中東情勢の緊迫化に伴う原油価格と為替の上昇に加え、航空業界の閑散期が重なり、韓国の航空各社が路線の減便を拡大している。これまで需要の低い路線を中心に進められてきた減便は、日本や中国といった主要路線にも広がりつつある。
業界関係者によると、エアプサンは5月の1カ月間、釜山発ダナンやセブ、ニャチャン、バンコク路線のほか、仁川発香港路線の一部便を運休する予定だ。すでに4月にも一部路線で減便を実施しており、今回の措置で対象範囲は主要路線にまで広がった。
例年、4月から6月にかけての閑散期には需要の低い路線を中心に運航調整が進められてきたが、日本や中国は安定した需要を背景に影響を受けにくい路線とされてきた。実際、両国は国際線旅客数の中でも大きな割合を占める主要市場である。
しかし2026年は、中東での戦争の影響による燃料費の高騰とウォン安が重なり、収益性の確保が難しくなっている。このため航空各社は、従来の不採算路線だけでなく、主要路線についても運航見直しを進めている。
アシアナ航空は4月から5月にかけて、仁川発の長春、ハルビン、延吉など中国路線の一部便を運休する方針を決めた。さらにエアロKも、成田、大阪、茨城、名古屋、帯広などへの路線で減便を実施する予定だ。他の航空会社も同様に、日本・中国路線の運航調整を検討しているとみられる。
背景にはコストの急増がある。国際原油価格の上昇に加え、ウォン・ドル相場が1500ウォン台に達し、燃料費と外貨建て費用が同時に膨らんでいる。今月発券分の国際線では燃油サーチャージが前月比で3倍以上に跳ね上がっており、今後さらに上昇する可能性も指摘されている。
業界関係者は、国際情勢の不安定化と高油価の影響で航空業界全体が緊急的な経営対応を迫られているとし、長期化すればこれまで収益の柱だった路線でも減便が避けられない可能性が高いとの見方を示している。
(c)MONEYTODAY