年間アーカイブ 2025

韓国プロ野球（KBO）の起亜タイガースの元チアリーダーで、現在は台湾プロ野球チームの専属チアとしても活動中のイ・ジュウンと、韓国プロ野球のキウム・ヒーローズ所属の外野手パク・スジョンの熱愛説が広がっている。イ・ジュウンが自身の携帯電話の背景画面にパク・スジョンとみられる男性の写真を設定していたことが注目を集めている。 韓国のオンラインコミュニティやSNSに21日、イ・ジュウンとパク・スジョンが一緒に撮影した「人生4カット（証明写真風プリクラ）」が投稿され、2人がハートポーズやバックハグなど親密なスキンシップを見せる様子が広まった。これにより熱愛説が浮上した。 ファンの間では、イ・ジュウンが交際を隠すつもりがなかったのではないかという見方が出ている。その根拠の一つとして挙げられているのが、彼女の携帯電話に設定された壁紙だ。 最近、イ・ジュウンの携帯が映り込んだファン撮影の映像の中で、幼少期の男の子の写真が背景に設定されていたのが確認された。この写真がパク・スジョンであるとの推測が、ファンコミュニティ内では以前からささやかれていた。 ただ、イ・ジュウン側もパク・スジョン側も、この熱愛報道に対する公式な立場は示していない。 イ・ジュウンは2023年に起亜タイガーズ応援団でデビューし、いわゆる「ピキピキダンス」パフォーマンスで全国的な人気を博した。 (c)NEWSIS

韓国の私立大学である国民大学は7月21日、ユン・ソンニョル（尹錫悦）前大統領の妻キム・ゴニ（金建希）氏に授与した博士学位を無効とする最終決定を下した。 大学側は同日、「キム・ゴニ氏がテクノデザイン専門大学院の博士課程に提出した修士学位が、出身大学である淑明女子大学により正式に取り消されたため、高等教育法第33条第4項に規定された博士課程の入学資格を満たさなくなった」と発表した。 このため、国民大学はテクノデザイン専門大学院の運営委員会に本件を公式議題として上程。大学院委員会での審議と議決を経て、キム・ゴニ氏の入学およびこれに基づく博士学位授与を無効とすることを決定した。 大学は「今回の措置は、修士号の取消により入学資格が失われたことによる法理上の『当然無効』に基づくもの。入学および学位授与の行為自体が成立要件を欠いていたと見なし、必要な行政手続きを終えた。今後も法令と規則に則り、学問共同体の信頼と倫理を守るため最善を尽くしていく」と強調した。 (c)news1

韓国で10歳未満の小児を中心に猩紅熱（しょうこうねつ）の患者が急増しており、2017年以来最多の発生数を記録している。2025年はすでに7000人を超えており、昨年同時期の2倍以上となっていることから、保育園や幼稚園、学校など集団施設における感染予防と管理の徹底が求められている。 疾病管理庁の全数届出感染症統計によると、2025年29週（7月中旬）までに猩紅熱患者は7369人に上り、このうち87％以上が10歳未満だった。昨年同時期の患者数は3394人で、今年は約2.1倍の増加となっている。 猩紅熱の年間最多発生は2017年で2万2838人。その後、新型コロナの流行が重なった2022年には505人にまで減少したが、2023年には815人、2024年には6642人と再び増加に転じていた。 猩紅熱は、A群溶血性連鎖球菌（溶連菌）によって引き起こされる急性発熱性疾患。2～5日間の潜伏期間を経て、突然の発熱、頭痛、嘔吐、腹痛、咽頭痛などで始まり、1～2日後には首や脇、胸などに小さな発疹が現れる。特に冬から春にかけての小児に多く、感染は呼吸器分泌物や手・物品との接触を介して広がる。 (c)news1

