年間アーカイブ 2025

韓国の男性グループRIIZE（ライズ）出身のスンハンが30日、ソロとしてのデビュー曲「Waste No Time」のミュージックビデオ（MV)ティザーを公開した。 今回のMVはモンゴルでオールロケされ、広大な草原を舞台に未知の世界と無限の可能性を象徴する映像が展開されている。 エネルギッシュな曲の雰囲気に合わせ、スンハンが冒険に出る姿や時間と空間を超えて情熱を燃やすシーンを描く。 同名の初シングル「Waste No Time」には「Waste No Time」と「Heavenly Blue」の2曲を収録。31日午後6時に各種音楽配信サイトで公開される。 (c)STARNEWS

韓国の男性グループMONSTA X（モンスタエックス）が、9年ぶりに「KCON LA」のステージに立つ。メンバーは30日、アメリカのロサンゼルスで開催される「KCON LA 2025」に参加するため出国した。 「KCON」は世界最大規模のK-POPファンのためのフェスティバル。今年は8月1～3日に開催される。 MONSTA Xは2日の「M COUNTDOWN」ステージに出演し、パワフルなエネルギーとパフォーマンスで現地ファンを魅了する。ただしメンバーのI.Mは健康上の理由で出演を見合わせる。 MONSTA Xは2015年のデビュー直後に「KCON LA」の舞台に初めて立ち、翌年も出演。リーダーのショヌは「当時のことは今でも印象に残っている」と振り返っている。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンが歌う「Don't Say You Love Me」が、K-POP専門音楽アプリ「Mubeat」のファン投票で通算4回目の1位を獲得した。 ジンは「Don't Say You Love Me」で5月第3週、6月第3週、7月第3週、7月第4週に1位となった。 Mubeatでは通算4週1位を達成すると「名誉の殿堂」入りとなるため、これでジンは「第9代名誉の殿堂」に名を連ねることとなった。 これまでジンは、アルバム「Happy」のタイトル曲「Running Wild」で「第4代」、先行公開曲「I'll Be There」で「第5代」、tvNドラマ「別れに願いを」の挿入曲「Close to You」で「第6代」の名誉の殿堂入りを果たしており、今回で通算4度目の殿堂入りとなった。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジョングクが歌うウェブトゥーンの挿入歌（OST）「Stay Alive」が、Spotifyで3億5000万回を超える再生数を記録した。 「Stay Alive」はジョングクの韓国語ソロ曲で、2022年に公開された韓国ウェブトゥーン「7FATES:CHAKHO」のOSTとして発表された。 この曲は、公開当初Spotifyで1日に427万3000回の再生を記録し、「デイリートップソンググローバル」チャートで3位に初登場した。 また、米国ビルボード「Hot 100」の95位にランクインし、イギリスのオフィシャルシングルチャート「Top 100」でも89位に入った。 (c)STARNEWS

