年間アーカイブ 2025

自殺率の上昇が止まらないなか、自殺は主要な死因として定着した。統計庁の「死因統計」によると、自殺は2003年以後、がん、心疾患、肺炎などと並び、20年以上にわたって5大死因の一つとなっている。2022年に唯一、6位となったが、それは新型コロナウイルスによる死者が急増した時期だった。特に、青少年および若年層で自殺の割合が大きい。2023年の統計では、10代・20代・30代の死因第1位が自殺であり、40代・50代では第2位となっている。 慶熙大学精神医学科のペク・ジョンウ教授は「韓国の国民は急激な経済成長の中で過度な競争にさらされてきた。その過程で極度のストレスを受けてきた。そのストレスを和らげる社会福祉サービスや人的ネットワークが不足していることが、20年以上もOECD自殺率1位という結果を招いた」と分析した。 韓国では、自殺問題に国家レベルで対応するため、2004年から5年単位で「自殺予防基本計画」を策定・施行してきた。しかし2022年までに実施された4回の政策すべてで、自殺率の低下目標は一度も達成されていない。 ・第1次（2004～2008年）：目標18人、実際の自殺率26人・第2次（2009～2013年）：目標20人、実績28.5人・第3次（2016～2020年）：目標20人、実績25.7人・国家自殺予防行動計画（2018～2022年）：目標17人、実績25.2人 目標を達成できなかっただけでなく、自殺率を減少傾向にすら転じさせることができなかった。 こうした結果に対し、韓国政府が最初から現実的でない目標を設定し、政策の失敗を招いたという批判が出ている。現在進行中の第5次計画では、2027年までに自殺率を18.2人に下げることを目標としている。しかし、2024年に自殺率が再び上昇したことを踏まえると、今回も目標達成は困難とみられている。 さらに、ユン・ソンニョル（尹錫悦）政権が弾劾によって突然交代したため、計画自体を再び立て直す必要が生じる可能性もある。実際、2017年に当時のパク・クネ（朴槿恵）大統領が弾劾された後に発足したムン・ジェイン（文在寅）政権も、第3次計画の途中で自殺予防政策を全面的に再構築した前例がある。 (c)MONEYTODAY

韓国では過去30年間に、約34万人の国民が自殺した。毎年約1万1000人のペースだ。2024年は36分に1人が自ら命を絶った計算となる。韓国は2003年以降、自殺率（人口10万人あたりの自殺者数）が20人を下回ったことのない唯一の経済協力開発機構（OECD）加盟国だ。「OECD自殺率1位」という不名誉なタイトルを20年間維持し続けている。 8月17日に統計庁が発表した「年度別自殺率の推移」によると、自殺率は1995年に10人、2003年に20人、2009年には30人を突破した。30年間、一貫して高い水準が続き、2011年には31.7人でピークを記録した。保健福祉省が発表した2024年の暫定自殺率は28.3人で、2013年（28.5人）以来11年ぶりに28人を超えた。 1994年からの30年間で、自殺者は33万9035人に達する。この人数は、人口減少地域に指定されている地方自治体のうち、上位5カ所（仁川・江華郡、江原・洪川郡、江原・三陟市、全南・高興郡、忠南・扶余郡）の7月末時点の人口合計（31万5702人）より2万3333人も多い。2024年の自殺者は1万4439人で、1日平均40人、36分に1人が自殺した計算になる。 ◇「国家的危機→無規範状態→心理的・現実的な苦しみ」 自殺率は経済危機や社会的災害の直後に急上昇する傾向を示してきた。1997年の国際通貨基金（IMF）危機、2002年のクレジットカード危機、2008年の世界金融危機の直後、1～2年の間に自殺率が大きく上昇した。 2023年と2024年の自殺率上昇についても、2020～2022年の新型コロナウイルス・パンデミックの余波と分析されている。韓国政府は2023年に発表した「第5次自殺予防基本計画」で、コロナ以後の社会経済的変化が自殺率と直接・間接的に結びつく可能性があるとして、自殺率の急増に備えた政策の見直しと社会的セーフティネットの強化が必要だと診断している。 他国と比較すると、韓国の自殺問題の深刻さがはっきりと浮かび上がる。OECDの自殺率統計によると、韓国は1997年にOECD平均（16.2人）を上回り、2003年には初めてハンガリーを抜いて自殺率1位を記録した。その後20年以上にわたり、自殺率1位の座から下りられずにいる。 ソウル大学人類学科のパク・ハンソン教授は次のように指摘する。 「国家的な危機が訪れると、社会の秩序や慣行が崩れ、無規範状態が現れる。人々は心理的・現実的な苦しみから逃れようとし、その過程で一部の人は自殺に至ってしまう。特に精神疾患を抱えていた人々は、国家的な危機の中で必要な支援を受けられず、自殺のリスクが一層高まる」 (c)MONEYTODAY