韓国政府が今月に入り、国家情報院が担当してきた対北朝鮮向けのラジオ・テレビ放送を全面的に中止していたことが7月21日、確認された。政府の交代ごとに放送内容や強度が調整されることはあったが、放送自体が完全に中断されたのは今回が初めてとなる。 北朝鮮関連の消息筋によれば、中断されたのは国家情報院が関与していた対北朝鮮ラジオチャンネル「人民の声」「希望のこだま」「自由FM」「Kニュース」「自由コリア放送」など。 民間で対北朝鮮ラジオ放送を手掛ける「国民統一放送」のイ・グァンベク代表は「政府系の複数の対北放送チャンネルが今月に入りほぼすべて中断されたことを、放送監視をしている関係者から確認した」と語った。 これに加え、国家情報院が運営していた対北テレビ放送も同様に中止された。 今回の措置は、イ・ジョンソク（李鍾奭）国家情報院長の建議によって実施されたものとされる。これらの対北放送は、北朝鮮国内に外部の情報を伝える役割を果たしてきたが、北朝鮮当局はこれを厳しく取り締まってきた背景があり、今回の放送中断は北朝鮮への融和的な措置と見なされている。 すでにイ・ジェミョン（李在明）政権は、発足直後から対北ビラ散布の統制、拡声器による対北放送の中止など、南北の緊張緩和を図る措置を講じてきた。さらに、海上で漂流して保護されていた北朝鮮住民を非対面方式で北朝鮮へ送還するなど、融和ジェスチャーを続けている。 今回、国家機関による対北放送が全面的に中断された点において、北朝鮮側からすれば、ビラ散布統制に匹敵する重大な緊張緩和の意思表示と受け取られる可能性が高い。 国家情報院は、対北放送の存在および中断の事実については確認できないとの立場を示している。対北放送は、表向きは「海外同胞総連合」や「朝鮮労働者総連盟」などの名称で運営されていたが、実際には情報機関の心理戦の一環として非公式に進められてきたとされる。 一方、民間団体による対北放送は引き続き継続されている。ある民間放送関係者は「我々は現在も放送を送信しており、今後も継続する」と語っている。 (c)news1

韓国政府が配布を開始した「民生回復消費クーポン」が、申請開始と同時に中古取引アプリに転売される事態となり、波紋が広がっている。 中古品売買プラットフォーム「タングンマーケット」に21日、15万ウォン（約1万6035円）分の先払い式消費クーポンを13万ウォン（約1万3897円）で販売するとの書き込みが掲載された。販売者は「先払いカードの登録住所はソウルだが、実際に生活しているのは仁川なので使う時間がない」と述べ、「住民センターで受け取ったもので、すぐに使用可能」と説明した。 加えて「仁川に向かわなければならないので、迅速に取引可能な方に限る」とし、取引場所をソウルのある駅と指定した。 また別の利用者も、18万ウォン（約1万9242円）分の消費クーポンを17万ウォン（約1万8173円）で売るという内容の書き込みを掲載。取引地域は光州市西区と記されていた。 これに対し、SNSや掲示板には「自分の地域にも似た投稿があったので通報した」「地方に住民登録があるが、ソウルで働いているため同じ状況だ」などの投稿が相次いだ。 一部のネットユーザーは「信用不良者が現金化しようとしているのでは」「1日時間をつくって使いに行けばいいだけでは」「登録住所と実際の居住地が異なる人が多いから、こうした転売は今後も出てきそうだ」といった意見を寄せた。 韓国行政安全省は21日午前9時から9月12日午後6時まで、約8週間にわたりオンラインとオフラインで、第1次の民生回復消費クーポンの申請受付を開始した。 基本支給額は国民1人当たり15万ウォン（約1万6035円）。低所得層やひとり親家庭には30万ウォン（約3万2070円）、基礎生活保障受給者には40万ウォン（約4万2760円）が支給される。 また、ソウル・仁川・京畿道を除く非首都圏地域の住民には3万ウォン（約3207円）、農漁村の人口減少地域には5万ウォン（約5345円）が追加で支給される。 行政安全省によれば、消費クーポンは住民登録のある自治体の管轄区域内でのみ使用可能で、特別市・広域市の住民は該当の特別市・広域市内、道地域の住民は該当地の市・郡内でのみ利用できる。 (c)news1

「双竜グループの対北朝鮮送金疑惑」事件の被告として起訴されていた韓国のイ・ジェミョン（李在明）大統領の裁判が延期された。これにより、イ・ジェミョン氏が被告として関わる5つの刑事裁判がすべて中断された形となった。 水原地裁は7月22日、特定犯罪加重処罰法違反（収賄など）の罪で起訴されたイ・ジェミョン氏に対し、公判準備手続きを終了し、本格的な裁判の開始を無期限で延期することを決定した。 裁判所は「イ・ジェミョン被告は大韓民国の大統領であり国家元首として国政の連続性を保証すべき立場にある。よって裁判手続きを進めない」と判断理由を説明した。これは憲法第84条に定められた「大統領は在任中、訴追されない」という不訴追特権に基づく措置と見られる。 イ・ジェミョン氏は▽公職選挙法違反▽大庄洞・白峴洞・慰礼開発特恵および城南FC収賄疑惑▽偽証教唆事件▽京畿道の公用車および法人カード私的流用事件▽双竜グループの対北朝鮮送金疑惑――の5件の刑事事件で起訴されている。これらの公判はソウル高裁、ソウル中央地裁、水原地裁などでそれぞれ開かれる予定だったが、すべての審理が事実上停止された。 特に、水原地裁では、双竜グループによる対北送金疑惑と、公金流用事件の2件が担当されていた。対北送金疑惑では、イ・ジェミョン氏が京畿道知事在任中の2019年から2020年にかけて、当時の双竜グループ会長に対し、北朝鮮でのスマートファーム事業費500万ドルと、自身の訪朝費用300万ドルを肩代わりさせたとされている。 また、公金流用事件では、2018年から2021年にかけて公用車や法人カードを不適切に使用し、約1億653万ウォン（約1200万円）を私的に使ったとされている。 (c)news1

