年間アーカイブ 2025

「緑豆といえばビープレーン。コア原料のヘリテージでブランドの差別化を図りました。“緑豆”という伝統的（韓方）的な素材に、現代的な成分を掛け合わせ、消費者に親しみやすく、かつ洗練された印象でアプローチしたかった」 クリーンビューティーブランド「ビープレーン（beplain）」のチョン・ユンジン代表はこう振り返った。 チョン・ユンジン代表が2018年に立ち上げた「ビープレーン」は、緑豆のような安全な原料をベースに肌への刺激を最小限に抑え、「楽しい肌の自信」を提案している。 チョン・ユンジン代表は、以前勤務していた「ファヘ」時代から、クリーンビューティーカテゴリーの潜在力に早くから注目していた。クリーンビューティーへの消費者ニーズは増えているにもかかわらず、それに応えるブランドや製品が少ないという点に着目し、ビープレーンの立ち上げへと至った。クリーンビューティーに対する先見の明が的中したのだ。 「第一印象と同じように、自信を持つ際、肌は非常に重要な要素。製品を通して、多くの人に人生の自信を与えたかった」 チョン・ユンジン代表はこう語る。 ビープレーンは「緑豆」ひとつで勝負するため、消費者との継続的なコミュニケーションに力を注いできた。 「市場ではシカ、ヒアルロン酸、ドクダミなど、あらゆる成分を使った製品が各ブランドから出ているが、“緑豆”に関してはビープレーンだけが独自に訴求している。“緑豆といえばビープレーン”と思い起こしてもらえるようになったのは、消費者との絶え間ないコミュニケーションの成果だ」 クリーンビューティーというブランド哲学を守るため、コストをかけてでもブランディングに投資したことも、実を結んでいる。 ビープレーンは緑豆に続いて、あずきを原料にした新ラインを披露し、「豆ユニバース」を構築。伝統原料をベースにしたブランド哲学をさらに強化していく。 「（急変するトレンドの中で）スピードばかりを追うと、その代償としてブランディングが崩れるリスクがある。ブランドアイデンティティを守ろうとする職人的な精神と、スピードとのバランスを最大限に保とうとしている。私たちだけのアイデンティティを貫いていく」 チョン・ユンジン代表はこう強調した。 ビープレーンは、ファヘグローバルの100％子会社である「Moments Company」が展開するクリーンビューティースキンケアブランド。「簡単で楽しいクリーンビューティー」を掲げ、敏感肌に特化した低刺激成分を武器に、国内外の消費者層を獲得してきた。2024年の単体売り上げは約550億ウォン、純利益は12億ウォンに達する。 (c)news1

韓国のコマース系スタートアップ「ブースターズ（Boosters）」が展開するK-ビューティーブランド「イクォルベリー（EQQUALBERRY）」が急成長を遂げている。同社は9月16日、2025年8月までの累積売り上げが前年同期比で2447％増加したと発表した。2025年2月の時点ですでに前年の年間売り上げを超え、8月単月の売り上げも前年同月比20倍以上となった。 急成長の背景には、多様な肌タイプに対応した効果的な成分設計と、SNSを活用した積極的なマーケティングがある。 イクォルベリーは2024年1月、北米アマゾンに「スイミングプールトナー」を投入して海外進出を開始。自然由来の酵素プロテアーゼを配合し、刺激の強い化学スクラブを代替する商品として注目を集めた。水分補給を超えて、刺激なく角質ケアをできる特徴を打ち出し、TikTokなどを通じて口コミが拡散。発売2カ月でアマゾンのトナーカテゴリー14位にランクインした。 続いて「バクチオール・プランピングセラム」を投入し、知名度の低かったバクチオール成分で差別化に成功。現在は北米アマゾンで「バクチオール」検索1位を記録している。さらに「ビタミン・イルミネイティングセラム」ではアマゾンのフェイシャルセラム部門でベストセラー4位、選択率1位に上がった。 ブースターズのチェ・ユンホ代表は「イクォルベリーの成果は、製品哲学と差別化した成分価値が認められた結果だ。今後も世界中の消費者の肌悩みに応える革新的なK-ビューティーブランドとして成長していきたい」と語った。 (c)news1

