年間アーカイブ 2025

韓国の映画館内で観客がマルチーズを膝に乗せたまま映画を観ていた様子が目撃され、物議を醸している。 SNSに9月14日投稿したある観客は「映画を観に行ったら目の前にマルチーズがいて驚いた。今は犬を映画館に連れてきてもいいのか」と告白。併せて公開した写真には、上映開始前に犬を膝に抱えた観客の姿が映っていた。 投稿者が映画館に問い合わせたところ「ペットの入場は禁止」との回答があり、上映終了30分前に犬連れの観客が退場し、その際、ライトをつけたため観賞が妨げられたと不快感を示した。「犬は罪がないのに」とも付け加えた。 一部では「障害者補助犬ではないか」との声もあったが、投稿者は韓国障害人補助犬協会に確認。協会によれば補助犬は専用ベストやマークを必ず着用して外出するが、その犬には確認できなかったという。また「マルチーズも補助犬になれるが現在は事例がない。一般の家庭犬と見られる」と説明した。 ネット上では「犬を無理に連れて行く理由を理解しようとする人が気の毒」「他の飼い主まで批判される」「職員がいなかったから入れたのでは」「エゴ以外の何物でもない」「もし吠えたら大迷惑」「音響は犬にとっても有害では」など非難が殺到した。 (c)news1

子どもの誕生日にしか会いに来ない元夫が「お母さんが会わせないからだ」とうそをつき、母子関係を悪化させているという相談が韓国のヤン・ナレ弁護士のYouTubeチャンネルに寄せられた。 相談者は30代後半の女性。子どもが3歳の時、夫の不倫や生活費の問題、両家の対立などが原因で離婚し、親権を持つことになった。元夫は養育費として月100万ウォン（約11万円）を支払い、面接交渉は月1回という取り決め。だが、約束を守ったのは半年ほどで、次第に支払いが遅れ、幼稚園の行事などにも来なくなった。 子どもが「お父さんに会いたい」と泣いても映像通話に出ず、「養育費を払っているだけでもありがたく思え」と言いだす始末。面接は年1回、子どもの誕生日だけになった。 ところが、元夫はSNSには「世界一の父親」であるかのように振る舞う写真を投稿。子どもに「お母さんが会わせてくれないから誕生日しか会えない」とうそを吹き込むため、子どもは「ママのせいでパパに会えない」と女性を責めるようになった。 女性は「父親としての責任を果たさず、うそで母子を引き離そうとしている。いっそ面接交渉権を剥奪できないか」と相談した。 これに対し、ヤン・ナレ弁護士は「面接交渉権は親の権利ではなく子どもの権利だ。深刻な虐待や暴力があれば剥奪も可能だが、このケースでは難しい」と説明。「気持ちは分かるが、子どもにとって父親に会う機会は大切。成長すれば真実を理解する時が来て、母親への誤解も解けるだろう」と述べた。 (c)news1

韓国の男性が9月9日、オンラインコミュニティに「妻は専業主婦だけど、家事を半分ずつするべきか」と投稿した。妻は「家事をしないなら子どもは産まない」と強硬姿勢を見せているという。 投稿によると、男性は食事は週に3回家で食べる程度で、洗濯も自分でしている。ところが急に「日曜だけでも家事をしろ」と妻から言われた。 男性は週6日働き、平日は寝るために帰宅するだけの状況。そこで「専業を選んだ以上、家事は全てやるべきだ」と反論した。 すると妻は「専業主婦はあなたに強要されて選んだだけ。この様子だと育児を手伝わないのは明らかだから子どもは産まない」と反撃したという。 男性は「あきれて言葉が出なかった。妻は、病院の交代勤務がつらい、上司のいじめや患者のセクハラに耐えられない、一度ゆっくり休みたい、と言うので了承したのに、こんなことになるとは」と戸惑っている。 この投稿に対してネットユーザーからは「子どもがいないなら専業主婦はプロ意識を持って家事をすべきだ」「真剣に話し合っても歩み寄れないなら離婚を考えた方がよい」といったさまざまな意見が寄せられている。 (c)news1

