不確実な市場環境の中、無理に年収を上げて転職するより、現在の職場に残って実利を得ようとする韓国大企業の会社員が増えている。パンデミック特需とともに雇用市場を熱くした「退職」や「年収アップ転職」ブームは、急速に冷え込んでいる。景気減速への懸念が深まる中、雇用の安定性を確保しながら、確実な成果報酬を得ようとする保守的な心理が働いているとみられる。
企業分析研究所リーダーズインデックスは25日、韓国の売り上げ上位500大企業のうち、転職・退職率を公示した108社の直近3年間のデータを分析した結果、雇用の流動性が目立って鈍化したと明らかにした。調査対象企業の平均転職・退職率は、2022年の9.2％から2023年は7.8％、2024年は7.7％へと、2年連続で低下した。高金利やインフレなどマクロ経済の不安要因が大きくなったことで、無理な移動より内実を選ぶ保守的な流れが定着したとの分析だ。
個別企業別では、確固たる市場地位や透明な成果共有体系を備えた企業で人材流出が少なかった。2024年に最も低い退職率を記録したのは斗山エナビリティの1.2％で、SKハイニックスとサムスン生命がそれぞれ1.3％で続いた。SKハイニックスの場合、人工知能（AI）向けHBMの先行獲得による大規模な成果を役職員と積極的に共有し、中核人材の流出防止効果を得たと分析された。S-OILが2.4％、サムスン電機が2.4％、サムスンSDIが2.5％など、低い離職率を記録し上位に入った。
一方、サムスン電子のグローバル基準の転職・退職率は10.1％で、前年より下がったものの、依然として2桁台を維持した。業種別では、商社4.3％、通信4.8％、鉄鋼5.2％など、長期プロジェクト中心のB2B産業や内需基盤が堅固な業種で離職率が低く表れた。一方、パンデミック時期にIT・プラットフォーム系スタートアップへの人材流出が激しかった生活用品は6.7ポイント減、流通は3.2ポイント減、サービスは2.7ポイント減と、直近3年間で退職率が最も大きく下がった。
エンデミック後、プラットフォーム業界の採用寒波とバブル縮小が重なり、既存の伝統的なオフライン業種への定着率がむしろ高まった結果とみられる。
(c)NEWSIS