韓国のイ・ジェミョン（李在明）政権の融和的なアプローチに沈黙を続けていた北朝鮮が、ついに公式の反応を示した。朝鮮労働党のキム・ヨジョン（金与正）副部長は、南北関係はもはや「民族」や「統一」の枠を越え、「（北）朝鮮と韓国という二つの国家の関係」へと変わったと強調し、韓国政府の努力を一蹴した。 しかしこの発言は同時に、年末から来年初頭にかけて開催されるとみられる第9回党大会において、韓国を意識した外交政策が何らかの形で提示される可能性を示唆しているという見方も出ている。すなわち、「分断の固定化」か「関係修復」かを左右する150日が始まったということだ。 イ・ジェミョン政権は出帆以来、対話を念頭に置いた各種措置を講じてきた。対北ビラの散布規制、拡声器による心理戦の中止、国家情報院が手掛けていた放送の停止などがその例だ。さらにチョン・ドンヨン（鄭東泳）統一相は8月に予定される米韓合同軍事演習「乙支フリーダムシールド（UFS）」の調整をイ・ジェミョン大統領に進言する考えを示した。 一方で、キム・ヨジョン氏は朝鮮中央通信を通じて「韓国がいまさら感傷的な言葉で関係を取り戻せると考えているのは大きな誤算だ」と反発。イ・ジェミョン政権の姿勢に対して明確な拒否の意志を表した。 ただ、北朝鮮の発言と行動には温度差があるとの指摘もある。たとえば、キム・ジョンウン（金正恩）総書記は先月の党中央委員会で外交政策に関する発言を控え、内容を外部に公開しなかった。これは異例の対応とされている。 また、ユン・ソンニョル（尹錫悦）政権時代に軍艦進水式を強く非難した北朝鮮が、イ・ジェミョン政権下での同様の式典では沈黙を保った。6月25日から7月27日まで続いた「反米共同闘争月間」でも、挑発的行動は控えられた。キム・ヨジョン氏の談話も北朝鮮国内では報道されておらず、体制内ではまだ最終的な対南政策が決まっていない可能性を示している。 こうした点から、今回の談話を「対話の完全拒否」ではなく、「新たな関係の枠組みを求める圧力」と見る専門家もいる。すなわち「二国家体制」が北朝鮮にとっての最大の交渉カードであるという見立てだ。 イ・ジェミョン政権が追求するのは、従来の「民族」や「統一」に基づいた南北関係の復元である。だが、北朝鮮が党大会までに韓国との関係をめぐる明確な方針を打ち出せなければ、南北の実質的な断絶状態が固定化される可能性もある。 一方で、韓国政府が北朝鮮を動かす「第3のカード」を切るか、あるいは米朝対話を牽引することで突破口を開けば、北朝鮮が党大会を契機に対南方針を軟化させる可能性も否定できない。 2025年末まで残された約150日。朝鮮半島の運命を左右する転機となるかもしれない。 (c)news1

韓国の即席ラーメン、いわゆる「K-ラーメン」の2025年上半期（1～6月）輸出額が初めて1兆ウォン（約1160億円）を超えた。輸出の増加傾向が続くなかで、主要企業である三養食品などの下半期業績も明るい見通しが示されている。 韓国貿易協会の貿易統計によると、2025年上半期のラーメン輸出額は7億3172万ドル（約1兆184億ウォン）で、前年同期比23.9％増加した。上半期のラーメン輸出額が1兆ウォンを突破したのは今回が初めてとなる。 韓国ラーメンの輸出は年々過去最高を更新しており、2022年には約5335億ウォン、2023年には約6207億ウォン、2024年には約8213億ウォンと成長してきた。2025年に入ってからは毎月2桁台の増加率を維持しており、1～6月の月別伸び率はそれぞれ25.3％、30.4％、25.8％、24.1％、18.1％、21.4％に達している。 特に輸出全体の6割を占める三養食品の業績が好調だ。金融情報会社エフアンドガイドによれば、2025年第2四半期の同社の連結売上高は5642億ウォン、営業利益は1295億ウォンと、市場の期待に沿う水準となる見込みだ。 高い固定費や為替差益の減少といった逆風にもかかわらず好調が続く背景には、同社が6月に本格稼働を開始した「密陽（ミリャン）第2工場」がある。生産能力の拡大に加え、平均販売単価が高い米国や欧州市場での販売が伸びたことが利益率改善に寄与した。 三養食品の関係者は「米国、欧州で『ブルダック』ブランドの認知度が高まり、現地法人による流通網も強化されたことで海外需要が拡大している。密陽第2工場の稼働率が今後さらに上がることにより、下半期の輸出にも弾みがつくと見ている」と述べた。 K-ラーメンの輸出拡大を受けて、他の食品大手も海外展開に力を入れている。農心（ノンシム）は釜山に輸出専用工場を着工。2026年下半期の完成を目指し、年間5億食の輸出を計画している。 また、オットゥギはベトナムや米国を中心に海外事業を拡大中で、現地法人の新設や物流分野への投資も加速。2025年中には看板商品「ジンラーメン」のインドネシア販売も開始する。 (c)news1

