年間アーカイブ 2025

韓国のオンラインコミュニティに17日、「私がわがままなのでしょうか」というタイトルの投稿が掲載された。1年間もの間、毎週同じチキンを注文していた常連客が注文前に料理を用意してしまった店主とトラブったという内容だ 客である投稿者によると、1年ほど前、自宅近くに昔ながらのスタイルのチキン店がオープンした。配達はしておらず店内飲食のみでの営業。投稿者は開業当初から週1回のペースで通い、必ず毎回「辛口ヤンニョムチキン（韓国風甘辛チキン）」と生ビールを注文していた。 だがこの日は体調が優れず、注文前に「おなかの調子が悪いのでトイレに行ってから注文します。少し待ってください」と伝えて席を離れた。 約20分後に戻ると、店主はすぐにいつもの辛口ヤンニョムチキンを運んできた。「今日もこれでいいですよね？」と笑顔で差し出す店主に「実はもう飽きていて、今日はあっさりしたフライドチキンを食べたかった」と説明した。 それでも店主は「あなたはいつもこれだったので戻ったらすぐに食べられるよう気を利かせて準備したんです。せっかくなので今日はこれを食べてもらえませんか」と譲らない。「無理です。フライドでお願いします」と伝えても「捨てるのはもったいない。ビール1杯サービスしますから今日はこれで……」と粘った。 結局、フライドチキンを作ってくれそうになかったので投稿者は席を立った。それを見て店主は「少しでも早く食べられるよう気遣ったのに。神経質な人だな」と言ったという。 これを見たネットユーザーは「たとえ常連でも注文を確認してから作らないと」「気遣いが裏目に出た例」「店主は無理に押しつけちゃダメ」など、店主の配慮不足を指摘する声が多かった。 (c)news1

韓国の男性会社員が25日、職場向け匿名掲示板「ブラインド」に「ペンションの規則のせいで彼女とけんかした」と題する投稿をした。 男性によると、彼女が夏休みの旅行先候補に挙げたペンションを見ると、とても納得できない規則が並んでいた。 バーベキューはたき火台だけ貸し出しで、炭やトーチは別途購入または持参。2人で2万ウォン（約2100円）かかる。さらに少し離れた専用エリアまで移動しなければならず、利用後には炭の処分や清掃まで客がしなければならないというのだ。 厳格な清掃ルールもあり、男性は「このペンションのオーナー、おかしいんじゃないか？ 別のところにしよう」と提案。すると彼女は「ペンションではこれがマナー。何が問題なの？」と反論し、口論に発展したという。 男性は「1泊40万ウォン（約4万2500円）近く払うのに炭を片付け、部屋を掃除し、タオルまで持参させられる。プール利用料も別、温水代も別、注意事項も大量にあって言葉が出ない」と語った。 この投稿に対し、ネットユーザーからは「炭の処理まで客にさせるのはやりすぎ」「それってキャンプじゃないの？」「価格は高級ホテル並みなのにサービスはゼロ」「最近のペンションは金を取ることばかり必死」といった批判が殺到した。 一部からは「ホテルに泊まった方がずっと快適」「そのペンションに泊まるなら全部彼女にやらせてみたらいい」といった皮肉も飛び交った。 (c)news1

ソウル市中区の有名冷麺店を1人で訪れた韓国の女性が23日に放送されたJTBCの番組「事件班長」で「店から不当な扱いを受けた」と訴えた。 京畿道（キョンギド）に住む50代の女性が訪ねたのは、20年以上前から通っていた大好きな店。最近ソウルで用事があったついでに久しぶりに立ち寄った。 正午ごろ、店の前で並んでいたところ、店員に「何人か」と尋ねられ「1人」と答えた。すると「後ろの客を先に入れる」と言われ、約20人の団体客が先に案内された。 女性は「とりあえず待って」と言われ続け、「いつまで待つのか」と聞いたら「1人で来たら待つというルールがある」と言われたという。 店内に通されてから「何十年も来てるが、そんなルールは初めて聞いた」と抗議すると、店員が注文票をテーブルに投げつけて「なぜ絡むのか」と捨てゼリフを残して立ち去った。 冷麺を食べる気もなくなり、食事の途中で店を出た女性は「恥ずかしくて涙が出た。長年愛していたお店だったのに。1人の客はこんな扱いを受けるものなのか」と述べた。 番組のソン・スホ弁護士は「ルールがあるなら事前に説明するべきだったし、事後も誠意ある対応が必要だった」と指摘した。 ネットユーザーからは「サービス業として教育がなってない」「1人客を断るなら入り口にでも張り紙しとけ」「先に来た人から案内するのが常識」「1人で行くと隅の席に案内する店もある」など怒りのコメントが殺到している。 (c)news1