韓国の女性グループBLACKPINK（ブラックピンク）のメンバーでソロアーティストとしても活動するジェニーの「like JENNIE」が、アメリカのビルボードが発表した「2025年のベストK-POPソング25選（上半期）」で1位に選ばれた。 この曲はジェニーがソロとして初めて発表したフルアルバム「Ruby」のタイトル曲。 ビルボードは「『like JENNIE』は2分間の強烈な楽曲で、単なるチャートヒットを超えて次世代のファッションアイコンとしての地位を確立した」と評価。「これまでで最も自信に満ちたラップを見せた」とジェニーをたたえた。 また、「like JENNIE」はアメリカの「HOT 100」チャートで最高83位を記録。韓国語の曲が受け入れられにくいとされる「アメリカン・ポップラジオ・トップ40」でも「ポップエアプレイ」チャートに11週間ランクインしている。 (c)STARNEWS

韓国の女性グループBLACKPINK（ブラックピンク）が、アメリカの音楽チャート・ビルボード「グローバル200」で3度目の1位を獲得した。22日に所属事務所YGエンターテインメントが明らかにした。 BLACKPINKの新曲「JUMP」は、ビルボード「グローバル200」と「グローバル（アメリカ除く）」の両チャートで1位を達成。これでBLACKPINKはそれぞれのチャートでK-POP女性グループとして最多の1位を記録した。 また、ビルボード「HOT 100」でも28位にランクイン。これまでに「Ice Cream」「Pink Venom」「Shut Down」など計10曲がチャート入りしており、こちらもK-POP女性アーティストとしての最多記録を更新した。 (c)STARNEWS

韓国のユン・ソンニョル（尹錫悦）前大統領の妻キム・ゴニ（金建希）氏を巡る疑惑を捜査中の特別検察チームが、世界平和統一家庭連合（旧統一教会）関係者からキム・ゴニ氏に渡されたとされるダイヤモンドの首飾りに関する領収書を確保したことが分かった。 法曹関係者によると、特別検察は旧統一教会世界本部の元本部長が、シャーマン「乾真法師」として知られるチョン・ソンベ被告を通じて教団の懸案事項を依頼する目的で、キム・ゴニ氏に推定6000万ウォン（約700万円）相当の高級宝飾ブランド「グラフ」のダイヤモンドの首飾りを贈ったとし、その領収書を押収した。 旧統一教会は同日発表した声明で「問題となっている首飾りの購入資金は教団の資金ではない」と否定したうえ「該当の資料は家宅捜索以前にすでに特別検察に提出している」と主張した。 しかし、かつて「統一教会のナンバー2」と呼ばれた元本部長は2022年4月から8月にかけて、キム・ゴニ氏に6000万ウォン相当のグラフの首飾りと1000万ウォン（約120万円）相当のシャネル製ハンドバッグ2点を渡したとされており、その見返りとして、カンボジア・メコン川開発支援、韓国放送局YTNの買収、国連第5事務局の韓国誘致、大統領就任式への招待、教育相の旧統一教会イベント出席といった5項目の協力を求めたと伝えられている。 旧統一教会は、元本部長によるこれらの行為について「個人的な動機と行動であり、教団とは無関係」と線を引いてきた。 だが、元本部長側は同日、「実際の領収書は、本部事務所を特別検察が家宅捜索した際に確保された」として教団側の主張を真っ向から否定した。さらに「これは教団組織のレベルで当該記録が管理されていたことを示すものであり、単なる個人の逸脱と片付けるには無理がある。なぜその領収書が本部に保管されていたのか説明が必要だ」と主張した。 (c)news1

韓国の歌手イム・ヨンウンが披露した「胸は知っている」のステージ映像が、YouTubeで再生回数1000万回を突破した。イム・ヨンウンの動画で1000万ビューを達成したのは97本目。 この映像は、2021年9月9日にテレビ朝鮮の公式YouTubeチャンネルで公開されたもので、22日に1000万回を超えた。 映像には、バラエティ番組「愛のコールセンター」でイム・ヨンウンがナ・イェウォンの「胸は知っている」を歌う映像が収められている。 新人時代にナ・イェウォンの歌謡教室に通っていた縁もあり、イム・ヨンウンはこみ上げるような切ない歌声で深い感動を届けた。 (c)STARNEWS