年間アーカイブ 2025

ソウルの主要大学周辺のワンルーム家賃と管理費の調査で、最も高額だったのは梨花女子大学（梨大）周辺であることが判明した。 不動産アプリ「ダバン」の分析によると、1月時点の梨大周辺の平均家賃は74万1000ウォン（約8万3000円）、管理費は10万5000ウォン（約1万2000円）で、前年より家賃が4.4％、管理費が16.7％上昇した。 家賃の高いエリアとして、延世大学（64万3000ウォン）、西江大学（64万2000ウォン）、韓国外国語大学（63万1000ウォン）が続いた。家賃の上昇率が最も高かったのは成均館大学（+33％）であり、西江大学（-4％）、ソウル大学（-1.2％）はわずかに下落した。 管理費の上昇率でも梨大（+16.7％）がトップで、高麗大学（+14.3％）、慶熙大学・韓国外国語大学（+11.4％）も続いた。唯一、成均館大学周辺では管理費が減少した。 ソウル主要大学周辺の平均家賃は60万9000ウォンで、前年より6.1％上昇。専門家は「大学街の家賃も全体的な不動産市場の影響を受けている」と分析している。 (c)news1

韓国のグループLE SSERAFIM（ル・セラフィム）が3月14日午後1時に5枚目のミニアルバム「HOT」をリリースし、7カ月ぶりにカムバックする。17日午前0時にファンプラットフォームWeverse（ウィバース）で発表した。 「HOT」は愛するものに全身全霊をささげる彼女たちの熱い姿勢を表現したアルバムとなっている。 発表と同時にHYBE LABELSの公式YouTubeチャンネルなどで新アルバムのロゴモーション映像を公開。映像では、氷が燃え上がる炎で溶け、LE SSERAFIMのロゴになっていく様子を描いた。映像の最後には「I'M BURNING HOT」というフレーズが現れる。 LE SSERAFIMは前作「CRAZY」は米国ビルボードのメインアルバムチャート「ビルボード200」で7位にランクインするなどで海外主要チャートを席巻。同名タイトル曲も米国の「Hot 100」やイギリスの「オフィシャルシングルチャート」に2週連続でランクインした。 (c)STARNEWS

韓国のグループSEVENTEEN（セブンティーン）のワールドツアーが103万人以上の観客を動員し、盛況のうちに幕を閉じた。 SEVENTEENは2月15、16の両日、世界ツアーのフィナーレを飾るバンコク公演を開催。約4カ月間にわたったツアーの締めくくりとあって熱気は最高潮に達した。チケットは即完売し、会場周辺は記念撮影を楽しむファンでにぎわった。 SEVENTEENは「LOVE, MONEY, FAME (feat. DJ Khaled)」「音楽の神」「孫悟空」などのヒット曲に加え、ヒップホップチーム、パフォーマンスチーム、ボーカルチームのユニットステージも披露。完璧な構成と圧巻のパフォーマンスで観客を熱狂させた。 メンバーたちは公演終了後、「メンバー、スタッフ、そしてCARAT（ファンクラブ名）に感謝したい。今回のツアーは、幸せな思い出として心に刻まれた。これからもCARATのために成長し続ける」とファンへの思いを伝えた。 (c)STARNEWS

韓国の航空大手、韓進（ハンジン）グループ傘下の格安航空会社（LCC）3社であるジンエアー、エアプサン、エアソウルが、社員向けの割引航空券を相互に利用できるようにする協約を締結した。 これまでLCC3社は、親会社である大韓航空とアシアナ航空に比べ、統合作業が遅れているとの見方があった。今回の協約は、LCC3社が大韓航空を介さず直接協力する初めての事例であり、今後の統合に向けた動きが加速する可能性も指摘されている。 業界によると、ジンエアーはエアプサン、エアソウルとともに、定期運航便における社員向け優待搭乗協約を締結した。この協約により、ジンエアー、エアプサン、エアソウルの社員は17日から相互にZED（Zonal Employee Discount Ticket）航空券を購入できるようになる。 航空会社は、福利厚生の一環として、自社の社員が他の航空会社でも割引運賃で航空券を購入できるよう、多者間契約を締結する。航空会社によって詳細は異なるが、一般的には直系家族も利用可能であり、年間30枚程度の利用枠があるとされる。 大韓航空とアシアナ航空も先月10日から同様の協約を結んでいる。これまで、この優待制度は、大韓航空とそのLCC子会社であるジンエアー、アシアナ航空とそのLCC子会社であるエアプサン・エアソウルとの間でのみ適用されていた。 LCC3社の統合作業はまだ具体的には進んでいないが、今回の相互協力協約を通じて交流が活発になると予想される。 (c)news1