韓国で外食価格が急騰し、昼食1食が1万ウォンを超える「ランチフレーション」が深刻化する中、コンビニ弁当が人気を集めている。さらに世界的な弁当フランチャイズ「SNOWFOX」が参入し、市場拡大に拍車がかかっている。 コンビニ大手CUは9月14日、SNOWFOXと協業し、プレミアム弁当を発売した。SNOWFOXは1995年に米ヒューストンで創業し、現在は世界11カ国で3900店舗を展開する年商1兆ウォン（約1058億円）規模の企業で、従業員は8400人にのぼる。サーモン弁当や寿司ロールなどで知名度を築いてきた。今回の協業により、CUでは「サーモンクラブロール」「エッグロール」を4000ウォン台（約423円台）で提供するほか、「フルバップ」シリーズ、和風丼、ステーキサンド、サーモンマヨおにぎりなども販売する。 背景には外食価格の高騰がある。韓国消費者院の調査によると、2025年7月のソウル市内平均価格はビビンバが1万1538ウォン（約1221円）、キムチチゲ定食が8577ウォン（約907円）で、2年前に比べそれぞれ1153ウォン（約122円）、731ウォン（約77円）上昇した。カルグクス（手打ち麺）は9692ウォン（約1025円）、キムパプは3623ウォン（約383円）で、いずれも大幅に値上がりしている。 こうした中、コンビニ弁当の売り上げは堅調だ。2023年に26.8％増、2024年に24.0％増を記録し、2025年1〜8月も23.0％増と高い成長率を維持。CUの弁当売り上げも好調で、業界全体の流れを牽引している。 競合他社も新商品を投入している。セブンイレブンが7月に発売した「ドライバー食堂式バサックプルコギ弁当」は累計100万食を突破。GS25が8月に出した「ヘジャロプゲ トラオン ミョンブルホジョン弁当」は1週間で15万食以上売れた。 (c)news1

韓国の株式市場における「便法贈与」（法律の抜け穴などを利用して、親族らに財産を譲り渡す行為）や脱税行為の規模が、直近5年間で5兆ウォンを超えたことが分かった。国税庁が課した追徴税額だけで約1兆8000億ウォンに達している。 国税庁の資料によると、2020～2024年の株式変動調査（株式取引を対象にした税務調査）は計2281件。株式変動調査は主にオーナー一族による便法贈与や税逃れを防ぐ目的で実施される。 脱税手口の代表例は「不均等増資」だ。企業が低価格で新株を発行し、既存株主が持ち分通りに引き受けず、特定株主（多くは子女）が超過引受する方式で、事実上、親から子への無償の利益移転となる。また「超過配当」では、大株主が配当を放棄することで、特別関係人が持ち分比率を超える配当を得る。さらに非上場会社同士の合併で評価基準を恣意的に操作する「不公正合併」も摘発された。 この5年間で摘発された課税標準は計5兆950億ウォン。内訳は2020年1兆2037億ウォン、2021年1兆5004億ウォン、2022年8220億ウォン、2023年1兆148億ウォン、2024年5541億ウォンだった。 これに対して国税庁は合計1兆7944億ウォンの税額を賦課。年度別では2020年4513億ウォン、2021年5263億ウォン、2022年2534億ウォン、2023年3947億ウォン、2024年1687億ウォンとなっている。ただし、このうち徴収できたのは1兆2477億ウォンにとどまり、徴収率は約69.5％に過ぎない。 (c)news1

韓国の大手食品メーカー農心が展開する「辛ラーメン」が、日本で定着して熱狂的な人気を集めている。2025年は創立60周年、辛ラーメンの日本発売40周年を迎える節目。東京・原宿や銀座、中目黒など各地で「Kフード」の象徴として存在感を増している。 原宿竹下通りにある「辛ラーメン粉食」は、観光地でブランドを広めるために設けられた体験型店舗で、アジア初出店かつ世界2号店。来店客は1日平均150袋のラーメンを購入し、即席調理器でその場で味わう。キムパプや韓国飲料と組み合わせた光景は本場の粉食店を思わせる。 日本市場では従来、みそ・しょうゆ・塩・とんこつ味が主流で、辛いラーメンはほとんどなかった。農心はこの隙間に参入し「辛いラーメン市場」を切り開いた。現在、辛ラーメンは日本の即席麺市場全体（約7000億円）の6％を占め、辛いラーメン市場（420億円）の3～4割を握るトップブランドとなった。昨年の辛ラーメン売り上げは135億円に達し、袋麺・カップ麺を合わせた総合ランキングでも9位に入った。 外食分野でも進出は広がる。大手外食フランチャイズ「スカイラーク」傘下のしゃぶしゃぶチェーン「しゃぶ葉」では、セットメニューに辛ラーメンを加え、全国390店舗で提供。7月から2カ月間で18万袋を納品した。韓国屋台を再現した中目黒の居酒屋「イヨサンソウル」でも、即席調理器で辛ラーメンや「ノグリ」「チャパゲティ」などを注文でき、月300袋以上が売れるという。 日清食品も類似商品を投入するなど競争が激化しているが、農心は「辛ラーメンキムチ」や「辛ラーメントゥンバ」など辛さを抑えた商品を拡充し、新規客層を取り込みつつ本家「オリジナル」へ誘導する戦略を展開している。 (c)MONEYTODAY