北朝鮮が「戦勝節」（朝鮮戦争停戦協定締結日）にあたる7月27日を前に、住民の対米敵対心を鼓舞するため「信川階級教育館」を連日取り上げ、宣伝を強化している。 朝鮮労働党機関紙・労働新聞は27日、黄海南道信川（シンチョン）にある信川博物館内の信川階級教育館で、キム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党総書記から贈られた「愛情深い贈り物」の伝達式が開かれたと報じた。 同教育館は、1950年の朝鮮戦争当時、米軍が信川地域で犯したとされる「蛮行」を告発する内容の展示が中心で、北朝鮮当局は1950年10月17日に米軍が信川郡を占領した翌日から12月7日までの間に、住民約3万5000人が虐殺されたと主張している。 信川階級教育館では、住民を対象にした「階級教育」が日常的に実施されており、反米思想の強化が狙いとされる。階級教育とは、キム・イルソン（金日成）主席の教示に基づき、資本主義や帝国主義に反対し、労働階級の利益を擁護するための社会主義的意識を強化する思想教育を意味する。 伝達式では、キム総書記が「現時点で階級教養を一層強化すべきである」と指示したことが紹介され、教育館の講師や職員たちの苦労を労ったうえで贈り物が贈呈されたという。 労働新聞はまた「信川階級教育館は政治思想戦線・反帝階級戦線の最前線であり、講師たちの功績を高く評価するキム総書記の意志が込められている」と強調し、今後も同館を「階級教育の重要拠点」として守っていくよう呼びかけた。 キム総書記は戦勝節を控えた同月24日、党の幹部らと共に同教育館を訪問し、「信川階級教育館は、なぜ我々が強くなければならないかを直観的に示す象徴的な存在である。我々が再び信川の悲劇を押し付けられないようにするには、敵が恐れる強大な力を備えなければならず、最強の自衛力を育成する道にこそ自主的な生と未来がある」と述べていた。 キム総書記は2014年11月に信川博物館のリモデリングを指示し、展示室の規模を拡張。以後、毎年「復讐の誓いの集い」が開催され、特に2014年と2015年には「6・25米帝反対闘争の日」と銘打った大規模な群衆大会も開催された。 ソウル大学韓国政治研究所が2019年に発表した論文「北朝鮮の反米宣伝・扇動と信川博物館について」によると、キム・ジョンウン政権下で信川博物館関連の報道が増加しており、同施設が反米教育の象徴として体制の中でより強固な地位を築いたことを示しているという。 (c)news1

韓国のエネルギー企業「チョニル・エネルギー（CHUNIL ENERGY）」は29日、人工知能（AI）ベースの火炎検知器で、未明に発生した廃棄物火災を20分で鎮圧したと明らかにした。 火災は7月26日午前2時ごろ、ソウル市江西区のある産業廃棄物集積場で発生した。現場に従業員がいなかった時間帯に火炎が発生するとすぐに検知器が作動し、管制センターと担当者に警報を送信。出動した消防と警備要員が火災を消し止めた。 出火の初期原因は、積み上げられた廃棄物の中にあったリチウムイオン電池の爆発によるものと推定されている。 チョニル・エネルギーの対応は、業界全体で繰り返される廃棄物火災の問題の中で、稀な早期検知・迅速対応の事例として注目された。 廃棄物保管施設は自然発火や使用済み電池の爆発などによって火災のリスクが高いのに、大半は検知器が設置されていない。このため、営業が終了した未明の時間帯には、火災の認知や対応が特に難しいという。 実際、2019年から2023年までの間に全国で631件の廃棄物施設火災が発生しており、中には10日以上続いた事例もあった。 チョニル・エネルギーは全国23カ所の事業所に火炎検知器と24時間の管制システムを順次導入中。検知器は、特定の二酸化炭素波長を認識する赤外線センサーを活用し、10〜30秒以内に火炎を検知することができる。溶接による火花とも識別が可能だ。 チョニル・エネルギーのパク・サンウォン代表は「廃棄物の保管およびBIO-SRF生産施設は常に火災の危険にさらされている。設備投資はコストの問題ではなく、責任の問題である。チョニル・エネルギーは法的基準にとどまらず、業界全体の安全基準をリードしていく」と語った。 (c)KOREA WAVE