韓国で23日から共働き夫婦の育児休業期間が最大3年に延長され、妊娠初期（11週以内）の流産・死産休暇も5日から10日に増えるなど、政府の出産・育児支援策が拡充される。 政府は11日、昨年10月22日に公布した「育児支援3法」の施行に向けた後続措置として、男女雇用平等法、雇用保険法、労働基準法の大統領令改正案を審議・議決した。 これにより、23日からは子ども1人につき、親それぞれが1年ずつ取得できた育児休業期間が1年6カ月に延長される。共働き夫婦なら、合計で最大3年の育児休業が可能となる。また、延長期間中も育児休業給付金は最大160万ウォン（約18万円）まで支給される。 雇用労働省によると、2022年時点での流産・死産件数は8万9457件。高齢出産の増加などにより、出生数に対する流産・死産の割合も増加傾向にある。政府は、妊娠初期の流産・死産後の女性が、健康回復のために十分な休息を取れるよう休暇期間を拡大した。 不妊治療休暇も、現行の3日から6日に拡大される。また、中小企業の労働者に対しては、不妊治療休暇給付が新設される。年間6日間（有給2日・無給4日）の不妊治療休暇が取得可能で、1日単位での取得も認められる。中小企業労働者の有給2日分については、政府が給付金を支給し、企業の負担を軽減する。 雇用保険に加入している芸術家・フリーランス労働者も、未熟児を出産した場合の「出産前後給付金」支給期間が90日から100日に延長される。また、妊娠初期の流産・死産時の給付金支給期間も10日間に拡大される。 (c)news1

日本を訪れる韓国人観光客が記録を更新し続けている。2024年の訪日韓国人旅行者数は881万人に達し、訪日外国人の中で24％を占め、国別で1位となった。日本政府は今年も訪日韓国人観光客市場がさらに拡大し、質的にも成長すると見込んでいる。日本政府観光局（JNTO）は、韓国人旅行者の嗜好をより詳しく分析し、「心に響く」キャンペーンやプロモーションを積極的に展開する計画だ。 news1は、JNTOソウル事務所の清水雄一所長に、日本が韓国人旅行者にとってなぜこれほど魅力的なのか、その理由を聞いた。 ◇日常は速く、日本ではゆっくり楽しむ韓国人 清水所長は韓国に住んで1年が経ち、日本と韓国の違いを実感しているという。物理的には近く、外見や文化も似ている部分があるが、それ以上に異なる点が多いと感じている。 「韓国の人々は非常にスピーディーで、新しいものを好む傾向があります。一方、日本はゆっくりとした文化が根付いています。面白いのは、韓国人は普段は速さを好むのに、日本ではゆっくりと過ごすことに魅力を感じることです」 また、各国のJNTO事務所のマーケティング手法を比較すると、韓国市場には独自の特徴があるという。 「中国市場ではテレビ通販やライブ放送を活用し、スピード感のあるプロモーションを展開していますが、韓国市場では『ゆっくり』や『感性的』な要素を重視した宣伝をしています」 最近では、韓国人旅行者が東京、大阪、福岡などの大都市ではなく、地方都市を訪れる傾向が強まっている。 JNTOがネイバーの検索データを分析した結果、「日本の地方都市旅行」というキーワードの検索数は2017年ごろから増加し始め、ノージャパン運動やコロナ禍で一時減少したものの、2023年から再び増加し、2024年にはさらに勢いを増している。 清水所長は「韓国人旅行者は『韓国人の少ない日本旅行』や『他の人が行ったことのない日本』を求めています。昨年は旅行会社ハナツアーと協力し、『N回目の日本旅行』というコンセプトで、帯広、青森、新潟、名古屋、静岡、米子、岡山、高松、対馬、佐賀、熊本の11地域を中心に地方都市旅行商品を販売しました」と語った。 ◇アニメ・音楽で日本をPR 今年、日本では大規模なイベントが続々と開催される。JNTOはこれを活用し、韓国人観光客誘致をさらに強化する方針だ。今年は日韓国交正常化60周年を迎え、両国で様々な記念行事が計画されている。 15日には、両国の外交当局がソウルのNソウルタワーと東京タワーで、それぞれ国交正常化60周年を記念するライトアップイベントを開催した。 また、4月13日から10月13日まで、大阪・関西万博が開催される。約2820万人の来場が予想され、世界150カ国、25の国際機関が参加する予定だ。 清水所長は「今年は特に地域観光だけでなく、韓国の若者に人気のある『アニメ』や『音楽』を通じた日本PRを強化する」と述べた。 「例えば、昨年は1980年に発売された松田聖子の『青い珊瑚礁』が、韓国の歌手ハニによってリメイクされ話題になりました。このように、日本文化が韓国人の感性に響くことが多いのです」 ◇韓国の訪日客2000万人達成は可能か 日本政府は、少子高齢化による人口減少や地方の衰退問題に対する解決策として「観光」に注目し、国家レベルで観光政策を推進してきた。その結果、2023年の訪日外国人観光客数は過去最高の3687万人に達し、前年比47.1％増となった。これは、従来の最高記録だった2019年の3188万人を500万人以上上回る数字だ。 日本が観光振興を進めてきたように、韓国も観光産業にさらに力を入れるべきだと清水所長は指摘する。「持続的で統一的な観光政策があれば、韓国の目標である訪韓客2000万人達成は十分に可能だ」と話す。 「2000年代初め、日本の訪日外国人は500万～600万人程度でした。当時、小泉純一郎首相が1000万人誘致を目標に掲げ、本格的な観光政策が始まりました」 その後、2016年に安倍晋三首相（当時）が「明日の日本を支える観光ビジョン」を掲げ、観光を国策とした。現在では、日本観光庁だけでなく、環境省、農林水産省、国土交通省などの各省庁が協力し、専門家を交えた政策会議を開き、観光政策を首相まで報告しながら推進している。 「2012年に政権が交代しましたが、どの政権になっても観光政策だけは一貫して続けられてきました。観光は長期的な投資が必要な産業なので、一貫性が重要です」 日本政府観光局は、2030年までに訪日外国人6000万人、観光消費額15兆円、延べ宿泊数1億3000万人を目標としている。 (c)news1