別の臨床心理士であるチョン氏は、地域のスーパーへ向かった。自殺手段として悪用される可能性のある物品がどこに陳列されているかを確認するためだ。 その物品を最近売ったことがあるか――チョン氏が尋ねると、店員は「売ったことはない」と答えた。チョン氏は「購入者がいれば、何のために買うのか尋ねてほしい」と頼んだ。 陳列棚へ移動して、その物品がどの位置にあるかもチェックした。目立たない隅に置かれていれば、それは模範的といえる。 チョン氏はスーパーを含め、5店舗を回って自殺予防モニタリングチェックリストを記入し、各店の代表から確認の署名をもらった。 やるべき業務は山積みだが、店舗関係者と雑談を交わす時間は欠かさなかった。自殺未遂が疑われる事例に接することのある店主らの協力を得るには、日頃から親密な関係を築いておく必要があるからだ。 チョン氏は相談者20人のケース管理を担当している。 「以前相談していた方が亡くなったという知らせを受けた時は、とても大きな衝撃を受けた。感情的に非常に苦しい。人件費があまりにも少ない。この問題が解決されなければ、職員の長期勤務は難しい。相談者の立場でも、いつも会っていた人に継続して会えるほうが助けになる」 チョン氏はこう訴えた。 ◇過労と不安に苦しむ相談職員たち…劣悪な待遇で退職頻発 過労に苦しむ臨床心理士はキム氏やチョン氏だけではない。全国の自殺予防の最前線で、同じような日常が繰り広げられている。 首都圏のある基礎センターの職員A氏が担当する自殺者遺族は40人に達する。センター職員は「自分の相談者が自殺してしまうのでは」という不安を常に抱えながら生きている。命を救うという使命感だけで、過酷な業務に耐えているのが実情だ。 実際、臨床心理士（未資格の精神保健専門要員）の待遇は非常に悪い。 保健福祉省が定めた2025年の精神健康福祉センター従事者の基本給支給基準によると、臨床心理士の初任給は月228万200ウォン（約24万1265円、税引前）にすぎない。今年の最低賃金基準の月給より約20万ウォン（約2万1160円）多い程度だ。日常的な過労や心理的圧迫などを考慮すると、到底十分とは言えない。こうした劣悪な待遇のせいで早期退職が頻発しており、新人が研修だけ受けて辞めてしまうケースも後を絶たない。 現場は倒れる寸前だというのに、韓国政府は新たな自殺予防事業を現場に下ろし、実績を要求してくる。業務量と複雑さがさらに増し、重点業務であるケース管理の量・質ともに低下している。 ある精神健康福祉センターの職員は「保健福祉省や生命尊重希望財団から下りてくる事業を推進し、実績まで出さなければならないため、ケース管理業務の比重が小さくならざるを得ない。さまざまな業務を1人の職員がこなしているせいで、自殺予防サービスの質が低下している」と吐露している。 (c)MONEYTODAY