韓国のお笑い芸人キム・デボムがマンション警備員の処遇改善を目的にSNSで実施したイベントについて、一部で批判の声が上がっている。 キム・デボムは9月1日、自身のインスタグラムに「2016年から続けている警備員のための『いいね』イベントをやる」と投稿。添付の写真では、警備員が「『いいね』が100件を超えれば、住民のキム・デボムさんが警備員室の古い電子レンジを新品に交換してくれるそうです。よろしくお願いします」と書かれたスケッチブックを掲げている。 実際、投稿への「いいね」は100件を超え、キム・デボムは大手ネット通販で約8万9000ウォン（約9500円）で販売されている製品を贈呈した。 これに対し「警備員に『いいね』を集めさせるのは侮辱的だ」「贈りたいなら黙って買えばいい」「『いいね』に飢えているのではないか」といった批判が殺到した。 キム・デボムの「『いいね』公約」はシリーズ企画で、善行を広めるのが目的。本人は2016年のインタビューで「以前は注目を集めようと刺激的なものばかり追っていたが、人々が求めるのは刺激だけではないと気づいた。それでこのシリーズを企画した」と説明していた。 今回の騒動を受け、キム・デボムは当該写真のコメント機能を制限した上で「このイベントに多くの方が共感し、見守ってくれた。それは全国で懸命に働く警備員の努力に対する皆さんの気持ちが反映されたものだ」と釈明した。 (c)MONEYTODAY

韓国の警察が日常のパトロール中に、罰金滞納額が4億4000万ウォン（約4650万円）に達する車両を発見し運転者を検挙した事実が明らかになり、世間の注目を集めている。 警察庁公式ユーチューブチャンネル「大韓民国警察庁」は9月14日、「警察がパトロール中に発見したトラックの罰金が…なんと4億4000万ウォン」という映像を公開した。 映像によると、8月、蔚山南区で巡回していたペ・ウンギュ警部補と同僚警察官が指名手配歴のあるトラックを確認した。車両を照会したところ、課された罰金総額は4億4000万ウォンにのぼった。ペ・ウンギュ警部補は「最初は440万ウォンと見間違えたが、再確認すると4億4000万ウォンだった」と驚きを語った。 警察は逃走の恐れがあると判断し、巡回を装いながら後方を追跡。信号待ちの隙を突いて検問に踏み切った。道路上での危険な状況を避けるため、ペ・ウンギュ警部補は運転席側ではなく助手席側から接近し、同意を得て直接助手席に乗り込み身元を確認した。 その結果、運転者は実際に指名手配されていた人物と一致。警察は安全な場所に車両を誘導したうえで検挙に成功した。 ネット上では「罰金4億4000万ウォンとは、一体どれだけ違反を重ねればそうなるのか」「数億ウォンも罰金を滞納する人間がいるとは衝撃だ」「世の中には本当にいろんな人がいる」などの反応が寄せられている。 (c)NEWSIS

韓国の大学生や若者が抱える学資ローンの利息負担が再び増加に転じた。国会教育委員会のチン・ソンミ議員（共に民主党）が教育省と韓国奨学財団の資料を公開したところ、2024年の学資ローン利息総額は1663億ウォン（約176億円）に達し、前年から増加したことがわかった。利息額が前年を上回るのは2016年以降初めて。 内訳は一般返済分が868億ウォン（約91億9000万円）、就業後返済分が795億ウォン（約84億円）。年度別推移を見ると2016年は2452億ウォン（約259億5000万円）に達したが、その後減少し、2021年は1973億ウォン（約208億8000万円）、2022年は1753億ウォン（約185億4000万円）、2023年は1651億ウォン（約174億6000万円）だった。しかし2024年には再び増加に転じた。今年も7月までに910億ウォン（約96億3000万円）が発生している。 学資ローンの金利は「就業後学資返済特別法」に基づき、国債5年物利回りの過去3年間平均の110％を上限として、学期ごとに教育相が告示する仕組み。2016年上半期は2.7％だったが、学生負担軽減のため同年下半期に2.5％へ引き下げられ、2020年には1.85％、2021年以降は1.7％で維持されている。 低所得層や多子家庭、所得基準に基づく支援区分1～5に属する学生は利息免除の対象となるが、返済延滞があれば加算金利2％が課される。この制度は2020年後期から現在まで続いている。 一方、学資ローン利用者数は増加傾向にあり、一般返済の利用者は2020年17万2219人から2024年には21万5170人に拡大。今年も5月までで17万2048人が借り入れた。延滞者も2020年2万833人から2024年2万2638人へ増加し、延滞率も2.69％から2.76％に上昇。6カ月以上の長期延滞者は2020年3万7459人から今年5月時点で3万9117人に増え、延滞額も2119億ウォンから2216億ウォンへ膨らんだ。 背景には韓国の高額な授業料依存型の高等教育財政構造がある。大学教育研究所のイム・ウンヒ研究委員は「学生が大きな借金を抱える根本的な理由は、政府の高等教育財政支援が不足し、大学が授業料に依存しているためだ。金利は1.7％で数年維持されているが、さらに引き下げて学生負担を軽減すべきだ」と指摘した。 実際、313大学の2024会計年度収入25兆3122億ウォンのうち50.5％にあたる12兆7766億ウォンが授業料と受講料で占められている。 (c)NEWSIS

