物価高が続く中、韓国の大学生の間で食費を切り詰める動きが広がっている。格安飲食店を共有する「激安マップ」や、実際には注文しない“偽の配達アプリ”まで登場し、消費行動にも変化が見られる。
ソウル市東大門区の韓国外国語大学の学生食堂では、政府と自治体が支援する「1000ウォン（1ウォン＝約0.11円）朝食」事業に学生が殺到した。約5000～6000ウォン相当の朝食を1000ウォンで提供する制度で、この日は販売開始から20分で用意された200食のうち175食が売り切れた。
統計によると、2025年の韓国のエンゲル係数は30.4％と1994年以降で最も高い水準となった。食費の負担増が家計を圧迫していることを示しており、外食費も含まれるため、体感的な物価上昇の影響が大きいとみられる。
学生たちも影響を強く受けている。大学2年の学生は「一人暮らしだと毎食の負担が大きい。少し早く来れば安く食べられるので学食をよく利用する」と話す。昼時には食堂前に長い列ができ、人気メニューの日はさらに混雑するという。
こうした中、若者の節約志向は新たな形にも広がっている。格安店を共有する「激安マップ」では、2000ウォンから1万ウォン程度の飲食店が地図上に表示され、割引情報や節約術を共有するコミュニティも活発化している。
さらに、配達消費を抑えるためのユニークな試みも登場した。「食べ物は来ません」という意味のサイトでは、通常の配達アプリのように注文体験ができるが、実際の決済や配達は発生しない。注文を完了すると「カロリーとお金を節約した」と表示される仕組みだ。
このサイトを開発した大学生は「無意識に配達を頼む習慣を変えたかった」と説明する。食費は削減しにくい支出項目であり、物価上昇が続くほど若者の負担は大きくなると指摘した。
専門家は、特に一人暮らしの学生は外食への依存度が高く、物価上昇の影響を直接受けやすいと分析する。一方で「偽配達アプリ」の広がりについては、単なる節約を超えた心理的な圧迫を示す現象との見方もある。
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