韓国では毎年、約1万1000人の国民が自ら命を絶っている。2011年に自殺予防法を制定し、国家レベルでの対応に乗り出したものの、「経済協力開発機構（OECD）自殺率1位」という不名誉は依然として続いている。 自殺を防ぐためのセーフティネットは、体系的なシステムの不在や予算・人材の不足、さまざまな縦割りの弊害により、まともに機能していない。自殺予防の現場からは「自殺問題が事実上、放置されている状態だ」という嘆きの声が上がっている。 「一人で（自殺高リスク群を）23人も担当しています。昼食を抜くのは日常茶飯事です」（慶尚北道のある基礎精神健康福祉センターの臨床心理士キム氏） 「待遇が悪いため長く勤務できません。ただ、担当者が頻繁に変わると、相談者に悪影響を与えるしかない」（首都圏のある自殺予防センターの臨床心理士チョン氏） 自殺予防の最前線が崩壊寸前だ。慢性的な人手不足により過重労働を強いられ、劣悪な待遇によって人材の流出が深刻な問題となっている。現場からは、韓国政府が達成不可能な目標を設定して現場の人員を崖っぷちに追い込んでいるという嘆きの声が上がっている。 早急に改善策を見つけなければ、自殺予防のセーフティネットそのものが崩れてしまう――こんな懸念が高まっている。 ◇「毎日が戦場、昼食を抜くことがよくある」 MONEYTODAYの同行取材に応じた臨床心理士キム氏は「ケース管理」の業務から一日を始めた。 ケース管理とは、カウンセリングによって自殺高リスク群の健康状態を確認し、日常生活への復帰を支援する活動だ。市・郡・区単位の基礎センターの自殺予防チームの職員が担当する。 キム氏は慶尚北道のある村で相談者と面会した。その相談者には、カウンセラーや警察官に暴力をふるった前歴がある。訪問前のキム氏の顔には明らかな緊張の色が浮かんでいた。 「食事はきちんととっていますか？」「つらいことはありませんか？」「ご家族とは連絡を取っていますか？」 こう問いかけながら、相談者の状態を慎重に見守った。 その後、別の村に移動してさらに2人の相談者とも面会した。3人との面談にかかった時間は合計1時間30分。移動には2時間30分を要した。担当区域が広い山間部という特性上、移動に費やす時間が多い。 キム氏は最後の相談者と15分しか話せなかったことを気にしていた。もっと話したかったが、午後2時に予定されている薬物教育を実施するには、急いでセンターに戻らなければならなかった。薬物教育を担当できるのはキム氏しかおらず、他の職員に任せることはできない。 センターに戻ったキム氏がハンバーガーで昼食を済ませようとしたその時、電話が鳴った。相談の依頼だった。午後3時に相談予定が急きょ設定された。薬物教育の直後の時間帯だ。相談は基礎センターにおける最優先業務であり、他の仕事が山積みでも、それを後回しにして対応する。誰がどんな内容を持ち込んできても受け入れる。 キム氏が担当するケース管理の相談者は23人にのぼる。「エネルギーの消耗が激しく、毎日が戦場のようだ。昼食を抜くことが多い。家から弁当を持ってきて車の中で食べることもある」 (c)MONEYTODAY

中国の習近平国家主席が10月末、韓国・慶州で開かれるアジア太平洋経済協力会議（APEC）首脳会議に出席する見通しとなった。これに先立ち、王毅外相が訪韓する方向で調整が進んでいる。 韓国のチョ・ヒョン（趙顕）外相は9月17日、北京の韓国大使館で特派員団と懇談し、「習近平国家主席の訪韓は確実だと感じた」と述べた。チョ外相は17日午後、北京の釣魚台迎賓館で王毅外相と3時間にわたって会談し、冒頭で「APECの機会に習主席が訪韓してほしい」と要請したうえで、「韓国新政権と中国政府の間で二国間関係を大きく発展させたい」と強調した。 外相就任後、初めて中国を訪れたチョ・ヒョン外相は「実用外交の原則に基づき、早期に外相会談をするのが望ましいと考えた」と説明。王毅外相が先に訪韓するはずだったとの解釈が出ていることについては「米国とは全く無関係であり、就任直後に早期会談を提案した結果だ」と否定した。 会談ではイ・ジェミョン（李在明）政権の対外政策や「戦略的協力パートナーシップ」深化方針、さらに北東アジアの平和と繁栄に向けた日中韓協力や二国間懸案について議論が交わされた。チョ・ヒョン外相は特に「朝鮮半島の緊張緩和に向けた先制的措置や最終的な非核化に向けた努力を説明し、中国に建設的役割を求めた」と明かした。 中国側は、今月の抗日戦争勝利80周年記念行事に北朝鮮のキム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党総書記が訪中した経緯を説明。中国が非核化問題に言及しなかったことについてチョ・ヒョン外相は「中国の朝鮮半島政策は不変との説明を受けた」と述べた。さらに北朝鮮が中国側に「二国家論」に関する立場を伝えたとされる。 またチョ・ヒョン外相は黄海の構造物問題についても提起、中国側は「実務協議が進展しているので、協議を通じて管理していこう」と応じたという。 一方、中国側は韓国国内で広がる反中デモに対する韓国政府の対応に謝意を示した。チョ・ヒョン外相は「韓国は民主国家であり、反中デモだけでなく反米デモもある。統制できる性質のものではないが、行き過ぎないよう韓国政府が努力している」と伝えたと述べ、中国側は「その点を評価し感謝する」と応じた。 両外相はまた、APEC首脳会議に先立ち、10月にソウルで外相会談を開く方向でも意見交換した。習主席の訪韓をめぐる実務的な準備は、王毅外相の訪韓を通じて最終調整される見通しだ。 (c)news1

