年間アーカイブ 2025

韓国の男性グループ82MAJOR（エイティーツーメイジャー）が、歌謡界の大先輩ナム・ジンの名曲「あなたと一緒に」をカバーした。 82MAJORは25日放送のKBS 2TV「不朽の名曲」に初出演し、この曲を披露した。 グループならではの感性で、ヒップホップの要素を織り交ぜて名曲をアレンジ。ステージを大いに盛り上げた。 ナム・ジンは「誇らしい後輩たちが『あなたと一緒に』を素晴らしく歌ってくれた。将来が楽しみだ。世界的なスターになることを願っている。本当にかっこよかった」と絶賛した。 (c)STARNEWS

韓国のシンガーDK Soul（ディーケーソウル）が25日正午、オンライン音楽配信サイトを通じて新しいデジタルシングル「君という陽だまり」をリリースした。 この曲は、暗闇に包まれた心に差し込む一筋の光のように、愛する存在が残したぬくもりを描いたバラードだ。 「初めて会ったあの日を思い出す 君という陽だまりがまぶしくて／見つめているうちにまた道に迷う　毎日見つめる僕の心はさらに咲いていく」といった歌詞に、ときめきと切なさが交錯する微妙な感情が込められている。 DK Soulは2011年に「3MINUTE 30 SECOND & CALLING」でデビュー。幅広いジャンルの楽曲やドラマ挿入歌でで存在感を示している。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のVがパク・ヒョシンとコラボした「Winter Ahead」の累積ストリーミング数がSpotifyで5億回を突破した。 「Winter Ahead」は、Vが兵役中だった2024年11月29日に発表され、米国ビルボードのメインシングルチャート「Hot 100」にランクイン。「ホリデー・デジタル・ソング・セールス」チャートに1位で初登場した。 英国オフィシャルチャートのシングルチャートにも名を連ね、「シングルダウンロード」と「シングルセールス」チャートでそれぞれ1位と2位を記録した。 ビルボードは「Winter Ahead」を「この季節にぴったりな冬の名曲27選」の一つに選出し、「雪の結晶のような2人のハーモニーが印象的で、この曲の魅力は12月25日以降も続くだろう」と評した。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジョングクが、音楽ストリーミングサービスSpotifyで累積98億ストリーミングというアジアアーティストとして最短、K-POPソロとして初の記録を打ち立てた。 ジョングクのSpotify個人アカウントで、オリジナル曲18曲の総ストリーミング数が98億回を超えた。 現在活動を休止している中でも、1日あたり約650万回ずつストリーミングされている。 「Seven」「Left and Right」「Standing Next to You」「3D」の4曲がそれぞれ10億ストリーミングを突破しており、中でも「Seven」は26億ストリーミングを超えている。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジョングクが、米国ビルボードの各種チャートで新記録を打ち立てた。 ジョングクが初めてリリースしたソロデビュー曲「Seven」は、ビルボードが25日付で発表した「グローバル200」チャートで146位にランクイン。これでアジアのソロアーティストで最長となる通算117週目のチャート入りを果たした。 また、この曲は同日発表された「グローバル（米国を除く）」チャートでも90位に入り、こちらでも同様に118週連続のチャートインの記録を達成した。 さらに「Seven」は音楽ストリーミングサービスSpotifyの主要チャート「ウィークリートップソンググローバル」でも、同じくアジア最長となる119週連続ランクインの記録を樹立した。 (c)STARNEWS

韓国のガールズグループ「NewJeans（ニュージーンズ）」を手がけたことで知られる元ADOR（アドア）代表のミン・ヒジン氏が、新たな芸能事務所「OOAK」を設立した。ADORを離れてから約1年ぶりの公式的な動きとなる。 ミン元代表は新法人「OOAK（One of A Kind）」を設立し、10月16日に裁判所で登記を完了させた。社名には「唯一無二の存在」という意味が込められているという。 登記簿によると、ミン元代表は新会社の社内取締役に名を連ねている。事業目的には▽芸能人マネジメント▽音楽・アルバムの制作・流通▽公演・イベントの企画▽ブランドマネジメント▽著作物の出版――などが含まれている。法人所在地はソウル市江南区のカロスキル周辺にあり、同区新沙洞では新社屋の建設も進められている。 ミン元代表にとっては、2024年8月にADOR代表職を退いた後、初の対外的な動きとなる。現在はADORの親会社HYBE（ハイブ）と、約260億ウォン規模のプットオプション（株式買取請求権）を巡って法的紛争中である。 この訴訟の行方次第では、NewJeansが「OOAK」に移籍する可能性も取り沙汰されている。NewJeans自身も、専属契約の有効性をめぐる訴訟を進めている。 (c)MONEYTODAY