解散した韓国の女性グループJewelry（ジュエリー）出身のイ・ジヒョンが、美容師として忙しく働く近況をSNSで伝えた。 イ・ジヒョンは20日、自身のSNSに「10月の予約を受け付けます。先着順です。スケジュール表で日時を確認して、ダイレクトメッセージでお名前・連絡先・年齢・希望日時・希望施術を送ってください」と投稿した。 彼女は1日2枠の予約がぎっしり詰まったスケジュールを公開。美容師として成功している様子をうかがわせた。 イ・ジヒョンは2001年にJewelryでデビューし、2度の離婚を経て現在は1男1女を育てている。最近、美容国家資格試験に合格。美容師としての新たな道を歩んでいる。 (c)STARNEWS

韓国企業評判研究所が発表した9月の「女性グループ個人ブランド評判」ランキングで、IVE（アイヴ）のチャン・ウォニョンが1位となった。 2位にはBLACKPINK（ブラックピンク）のロゼ、3位には同じくBLACKPINKのジェニーが続いた。 今回のランキングは、21日まで1カ月間に収集された1億2119万22件のビッグデータをもとに、725人に上る女性グループのメンバーを対象に分析したもの。 1位となったチャン・ウォニョンのブランド評判指数は、メディア指数199万220、コミュニケーション指数363万9567など合計983万9311だった。 (c)STARNEWS

北朝鮮が2023年以降、核戦力だけでなく在来戦力の近代化にも力を入れている。ただ、短期間で韓国との戦力格差を縮めるのは難しいとの分析が出た。 峨山（アサン）政策研究院のチャ・ドゥヒョン副院長は9月18日に発表した報告書「最近の北朝鮮の在来軍事力建設と東アジア安保構図への影響」で、北朝鮮の動きを「当初は無人機や偵察衛星に集中していたが、2023年以降は投資対象を大幅に拡大している」と指摘した。 具体例として▽2023年9月：初の戦術核攻撃潜水艦「金君玉英雄艦」進水▽2024年3月：新型戦車「天馬-2号」公開▽2025年3月：原子力推進戦略誘導弾潜水艦公開▽2025年4～5月：5000トン級新型駆逐艦「崔賢号」「姜健号」公開――などを挙げた。 ただ、チャ・ドゥヒョン氏は「北朝鮮製の新型兵器が実際に性能を発揮できるかは不明」とみる。戦車の能動防護システムや誘導弾機能、駆逐艦のミサイル搭載能力やレーダーシステムも「外観では近代的に見えるが、実際に搭載されているか確認されていない」と懐疑的に評価した。 さらに「北朝鮮が新兵器を実戦配備できる財源を確保できるかも疑問であり、1～2年で韓国軍の質的優位を覆すのは難しい」と分析した。 一方で北朝鮮が在来戦力の増強を進める理由については「核兵器の実戦使用態勢を誇示し、遠洋作戦艦隊の建設を掲げて国際社会で存在感を強調するため」と解説する。「米中戦略競争や大国間の駆け引きで自らの交渉カード価値を高め、対露・対中・対米交渉での立場を強化する狙いがある」と指摘した。 (c)news1

韓国の男性ソロ歌手イム・ヨンウンが、音源プラットフォームMelon（メロン）で累積ストリーミング124億回を達成した。 20日現在イム・ヨンウンの累積ストリーミング数は124億310万回を数えている。 イム・ヨンウンは2023年1月にMelonの「ゴールドクラブ」（50億〜100億回再生）に名を連ね、2024年6月には100億回を突破して「ダイヤクラブ」入りを果たした。 これは韓国のグループBTS（防弾少年団）と並ぶ記録で、ソロ歌手としては最高の記録となっている。 (c)STARNEWS

韓国の男性グループDKZ（ディーケージー）のジェチャンが20日、中国・重慶でアジアツアーの一環となる公演を開催した。 「輝かしい一日、デートしよう」というコンセプトで開かれた公演のステージはジェチャンの“モーニングコール”でスタート。ファンとの相性を確かめるゲームや、出演ドラマ「セマンティックエラー」の名シーンを彷彿とさせるパフォーマンスで交流を深めた。 ラストは、ファンと一緒に「人生4カット（プリクラ）」を撮影。音楽に合わせてさまざまなポーズを披露するなどファンサービスに努めた。 公演後、ジェチャンは「ファンの皆さんと会える機会を大切に思っているので、美しい思い出がまた一つ増えて幸せな一日だった」と感謝の気持ちを語った。 (c)STARNEWS