韓国GSリテールが運営するコンビニGS25は30日、「AIビューティーデバイス」を導入し、パーソナルカラー診断から化粧品の購入まで可能なワンストップビューティーサービスを展開すると明らかにした。 GS25が新たに導入したAIビューティーデバイスの主な機能は、パーソナルカラー診断、顔の形や比率の分析、メイクアップおよびスタイリングの提案などだ。 このデバイスは、顧客が画面に顔を映すとカメラが約3秒で肌、目、唇の色をスキャンする。その後、肌の明度、彩度、色温度などを総合的に分析し、個人ごとのパーソナルカラーを導き出し、それに合ったチークやリップなどのカラー化粧品を提案する。 提案される製品は「ムシンサ ウィッチ」「ソンアンドパク ハティ」など、計14種類のGS25専用ブランドで構成されており、診断後すぐに店内で購入することができる。 このほかにも、目の形、唇の厚さ、鼻の幅、顔の上・中・下部の比率などを精密に分析した顔面分析結果が提供される。 これに基づき、AIスタイルコンサルタントがメイクアップ、ヘア、ジュエリースタイルを提案し、すべての分析結果はQRコードを通じてオンラインレポート形式でスマートフォンにダウンロードできる。 このサービスは、GS25ニューアンニョン仁寺洞店を手始めに、9月には江南ドンウォン店にも導入され、年内に10店舗まで拡大される。 GSリテールサービス商品チームマネージャーのソン・ジョンファン氏は「コンビニが単なる商品購入の場を超え、さまざまなコンテンツが詰まった生活プラットフォームへと進化できるよう、サービス商品の競争力を今後も強化していきたい」と語った。 (c)KOREA WAVE

2024年1年間に海外で拘束・収監された韓国人のうち、約4人に1人が麻薬犯罪の容疑を受けていることが分かった。韓国内にとどまらず、国外における韓国人の薬物問題の深刻さを示す結果だ。 韓国外務省の「2024年海外韓国人収監者現況」（2024年12月31日基準）によると、昨年の段階で、世界50カ国の収監施設に収容されていた韓国人は合計1148人。このうち麻薬関連犯罪で拘束された者は279人で、全体の約24.3％を占めた。これに詐欺（235人）、殺人（132人）が続いた。 麻薬犯罪による収監者が多かった国は、日本が114人で最も多く、中国52人、ベトナム48人、タイ15人、フィリピン11人、オーストラリア8人と続いた。特に日本では、韓国人の総収監者373人のうち約3分の1が麻薬関連容疑だ。 日本では韓国人の麻薬摘発が大きく報道された事例はないが、SNSを活用して匿名で活動する｢匿名・流動型犯罪グループ｣（通称トクリュウ）と呼ばれる犯罪グループの台頭により、麻薬流通の構造に変化が生じているとされる。さらに、中国の麻薬組織が合成麻薬「フェンタニル」を米国へ密輸する中継地として日本を利用していた実態も報告されている。 一方、詐欺容疑で収監された韓国人は中国が最多の166人で、次いで日本34人、ベトナム8人。 殺人容疑では米国が60人で最多、日本37人、フィリピン4人、オーストラリア3人と続いた。 このように海外で犯罪容疑により拘束された場合、韓国政府は「在外国民保護のための領事助力法」に基づき、領事面会や健康状態の確認、人権侵害の有無の調査など、領事支援を提供する。しかし、その任務を担う海外警察駐在官の人員は依然として不足している。 警察駐在官の数は2016年から2019年まで63人にとどまり、現在（2025年）でも78人に過ぎない。世界各国の在外公館で発生するさまざまな領事問題に対応するには不十分だとの指摘が出ている。 (c)news1