2025年4月以降、韓国社会を揺るがす重大なサイバー侵害事故が相次いで表面化した。 SKテレコムのUSIM（加入者識別モジュール）不正利用事件、公的機関や通信会社を狙った中国系とみられるハッキング、オンライン書店イエス24や金融機関へのランサムウェア攻撃、ロッテカードの顧客情報流出など枚挙にいとまがない。 直近ではKTの小型基地局「フェムトセル」を悪用した不正少額決済事件が発覚し、サイバー攻撃が想像以上に生活に密着していることを改めて印象付けた。 最近の攻撃手法の特徴は、数年単位で脆弱性や個人情報、侵入口を少しずつ集め、時間をかけて周到に準備する点にある。 KT事件でもフェムトセルの盗用だけでは説明できず、すでに利用者名や電話番号などの情報を複数の経路から取得していたとみられる。SKTのUSIMハッキングでは、少なくとも4年前から侵入拠点が仕掛けられていたことが確認された。 こうした攻撃の多くは北朝鮮や中国など国家の関与が疑われており、巨大企業であっても単独では防ぎきれない。 一方で韓国側の対応はその場しのぎの「継ぎはぎ対応」にとどまっている。通信業界は政治的圧力を受け、今後5年間で1兆ウォンを投資すると表明したが、具体的に何が改善されるのかは不透明だ。 重要なのは「持続性」だ。企業はまず急拡大したIT資産に潜む脆弱性を丁寧に把握し、売り上げの一定割合を継続的にセキュリティ投資に充てる安定的な仕組みを構築する必要がある。政府も民間と協力し、国家関与型ハッキングに備える国際的な共助体制を整えることが急務だ。 米グーグル傘下のクラウドセキュリティ企業「マンディアント」は、アジア太平洋地域で中国系ハッカー集団の活動が活発化していると報告している。長期的には安定的な予算投入で脆弱なセキュリティ業界を育成し、人材プールを厚くすることが不可欠だ。AI転換によりセキュリティ需要が急増するなか、供給が追いつかない事態を招いてはならない。【news1 ユン・ジュヨン記者】 (c)news1

韓国サムスン電子とLG電子が2025年中に予定していたAI執事ロボットの発売を2026年に延期する可能性が高まっている。 両社は当初、サムスンがAI執事ロボット「ボリー」を上半期に、LGは「Q9」を年内に市場投入する計画だった。しかし、開発とフィールドテストでの課題解決が進まず、実際の発売は難しい状況だという。 9月開催されたIFA 2025で、サムスンのヨン・ソクウVD事業部長は「フィールドテストで発生するさまざまな問題で発売が遅れている。早期に克服して改めて時期をお知らせしたい」と述べた。LGのリュ・ジェチョルHS事業本部長も「Q9の開発時にはここまで進化が早いとは思わなかった。発売時期はまだ決まっていない」と語った。 業界では、AI執事ロボットが既存のロボット掃除機との差別化を打ち出せていないことも発売延期の要因とみている。すでにロボット掃除機にはAI機能が搭載され、家族の安否確認や家庭管理まで担っており、執事ロボットと役割が重なる部分が多い。また、両者の走行動線が衝突する可能性も課題となる。 価格の高さも障害だ。市場では執事ロボットの価格が200万～400万ウォン（約21万～約42万円）に達すると予測されており、普及の壁になるとみられる。一方、中国メーカーはすでに100万ウォン（約10万6000円）以下の低価格で、AI機能を備えた家庭用ロボットを投入しており、韓国勢が発売を遅らせれば市場を先行される恐れが大きい。 (c)NEWSIS

