米国とイランの衝突による原油価格の上昇とウォン安の進行を受け、韓国の格安航空会社（LCC）が相次いで路線の減便に踏み切り、非常経営体制に入った。
航空業界によると、ジンエアーは4月4日から30日まで、仁川発グアム、クラーク、ニャチャンや釜山発セブなど計8路線で往復45便を運休する。エアロKも6月までに、清州発の茨城、成田、クラーク、ウランバートル線の一部運休を発表した。
エアプレミアは4月下旬から5月末にかけて、仁川―ロサンゼルス線26便、仁川―ホノルル線6便の運休を決定。さらにワシントンやバンコク路線の一部便も削減する。エアプサンもダナン、セブ、グアムなどの国際線で減便に踏み切った。
こうした動きの背景には、急騰する航空燃料価格と為替の影響がある。国際航空運送協会によると、アジア・オセアニア地域の航空燃料価格は1バレル当たり205ドル（約3万800円）と、前年同期比で136％以上上昇した。
燃料費と為替は航空会社のコスト構造に直結するため、LCC各社は採算性の低い路線を中心に運航縮小を余儀なくされている。業界関係者は、状況次第ではさらなる減便の可能性もあるとしており、国際情勢の長期化が航空需要と供給の双方に影響を及ぼす可能性があると指摘している。
(c)news1