ソウルの繁華街で「中国人名義の不正パスポートで携帯電話を開通する」と宣伝する販売店が、ユーチューブのバラエティ番組で明らかになった。問題の販売店は、韓国の大手通信3社であるSKテレコム（SKT）、KT、LG U+のロゴを掲げて営業していたが、実際には通信会社と直接契約を結んでいない店舗だった。 今回の事例は、通信会社と契約のない一部販売店が違法・脱法的に開通業務に及ぶ「制度の死角」を象徴するものとされる。 問題の店舗は、YouTubeチャンネル「ワークマン」の派生番組「ワークドル」で撮影された。番組では、アイドルグループのメンバーが1日警察官として、在韓中国人が多く住むソウル市九老区加里峯洞を巡回。その中で、ある携帯電話販売店が「非法护照開卡（不法パスポート開通）」と書かれた中国語の広告を掲示して営業していた。 この文言は、正式な手続きによらず外国人の不正パスポートを使ってプリペイドSIMを開通するという意味であり、このように開通された携帯電話は主にボイスフィッシングなど犯罪に悪用される。 現行の韓国電気通信事業法では、他人名義の身分証で携帯電話を開通する行為を明確に禁止している。しかしこうした違法開通は後を絶たず、販売店が組織的に犯罪に関与する例も確認されている。 2025年3月には、京畿道水原地裁が外国人名義で1139個のプリペイドSIMを開通し、こうした携帯を販売した50代の携帯販売業者に懲役2年6カ月の実刑判決を下した。被告は、メッセンジャーアプリ「テレグラム」などで外国人登録証やパスポート画像を1枚あたり4万ウォンで購入していた。 YouTubeチャンネル側は、問題となった映像を削除・編集したうえで、管轄の警察署に内容を通報したと明らかにした。 (c)news1

韓国の義政府（ウィジョンブ）、蔚山（ウルサン）、大田（テジョン）で、元交際相手や職場の元同僚による関係性犯罪が相次ぎ、女性が死亡または重体となる事件が続発している。いずれの事件もストーキングや暴力、複数回の通報など、明確な前兆が確認されていたにもかかわらず、捜査機関による保護や措置が不十分だったことが問題視されている。 大田市で7月29日、20代の男が30代の同居中の元恋人を刃物で刺して殺害した。加害者は犯行後に逃走したが、約24時間後に逮捕された。過去にも住居侵入や暴力で4回警察に通報されていた。加害者は第三者とのトラブルで警察に現行犯逮捕された前歴もあり、その際にも被害女性に軽い暴力を加えていたが、女性は当時、安全措置や処罰を望まなかったという。 義政府では同26日、福祉施設で勤務中の50代女性が、元職場の同僚である60代の男に刺され死亡した。男は翌日、登山道で遺体となって発見された。犯行前、加害者は被害者宅を訪れて騒ぎを起こしたり、ストーキング行為で3回通報されていた。警察は緊急措置と暫定措置を申請して身柄確保を試みたが、検察は「行為が継続的・反復的でない」として拘束を棄却。結果として被害者は保護されることなく犯行に遭った。 蔚山市北区の病院駐車場で28日、20代女性が30代の元交際相手に襲われ、意識不明の重体となっている。この事件でも、交際中の暴力が2度確認されたものの、被害女性は処罰を望まず、警察からスマートウォッチが支給されていた。その後、加害者は400通ものメッセージと168回の電話を送るストーキング行為を繰り返していたが、書面警告や接近禁止、通信制限、拘置などの措置はいずれも裁判所に却下された。結果、唯一認められた接近禁止の暫定措置も機能せず、スマートウォッチすら効果を発揮しなかった。 専門家は、こうした「関係性犯罪」は犯行の兆候が明白であるため、早期の断絶対応が可能だと指摘している。韓国心理科学センターのチョン・ソンギュ理事は「加害者は被害者を対等な人間ではなく所有物と認識し、過剰な暴力性を示す傾向がある。現在のようなスマートウォッチ配布や接近禁止だけでは十分とは言えない」と述べた。 (c)news1