韓国のイ・ジェミョン（李在明）大統領が10月27日、東南アジア諸国連合（ASEAN）首脳会議の公式日程に入り、本格的な「首脳外交スーパーウィーク」に突入した。今週後半に韓国・慶州で開かれるアジア太平洋経済協力会議（APEC）を控え、トランプ米大統領、習近平中国国家主席との相次ぐ首脳会談に備え、外交日程を精力的にこなしている。 イ・ジェミョン大統領は27日、マレーシアで開催された韓ASEAN首脳会議とASEAN+3（日中韓）首脳会議に出席。この場は高市早苗首相との顔合わせとなる。韓ASEAN会議では、包括的戦略的パートナーシップ（CSP）の深化に向けた青写真を提示し、朝鮮半島平和構想へのASEANの支持も訴える。 イ・ジェミョン大統領は同日、カンボジアのフン・マネット首相とも会談し、オンライン詐欺犯罪への共同行動および両国間の戦略的パートナー関係の強化を議論。また、ASEAN議長国マレーシアのアンワル・イブラヒム首相との会談では、貿易・投資・インフラ・防衛産業を含む多分野での協力拡大について意見を交わす。 ASEANでの過密日程を終えたイ・ジェミョン大統領は、同日夜に帰国。翌29日にはソウルでトランプ大統領との韓米首脳会談が予定されており、3500億ドル規模の投資ファンドに関する関税協議が大きな焦点となる。同日夜にはラトニック米商務長官が韓国の財界首脳との会食を提案しており、協議妥結の糸口になる可能性がある。 30日には慶州で米中首脳会談が開かれる予定で、世界的な関心が集中している。経済・貿易・技術分野などで覇権を争うG2（米中）の首脳が会することで、国際秩序への影響も懸念されている。この米中会談の結果は、同日に開催される日韓首脳会談にも影響を与える可能性がある。高市首相との関係構築において、日韓関係が新たな転機を迎える。 さらに11月1日には、2014年以来11年ぶりに韓国を国賓訪問する習近平国家主席との韓中首脳会談が予定されており、米中会談の結果次第ではその雰囲気も左右されるとみられる。会談では、いわゆる「限韓令」解除、レアアースを巡る供給網問題、韓国造船業に対する中国の規制など多くの懸案が取り上げられる。 韓国のウィ・ソンラク（魏聖洛）国家安保室長は10月26日、「米中協議が順調に進めば、APEC会議の成果文書である『慶州宣言』の採択もより円滑になるだろう」と語った。 (c)news1

北朝鮮のチェ・ソニ（崔善姫）外相が10月26日から28日までロシアを実務訪問することが確認された。トランプ米大統領が韓国訪問を控え、キム・ジョンウン（金正恩）総書記との「サプライズ会談」に前向きな姿勢を示している中での動きだけに、北朝鮮側が事実上これを拒否したシグナルではないかとの観測が出ている。 ロシアの国営タス通信によると、ロシア外務省は26日（現地時間）、「朝鮮民主主義人民共和国のチェ・ソニ外相が26日から28日まで、ロシアを実務訪問する」と発表した。 北朝鮮国営の朝鮮中央通信も同日、「チェ・ソニ外相がロシア連邦とベラルーシ共和国の外務省の招請により両国を訪問する」と報じた。 訪問の具体的な目的や詳細な日程については明らかにされていない。チェ・ソニ氏がロシアを訪れるのは、2024年10月にモスクワでプーチン大統領およびラブロフ外相と会談して以来。当時、チェ・ソニ氏は北朝鮮とロシアの戦略的関係を強調し、ロシアへの全面的な支持を表明していた。 一方、アジア歴訪中のトランプ大統領は、29～30日に予定される訪韓を前に「キム総書記との会談には100％オープンだ」と明言し、米朝首脳会談への意欲を公にしている。 しかし今回、チェ・ソニ氏がそのタイミングでロシアを訪問することで、仮に首脳会談が実現したとしても、キム総書記の「核心側近」であるチェ・ソニ氏が不在になることが濃厚となり、北朝鮮としては首脳会談を現実的に検討していない可能性が高まった。 チェ・ソニは2019年の米朝ハノイ会談をはじめ、核交渉や首脳外交の実務を担ってきた人物であり、首脳会談における「必須メンバー」とされてきた。そのため、今回のロシア訪問は、北朝鮮がトランプ氏の提案に対し、外交的に距離を置く姿勢を示したものと見る向きがある。 トランプ氏は25日、エアフォースワン機内で記者団に対し「キム総書記との会談に完全に前向きだ。彼ら（北朝鮮）が準備できているなら、私も準備できている」と強調したが、北朝鮮側は現在まで公式な反応を出していない。 トランプ政権の対北朝鮮アプローチが再び本格化する兆しを見せる中で、北朝鮮は当面、ロシアとの関係強化を優先させる構えを見せているといえる。 (c)news1