韓国で20代の若年層における雇用難が深刻化している。特に、最後の就業経験から1年以上が経過した「長期失業者」が急増し、青年雇用全般に危機が広がっている。 統計庁国家統計ポータルによると、2025年8月の20代失業者は18万人で、前年より2万8000人（18.5％）増加。失業率は5.0％で、前年より1ポイント上昇し、全体の失業率上昇幅（0.1ポイント）を大きく上回った。青年雇用率は45.1％と1.6ポイント低下し、2024年5月以降16カ月連続で下落している。 特に、就業経験のない20代失業者は2万6000人と、前年より43.7％増。これは2021年4月以来の高い増加率となった。一方、就業経験を持つ20代失業者も15万4000人で、前年より2万人（15％）増加。そのうち、最後の就業から1年以上経過した長期失業者は5万9000人に達し、1年間で51.3％（2万人）も急増した。長期失業者の増加は6カ月連続で続き、2021年4月以来の最大幅を記録した。 企画財政省によれば、20代が初めて就職した会社での平均勤続期間は1年6カ月に過ぎず、低賃金や長時間労働への不満から半数が離職している。だが、短い経歴では「経験者優遇」の雇用市場で有利に働かず、再就職の壁は一層高まっているという。 20代の経済活動参加率は63.6％と前年より0.7ポイント低下。求職を諦めた若者は40万9000人に達し、前年より11.7％増えた。専門家は「長期失業が続けば労働市場からの離脱につながりかねない」と警告する。 政府は若年雇用対策として「青年雇用オールケアプラットフォーム」や「青年挑戦事業」を推進。大学卒業後4カ月以上無職の若者に個別支援を行うほか、求職意欲を失った1万2000人の再挑戦を支援している。また2027年までに、自発的離職者にも生涯1回に限り求職給付を支給する「初めての一歩保障制度」を導入予定だ。 さらに、求職促進手当を現行の月50万ウォンから来年は60万ウォンへ引き上げ、「青年未来貯蓄」制度の新設、中小企業に就職した若者への支援拡大なども盛り込んでいる。 企画財政省は「青年雇用を広げるには企業と求職者のミスマッチ解消が不可欠だ」とし、「賃金や勤務時間の正確な情報を提供する一方、中小企業には税制優遇を与え、雇用余力を高めていく」と強調した。 (c)news1

新型コロナ終息後、ソウル市で婚姻件数が2年連続で増加し、離婚件数は減少した。一方で60歳以上の熟年離婚が急増し、離婚の平均年齢は50代に上昇した。さらに1人世帯や高齢者世帯が急増する一方、乳幼児を持つ世帯やひとり親世帯は減少するなど、家族の形の変化が鮮明になっている。 ソウル市は9月15日、統計庁の人口総調査や人口動向調査など国家承認統計を基に「ソウル市民の結婚と家族形態の変化」を発表した。 婚姻件数は2000年以降減少傾向にあったが、コロナ禍を経て反転。2022年に過去最低の3万5752件を記録した後、2024年には4万2471件と前年より16.9％増加し、2年連続の増加となった。初婚の平均年齢は男性34.3歳、女性32.4歳と上昇。国際結婚は全体の10％を占めた。 離婚は件数こそ減ったが、年齢層は高くなった。2024年の平均離婚年齢は男性51.9歳、女性49.4歳で、2000年より10年以上上昇。特に60歳以上の熟年離婚は2000年の3％台から2024年には25％に達した。 世帯構造の変化も顕著だ。1人世帯は約166万世帯で全体の39.9％を占め、最も一般的な形態となった。若年層だけでなく30〜40代や60代にも拡大しており、「1人世帯＝若者」というイメージは薄れつつある。今年7月にはソウルの60歳以上人口比率が20％を超え、超高齢社会に突入。高齢者世帯も全体の30％を上回った。 (c)news1