成人の注意欠陥・多動性障害（ADHD）の診断を受けた韓国人女性が、恋人にその事実を伝えるべきかどうか悩んでいるとする相談をオンラインコミュニティに投稿し、多くの反響が寄せられている。 7月23日、「結婚前にADHDを隠すのが正しいですか？」というタイトルで投稿されたこの相談には、投稿者の女性が自身の経験を詳しく語っている。女性は「診断前は無気力で寝てばかり、約束の時間も守れないなど、虚しい日々を送っていた」と振り返る。 3年前、インターネットで簡易ADHDチェックをしたところ、自分にぴったり当てはまると感じ、精神科を受診。軽度のADHDと診断され、現在は処方薬を服用しているという。薬を飲み始めてからは生活が一変し、以前よりはるかに明るく前向きな人生を送っていると述べた。 女性は、これまで友人や恋人にも隠さず「私はとても幸せ。薬を飲むと本当に違う」と話してきた。友人たちも「変わったね」「前よりずっと元気そうだね」と好意的な反応を示したという。 しかし、家族の反応は対照的だった。「友人でも恋人でも周囲の人に話すな。いつか不利になる」と家族に言われたという。これに対し女性は「なぜそれが“欠点”なのか。欠点と見る方がむしろ問題では？」と反論。「親しい人だからこそ知るべきだと思う」との考えを示した。 家族は「親しい友人ならともかく、そうでない人や恋人には偏見を持たれる。特に結婚を前提にした関係でなければ言う必要はない。いまだに韓国では精神科に通っていると良く思われない」と説得を試みた。 女性は「大人たちの意見も分かるが、恋人に話さないのは正しいのか？　結婚前には必ず話すつもりだが、恋愛中は言わずにいて、いざ結婚という段階で告白するのは“裏切り”ではないか」と葛藤を吐露した。 ネットユーザーからはさまざまな意見が寄せられた。「薬を長期服用するなら、結婚相手には絶対に話すべきだ」「隠すのは信頼関係を壊す行為」「言わないと後で“騙された”と思われる可能性がある」と、打ち明けることを勧める声が多かった。 一方で「周囲に薬を飲んでいると無邪気に話すのは避けたほうがいい」「悪意のある人間はそれを“弱点”と見る」といった慎重論もあった。 (c)news1

韓国プロ野球KBOリーグの観客動員数が、2025年シーズンで史上最速となる465試合で800万人を突破し、新たな記録を打ち立てた。 韓国野球委員会（KBO）は7月24日、「本日開催された5球場での試合に計8万487人が入場し、今シーズンの累計観客数は802万8733人となった」と発表した。 これまでの最速記録は、2024年シーズンの549試合での800万人突破だったが、今年はそれを84試合も上回る速さで記録を達成した。 この日、蚕室（ハンファ vs. 斗山）と大邱（SSG vs. サムスン）の試合は満員となり、シーズン通算221試合目の満員カードが記録された。これもまた、昨年の「シーズン最多満員」記録と並ぶ。 KBOリーグは昨年、韓国プロスポーツ史上初の「年間観客1000万人」を突破した。今季はそれを上回るペースで観客を動員しており、人気の再燃が続いている。 現在、リーグ全体の座席稼働率は83.6％に達し、サムスンとLGはすでにホームゲームでそれぞれ100万人以上の観客を動員した。 (c)news1

韓国国内のオンラインモールのうち66％がレビューの基本並び順に「独自アルゴリズム」を採用しており、そのうち半数以上がその基準を公開していないことが明らかになった。レビューの信頼性が損なわれる恐れがあるとして、消費者保護の観点から制度改善の必要性が指摘されている。 ソウル市電子商取引センターが7月25日に発表したレビュー政策に関する実態調査によると、国内の主要オンラインモール50社のうち33社（66％）が「人気順」「ランキング順」「ベスト順」など独自のアルゴリズムによる並び順を基本設定としていた。このうち18社（54％）は、具体的なアルゴリズムの基準を公開していなかった。 レビューの並び替え基準には、文字数、投稿日、評価点（星の数）、写真の有無などが使用されていたが、実際には高評価でポジティブな内容が優先的に表示される構造になっていた。 一方で、レビューの並び替え方法を消費者が自由に選べる機能は限定的だった。たとえば「写真・動画付きレビュー表示」（98％）や「新しい順・古い順での並び替え」（96％）などの基本機能はほとんどのモールに備わっていたものの、「コメント数が多い順」の並び替えは1社のみ、体験レビューやインセンティブ付きのレビューを識別・除外できる機能を備えていたモールもわずか4社にとどまった。 これに対して、アメリカのコストコや日本の楽天など、海外の主要モールではポジティブなレビューとネガティブなレビューを同時に上部に表示したり、報酬付きレビューを明示的に区別するなど、消費者に配慮した表示方針が採用されている。 ソウル市は「消費者がレビュー情報を公正かつ容易に比較・判断できるようにするためには、アルゴリズムの構成要素や重み付けを公開することが必要だ」として、今後は今回の調査結果をもとに、関連機関に対してアルゴリズム基準の説明義務を課す制度改善を提案していく。 (c)news1