相次ぐサイバー攻撃に対し、韓国政府が10月22日に発表した「汎政府情報保護総合対策」は、罰則強化や情報公開の義務化といった、企業への圧力を強める方向性を明確に打ち出した。だが、攻撃の背後にいるとされる中国・北朝鮮・ロシアなど国家主体の勢力への根本的対応が見当たらないことに、懸念の声が上がっている。 今回の対策には、上場企業すべてに対する情報保護義務の開示制度、ハッキング被害企業に対する政府の職権調査、さらに懲罰的課徴金制度の強化などが盛り込まれた。短期的な対応が中心だが、「セキュリティが不十分な企業には容赦しない」という姿勢が明確に示された格好だ。 しかし、忘れてはならないのは、ハッキングされた企業もまた「被害者」であるという事実だ。今回の攻撃では、移動通信大手3社、金融機関、さらには公共機関までが対象となり、民間・政府を問わず広範囲に被害が及んだ。 これらサイバー攻撃の多くは、中国や北朝鮮、ロシアといった国家勢力が関与していると見られている。中国や北朝鮮の関連組織とされる勢力は、アジア・太平洋地域の通信会社や政府機関を対象に、数年にわたり情報戦の一環として攻撃を継続。ロシアのハッカー集団は、ランサムウェア（身代金要求型ウイルス）を用いて企業から金銭を強要するなど、攻撃の巧妙化・広域化が進んでいる。 にもかかわらず、韓国政府がこうした攻撃元に対し、外交的な抗議・対処をした形跡は乏しい。 すでに行政安全省の「オンナラシステム（政府の業務支援プラットフォーム）」がハッキング被害を受けたことは確認されており、他の政府機関のシステムへの侵入の形跡も明らかになっている。にもかかわらず、企業にのみ厳しい制裁を課し、政府自身への対応を曖昧にしたままでは、今回の対策は「二重基準」との批判を免れない。 また、民官軍が共同で構成する「国家サイバー危機管理団」の常設要員は、たったの約20人に過ぎないという。これで高度化する国家主導のサイバー攻撃にどう立ち向かうのか。短期的な制度強化にとどまるのではなく、まずは国家の「サイバー戦闘力」を現実的に補強する必要がある。 12月に予定されている「中長期サイバー安全保障戦略」では、企業への責任転嫁に終始することなく、韓国全体のサイバー対応力を実質的に高める方策が求められる。外交、法制度、軍事力、すべての観点から実効性ある戦略を提示できるかが、政府の真価を問うことになるだろう。【news1 ユン・ジュヨン記者】 (c)news1

韓国政府が、予約後の無断キャンセル、いわゆる「ノーショー」による被害を防ぐため、「おまかせ」や「ファインダイニング」などの高級飲食店における違約金の基準を現行の「利用料金の10％以内」から「最大40％」に引き上げる方針を打ち出した。結婚式場については、当日キャンセルの違約金がこれまでの35％から70％へと倍増する。 公正取引委員会は10月22日、これらを含む「消費者紛争解決基準」の改正案を発表し、11月11日まで行政予告期間を設けると明らかにした。対象業種は、飲食業、結婚式業、宿泊業、海外旅行業、運輸業、結婚準備代行業、スポーツ施設業、家電設置業、スタディカフェ業など計9業種。 今回の改正案では、飲食業の中でも特に予約制を前提とする「おまかせ」や「ファインダイニング」を「予約基盤飲食店」として区分し、ノーショー時の違約金を最大で利用料金の40％まで請求できるようにする。通常の一般飲食店は20％以内に据え置く。 また、たとえば「キムパプ（海苔巻き）100本」といった大口注文や団体予約などで被害が大きい場合、同様に最大40％の違約金設定が可能となる。ただし、店舗側があらかじめ消費者に予約保証金や違約金の条件を明示していた場合に限る。告知がない場合には、一般飲食店とみなされ、20％までの違約金が適用される。 結婚式場に関しては、従来、結婚式の29日前から当日までのキャンセルには35％の違約金が認められていた。改正案では、キャンセルの時期に応じて段階的に引き上げ、29日〜10日前で40％、9日〜前日で50％、当日キャンセルでは70％の違約金が認められることになる。 宿泊業では、天災などで宿泊が不可能になった場合の無料キャンセルの範囲が拡大される。これまでは宿泊施設の所在地で天災が発生した場合のみ無料キャンセルが可能だったが、今後は「出発地から宿泊施設までの移動経路の一部」に災害が生じた場合でも適用される。 (c)news1