農心、三養食品など韓国ラーメン業界は、2026年1～3月期に消費増加と輸出拡大に支えられ、業績改善が見込まれている。ただ、4～6月期からは価格引き下げ圧力と中東発の原価負担が重なり、収益性鈍化への懸念が強まっている。
金融情報会社エフアンドガイドによると、農心の1～3月期営業利益の市場予想は601億ウォン（約66億円）で、前年同期比7.24％増となる見通しだ。売上高は9260億ウォン（約1019億円）で、前年より3.69％増えるとみられる。
「ブルダック炒め麺」で高い輸出実績を上げている三養食品の成長も目立つ。三養食品は1～3月期の営業利益が21.9％増の1634億ウォン（約180億円）、売上高は27.7％増の6759億ウォン（約744億円）を記録すると予想されている。
ただ、ラーメン業界3社のうちオットギは、エフアンドガイド基準の業績見通しがなく、市場予想は集計されていない。
食品業界では、イラン発の地政学的リスクにより包装材の需給不安への懸念が出ているが、証券業界の市場予想基準では、1～3月期業績への影響は限定的とみられる。ナフサ需給の支障に備え、一部企業が先制的に原材料と包装材を確保していた影響と解釈される。
ただ、包装材は長期間積み上げておく品目ではないため、安心するには早いとの説明もある。一般的に保管期間が長くなく、需給状況に合わせて適正水準だけを確保する場合が多いため、現在の在庫がなくなれば追加確保が容易ではない可能性があるとの分析だ。
こうした地政学的変数により、ラーメン業界では4～6月期から収益性への負担が本格化するとの見通しが出ている。中東地域の緊張で原油需給不安が拡大し、国際原油価格が上昇しており、これに伴う包装材と物流費の負担も大きくなっているためだ。
さらに、政府の物価安定基調に合わせ、4月から主要ラーメン製品の価格を引き下げた影響も加わる見通しだ。実際に農心、オットギ、三養食品、パルドなど主要企業は4月から出荷価格を平均4.6～14.6％引き下げ、価格調整に踏み切った。
もちろん、小麦粉など一部原材料価格が安定し、負担はやや軽減された。ただ、価格引き下げにより売り上げ減少は避けられず、費用削減だけでそれを補うことは難しいため、収益性には負担になり得るとの分析が出ている。
業界関係者は「原材料価格が一部安定し、負担が緩和されると期待されたが、予想外の中東発の地政学的変数により、費用負担はむしろ以前より大きくなった」とし、「4～6月期にはこうした費用上昇分が本格的に反映され、業績負担がさらに大きくなる可能性がある」と述べた。
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