ソウルのワンルームマンションに住む男がカードキーを複製して隣人の部屋に侵入する事件が起きた。このほどJTBCの番組「事件班長」が報じた。 被害に遭った男子大学生によると、今年5月10日、呼び鈴が何度も鳴った後、ドアが開いて男が侵入。「管理人だ。上の階から騒音苦情があった」と言って立ち去った。当時、部屋には交際相手の女性もいた。 しかし家主に確認したところ、建物に管理人はいない上、別の住人も同様の被害に遭っていたことが分かった。 大学生が警察に通報すると、隣の部屋に住む大学生が犯行を認め「補償の希望はあるか」と言ってきた。その際「好奇心でやっただけだ。何も悪いことはしていない。犯罪者扱いするな」と開き直っていたという。 調べによると、男は以前からこのマンションに住んでおり、隣が空室だった際にカードキーを登録。防犯カメラ映像には、男がカードキーで男子大学生の部屋に入り込んだ後、出てきて自室へ逃げ込む様子が記録されていた。 男は8月12日、簡易裁判所で罰金300万ウォン（約32万円）の略式命令を受けた。しかしその後も同じマンションに住んでおり、被害者は苦痛を訴えている。 (c)news1

韓国京畿道（キョンギド）の広域バス内で、乗客の男性がスマートフォンでわいせつ動画を視聴する姿が撮影された。9月上旬、放送局JTBCの番組「事件班長」で紹介された。 映像によると、情報提供したのは20代の女性で、京畿道富川（プチョン)から楊州(ヤンジュ）方面へ向かうバスに乗車していた際、前方の座席の男性が座席に足をかけ、スマホで動画を再生しているのを目撃した。 画面には裸の男女が映し出されており、男性は座席を倒して隠すそぶりも見せずに視聴を続けていた。 女性は「突然立ち上がったかと思うと、前に座って動画を見始めた。あまりに不快で、不安にさえなった」と語った。 映像を見た視聴者やネットユーザーからは「公共の場で秩序を壊す者には厳罰が必要だ」「露出狂と何が違うのか」「人生が見えてしまう」といった非難が相次いでいる。 (c)news1

韓国のオンラインコミュニティに、婚約者の父の家父長的な態度を目の当たりにして「結婚後の生活が心配になった」という女性の投稿が掲載された。 女性は来年1月に結婚を控えており、結納や両家の準備について話し合うため婚約者の実家を頻繁に訪ねている。そんなある日の夕食の席で、婚約者の父（義父）が妻（義母）に「水を持ってこい」と命じた。 その一言に女性は驚き、思わず義母を凝視した。義母は慌てて水を運んだ後、「もうすぐお嫁さんも来るのだから、今後はあなたが自分でやって」と義父にやんわり注意した。女性は「長年にわたり義父が家父長的に振る舞ってきたことが一瞬で分かった」という。 また、週末に婚約者の実家で食事をした際には、義父が20代の孫に金を渡し「焼酎とたばこを買ってこい」と命令していた。孫は慣れた様子で買い物に出かけた。 女性がこのことを婚約者に伝えると、「自分は男女平等の考え方を持っている。家事も分担するつもりだ。心配するな」と約束した。しかし女性は「家庭環境が人を形成する。本当に平等な考えを持っているのか疑問だ」と不安を隠せない。 投稿を読んだネットユーザーの中には「本当に男女平等だというなら、父親が母親に水を取りに行かせた時点で自分が動いたはず。知らぬ顔で食事を続けたのは、結局同じ価値観を共有しているからではないか」と批判する声もあった。 (c)news1