鮮戦争捕虜の遺族らが損害賠償を求めて訴訟を起こし、多くで原告勝訴となっている。ただ、実際の賠償にはつながっていない。韓国内の北朝鮮関連資金をめぐる訴訟でも、債権回収は困難を極める。 注目すべきは、2023年に国軍捕虜3人が起こした損害賠償訴訟で、裁判所がキム総書記に個人としての賠償責任を認定した点だ。韓国司法は北朝鮮を「反国家団体」と位置づけ、国家免除の原則適用を排除している。 こうした司法判断は南北関係に影響を及ぼす可能性もある。 (c)news1

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンが発表した2枚目のソロアルバム「MUSE」が発売から1周年を迎え、世界中のファンがさまざまな方法で祝福の気持ちを示している。 代表的なファンベース「ジミンデータ」は、SpaceXの衛星がソウル・龍山（ヨンサン）上空を通過する際の映像を撮影し、その瞬間を記録に残すプロジェクトを実施。また、世界自然保護基金を通じて象徴的にシロナガスクジラと「養子縁組」することで絶滅危惧種の保護を支援した。 韓国のファンベース「オールフォージミン」は10日から8月9日までの1カ月間、ジミンの所属事務所HYBE（ハイブ）社屋前のタクシー乗り場に広告を掲出。日本のファンベース「パクジミンジャパン」は、大阪・道頓堀駅の屋外スクリーンでアルバムのタイトル曲「Who」を使った映像広告を展開している。 また、アルゼンチンのブエノスアイレスやペルーのリマでも大型広告が展開され、ロシアのファンベースはトラなど大型ネコ科動物の保護施設に寄付をした。コロンビアのファンベースも高齢者の生活改善を目的とした支援キットを提供した。 (c)STARNEWS

韓国企業評判研究所が発表した7月のアイドル個人ブランド評価で、韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンが1位となった。 2位にはヒップホップグループBIGBANG（ビッグバン）のG-DRAGON（ジードラゴン）、3位には女性グループBLACKPINK（ブラックピンク）のロゼが入った。 今回の分析は7月23日までの1カ月間、1730人のアイドルを対象に総計1億4053万751件のビッグデータを収集し、消費者の参加指数、メディア指数、コミュニケーション指数などに基づいて評価したもの。 ジミンの総合ブランド評価指数は818万3409となり、前月より17.16％アップした。 (c)STARNEWS

韓国政府が7月21日から国民に支給を始めた「民生回復消費クーポン」にあわせ、ソウル市内の自営業者や小規模店舗経営者たちが事前の宣伝や顧客誘致に力を入れている。 18日午前、ソウル永登浦区のある飲食店を訪れると、店主の男性は「先週から『民生回復消費クーポンは使えますか』と尋ねる客がいた。『使える』と答えながら、うちの店に来てくださいと頼んでいる」と話し、入り口に貼ったステッカーを指さした。 政府の説明によると、今回の消費クーポンは2025年6月18日現在、韓国国内に居住する全ての国民を対象に支給され、金額は1人あたり15万ウォン（約1万6035円）。低所得者層や非首都圏居住者には最大45万ウォン（約4万8105円）まで支給される。使用期間は11月30日までで、支給方法は信用カード・デビットカード、プリペイドカード、または地域愛商品券から選べる。 こうした状況を受けて、店舗経営者らは入り口にステッカーやポスターを掲示するなどして早期の周知活動を展開中だ。近隣店舗とデザインを共有したり、ChatGPTを使ってポスターを作成した例もある。また、既成デザインを通販サイトで購入して掲示する店も見られた。 カード端末の画面に「民生回復クーポン利用可能」と表示される背景画像を適用してアピールする店もあった。 同じ永登浦区でコンビニを経営する別の男性は「フランチャイズのコンビニでは使えないと勘違いする客もいる。目立つようにガラス窓いっぱいにポスターを貼った」と語った。 一方、飲食業界では、夏の伝統行事「伏日」に合わせて販促を強化する動きもみられる。中でも参鶏湯（サムゲタン）などの季節メニューを特別に用意し、事前注文を促す店舗が増えている。 ある飲食店の女性経営者は、自転車に「初伏特製 栄養サムゲタン 先行注文受付中」と書かれたホワイトボードを掲げ、「暑さで客足が減っているが、伏日には外食に出る人が多くなる。クーポンが出れば、普段より高めのメニューを選ぶ人も多いのでは」と期待を語った。 民生回復クーポンの申請は7月21日午前9時から9月12日午後6時まで可能で、オンラインは24時間対応、オフラインは平日午前9時から午後6時まで（銀行は午後4時まで）受け付ける。クレジットカード・チェックカード利用者は各カード会社のウェブサイトやアプリ、コールセンターなどを通じて申請できる。 (c)news1

韓国の人気グループBTS（防弾少年団）の入隊情報を事前に把握し、所属事務所ハイブ（HYBE）の株式を売却して損失を回避したとして、ソウル南部地裁は7月22日、資本市場法違反の罪で、いずれもハイブ傘下レーベルの▽SOURCE MUSIC社員（37）に懲役10カ月・罰金2億3100万ウォン▽元BIGHIT MUSIC社員（33）に懲役6カ月・罰金5100万ウォン▽元BELIFT LAB社員（41）に懲役6カ月・罰金6900万ウォン――を言い渡した。 実刑判決だが、3人全員に対して刑の執行は2年間猶予され、またインサイダー取引によって回避した損失相当額については追徴を命じた。 裁判所は「ハイブのようなエンターテインメント企業は所属アーティストの活動状況によって売り上げへの影響が大きく、活動中断は重要情報に該当する。BTSはハイブの中核アーティストであり、そのうちの1人でも入隊すればグループ活動が中断し、売り上げ減少に直結する」と述べた。 また、裁判では3人がSNS上で「公式発表動画が出る前に株を処分しよう」とやりとりしていた記録が提示され、「他の理由で株を売却したという被告らの主張は受け入れがたい」と判断された。 検察によると、3人は2022年5～6月、BTSのジンの入隊とグループのフルメンバー活動の中断という未公開重要情報を得て、それぞれが保有していたハイブ株を売却した。 具体的には、元BIGHIT MUSIC社員は500株で約3300万ウォン、SOURCE MUSIC社員は2300株で約1億5300万ウォン、元BELIFT LAB社員は1000株で約4500万ウォンの損失を回避し、合計で約2億3100万ウォンに上った。 ハイブは2022年6月14日にBTSの活動中断を発表する映像をYouTubeチャンネルで公開し、翌15日には株価が24.87％急落する事態となっていた。裁判所はこの一連の動きからも、インサイダー取引の意図が明確だったと結論づけた。 (c)news1