韓国政府が7月21日から配布を開始した「民生回復消費クーポン」をめぐり、中学生の娘が「自分のクーポンをよこせ」と主張して家庭内が混乱状態になっている――こんな投稿がオンラインコミュニティで注目を集め、ネット上で賛否両論が巻き起こっている。 話題となったのは、23日にあるネットユーザーが「姉の家で中学生の娘が『消費クーポンは私のもの』と主張して騒ぎになっている。何とアドバイスすべきか困っている」と書き込んだ投稿だ。「こんなケースは初めて見た」と困惑の声も添えられていた。 行政安全省によると、2007年1月1日以降に生まれた未成年者については、原則として同一住所内の世帯主がまとめて申請・受領する方式となっている。ただし、世帯内に成人の世帯主が存在しない場合や、世帯主が対象外となっている場合には、当該本人が申請可能となっている。 この投稿をめぐり、オンライン上では「子どもに渡すべきか否か」を巡って激しい議論が展開された。 子どもに渡すべきだとする意見では「名義が子どもなら渡すべきだ」「たかが15万ウォン（約1万7000円）で子どもと争うなら、最初から産まなければよかったのでは」「少なくとも一部は渡すべきだ」「11月まで使用できるのだから少しずつ分けて使わせては」「むしろ金銭教育の機会にすればいい」「子どもも一人の人格として尊重すべきだ」など、子どもの立場に寄り添った声が目立った。 一方で「今回はお小遣いの代わりに支援金を渡す形にすべきだ」「支出の計画を立てさせてから判断すべきだ」「自由に使わせるのは違う、少額だけ渡すべきだ」「無駄遣いしないように教育が必要」「家計の一部として処理すべきだ」など、教育的・実用的観点から一定の制限をかけるべきという声もあった。 さらに、「子どもがいる家庭に多めに支給しているのであって、それを子どもに全部渡すのは違う」「生活費や学費に使われるお金なのだから親が管理すべきだ」「その15万ウォンは結局子どものために使うのだから、渡す必要はない」「支援金をもらったなら今月の塾代は子どもに払わせればいい」など、家計管理の観点から子どもに渡す必要はないという意見も出ている。 (c)news1

韓国の均一価格ショップ大手「ダイソー」が化粧品や健康機能食品（サプリメント）に加え衣料品まで取り扱うようになり、小売業態の境界が次第に曖昧になっている。これに対し、コンビニ業界もファッションや美容・健康領域へと商品群を拡大し、いずれも「生活プラットフォーム」としての姿を強めている。 業界によると、ダイソーは「生活雑貨店」の枠を超えて、化粧品・健康食品・衣料など日常生活に密着した総合的な購買空間へと変貌を遂げている。2021年から化粧品販売を始めたが、2023年10月に発売したVTコスメティックスの「リドルショット」がSNSを通じて話題となり、一部店舗で品切れ騒動が起こるほどの人気を博した。 定価3万2000ウォンの製品を小容量にして3000ウォンで販売したことで、手頃な価格設定が評価された。その後も「シャネルバーム」などが次々とヒットし、2024年の化粧品部門売り上げは前年比144％も増加した。 さらに、2025年2月からは全国約200店舗で健康機能食品の販売を開始。大手製薬会社の大熊製薬などと協業し、ルテイン、オメガ3、ビタミンDなど30種類以上を3000～5000ウォン均一価格で展開している。テスト販売段階から完売が相次ぎ、販売店舗と商品ラインを拡大した。一方で、薬剤師団体との摩擦も生じた。 これらの施策を背景に、ダイソーは2024年に売り上げ3兆9689億ウォン（前年比14.7％増）、営業利益3711億ウォン（前年比41.7％増）を記録し、過去最高の業績を達成した。 一方、コンビニ業界もこれと同様に、ファッション・美容・健康食品まで扱う業態変化を進めている。全国5万5000店という圧倒的な店舗網を活用し、「近距離スーパー」としての新たな市場を狙う構えだ。 実際、GS25はファッションプラットフォーム「MUSINSA（ムシンサ）」と提携し、「ムシンサスタンダード」ブランドのTシャツ、インナー、靴下などベーシックアイテムを全国約5000店舗で販売している。これは、オンライン限定だったMUSINSA製品を初めてオフラインで販売するもので、「ついで買い」を狙ったファッション販売の事例となった。 CUは2024年からVTコスメティックスやAngelLucaなどのビューティーブランドと協力し、メイクアップやスキンケア製品を販売。さらに、ジェリータイプのルテインやスティック型ビタミンなどの健康商品ラインも拡充している。GS25も化粧品ブランド「ソンアンドパク」と提携し「ソンアンドパクハティ」を発売。セブンイレブンも「生活ビューティープラットフォーム」を掲げ、小容量・コスパ重視のスキンケア商品を投入している。 また、健康機能食品をめぐる競争も激化している。GS25は30種類以上のサプリメントを全国5000店舗に導入し、CUも約6000店舗で販売許可を取得済み。信頼性の高い製薬会社や健康食品専門企業と協力して、ビタミン、乳酸菌、オメガ3などを小容量パッケージで5000ウォン台で販売する。 (c)MONEYTODAY