「単に製品を作るのではなく、実質的な市場ニーズを反映し、変化するトレンドの中で消費者と共感できるブランドを展開していきます」 「ヌリハウス（NURIHAUS）」のペク・アラム代表はこう意気込んだ。「ブランドやクリエイターのニーズを直接把握する中で、実際の消費者が本当に求めているものが何かをより深く考えるようになり、そうしたインサイトが新たなブランド立ち上げへとつながった」 ヌリハウスはK-ビューティーブランドの海外進出を支援するワンストップソリューションサービスを提供しており、現在7万人以上のグローバルクリエイターネットワークを保有している。 インフルエンサーやクリエイターは、K-ビューティーが海外市場へと拡大していくうえで不可欠な要素とされる。 そのためヌリハウスは、グローバルインフルエンサーおよびK-ビューティーユーザーのコミュニティネットワーク「ヌリラウンジ」や、K-ビューティーブランドの海外販売・流通を管轄する「ヌリグラウンド」などのサービスを運営している。 さらにペク・アラム代表は、自社化粧品ブランドに加えて、化粧品販売プラットフォーム「ヌリグロウ」の立ち上げも控えている。 ペク・アラム代表は、世界約60カ国に輸出されているブランド「クレアス（Klairs）」などを展開する「ウィッシュカンパニー（WISHCOMPANY）」を2010年に共同創業し、10年間にわたり同社で勤務した経歴を持つ。 ブランド認知度を高めるために、「クリエイターは消費者にとっての第一印象や信頼を左右するバロメーターであることを考慮し、彼らの意見を最大限に反映した」とし、「グローバル市場で通用する感覚的で洗練されたブランドイメージを構築した」と説明した。 ペク・アラム代表は、今後のK-ビューティーの可能性についても高く評価し、次のように展望を語った。 「K-ビューティーは環境に配慮した処方の開発やリフィルパッケージの拡大など、持続可能な成長の基盤を整えている。同時に中東、インド、南米といった新興市場でも人気を集めており、今後の成長可能性は非常に大きい。技術とマーケティングの革新が続けば、さらに多くの市場機会を創出できるだろう」 (c)news1

韓国で20代の宅配員が1日に700個を配達し、月収1200万ウォン（約127万円）を稼いで3億ウォン（約3174万円）を貯めたというエピソードがテレビで紹介され注目を集めている。 KBS「グッドモーニング大韓民国」（9月5日放送）に出演したのは、仁川で働く宅配員のチョン・サンビンさん（26）。彼は高校卒業後から宅配業に従事し、今年で6年目になる。 配達先に到着してから玄関前に荷物を置き、証拠写真を撮るまでわずか3秒。建物管理人からも「こんなに速く正確な宅配員は初めてだ」と絶賛されるほどのスピードを誇る。午前中だけで約300個を配達し、1日で600〜700個、月1万5000〜6000個を届ける。 同僚の宅配員たちも「月6000〜7000件が普通だが、1人で1万5000件以上は上位5％レベル」「トップクラスだ」と驚きを隠さない。 チョンさんの工夫は効率的な動線にある。エレベーターで最上階まで上がり、階段を使って下りながら荷物を配達する方式を取る。待ち時間を減らし、重い荷物だけ中間階で処理、小型荷物はまとめて上から下ろす。エレベーター待ちの住民に迷惑をかけないよう使用を最小限に抑えているという。 さらに、荷物をドア前に滑らせて置くなど配送方法にも細かな工夫を凝らす。カートに積む際は送り状が見えるようにし、低層階の荷物は下に置くなどして効率を最大化している。 「荷物の大きさや重さにかかわらず1件700ウォン。月収は1200万ウォン前後」。チョンさんはこれまでに貯めた額は約3億ウォンにのぼる。 ただ労働は過酷だ。毎日約30キロ、5万歩を走り回り、靴は2〜3カ月ごとに履き潰す。それでも彼を突き動かすのは、自身の名義で購入した新築マンションへの入居という夢だった。「幼い頃から引っ越しを繰り返したトラウマがある。自分の家を持つのが夢。まだ成功したとは思わないが、きつくても気持ちは前向き。宅配は自分に合っている」と語る。 (c)news1