今年、韓国内の小型電気自動車（EV）市場が本格的に拡大すると予想される。昨年は起亜（KIA）の「EV3」、現代自動車の「キャスパーEV」が登場し、今年はボルボ「EX30」、中国BYD「ATTO 3」など輸入車も加わり、競争が激化している。 自動車業界では、EV市場が一時的な需要低迷を経験する中で、「コスパ」重視の小型EVが市場の突破口になるかどうかに注目が集まっている。 韓国自動車モビリティ産業協会（KAMA）によると、2024年の韓国内新車販売台数は163万5000台で前年より6.5％減少し、2013年以来11年ぶりの最低水準となった。これは消費環境の悪化とEV需要の鈍化が重なった結果とされる。 2024年のEV販売台数は14万6000台で前年より9.7％減少し、市場浸透率も9％にとどまった。これに対し、ハイブリッド車（HEV）は前年より29.2％増加し、初めて市場シェア20％を突破した。 昨年のEVの平均販売価格は5590万ウォン（約610万円）で、前年の6760万ウォン（約740万円）より1000万ウォン以上下落した。これは小型EVの新車投入や中国製EVの人気、メルセデス・ベンツのEV火災による高級EVの販売減少などが影響したとみられる。 特に3000万～4000万ウォンのEV販売比率は、2023年の12.5％から2024年には32.8％に増加し、2.6倍に伸びた。KAMAは「EV購入者の価格重視傾向が強まっている」と分析している。 業界では、2025年は「コスパ重視」の小型EV競争が本格化するとみている。昨年、すでに小型EVの販売実績は堅調だった。代表モデルは「EV3」と「キャスパーEV」だ。 昨年7月に発売されたEV3は、補助金適用後3000万ウォン台で購入可能な点が評価され、事前予約だけで1万台以上を記録した。EV3は1回の充電で510km走行可能という高性能を誇り、発売から半年で1万2851台を販売し、起亜の主力EV「EV6」（9054台）を上回った。 また、昨年第4四半期から販売開始されたキャスパーEVも約3カ月で8657台を販売し、小型EV市場の成長可能性を示した。 今年は、輸入車の参入で競争がさらに激化するとみられる。 中国最大のEVメーカーBYDは、1月に「ATTO 3」の韓国市場投入を発表した。基本モデルの価格は3150万ウォン（約340万円）からで、補助金適用後は2000万ウォン台（約220万円）で購入できる見込みだ。圧倒的な低価格を武器に、韓国市場を急速に攻略する可能性がある。 また、4000万ウォン台のプレミアム小型EVとして、ボルボの「EX30」も登場した。EX30は、最先端の安全技術を搭載し、最大272馬力を発揮する高性能モデルである。ボルボによると、「EX30の販売価格は韓国が世界で最も安い」という。 (c)news1

結婚3年目の韓国の女性が、2歳の息子について夫から親子関係が確かか鑑定を求められているという悩みをオンラインコミュニティに投稿した。 13日の投稿によると、女性は同棲期間を含めて夫と7～8年を過ごし、幸せな結婚生活を送っていた。しかし、最近、夫が「息子の親子鑑定をしてみよう」と突然提案してきた。理由は大学時代の同級生と息子が似ていると感じたからだという。女性はその言葉に驚き、大きなショックを受けた。 その後も夫は「法的問題を避けるために確認しておくべきだ」と話し、女性は激怒。鑑定を受けるぐらいなら離婚すると告げ、泣きながら部屋に閉じ込もった。 女性は「私は一度も不倫をしたことはない。夫以外の男性と食事したこともない」と主張。「夫の考えが信じられず、ショックで耐えられない」と語った。 また、「鑑定結果で親子であることが科学的に証明されたとしても、この問題は解決しない」と感じているという。 オンライン上では「弁護士を通じて誓約書を作成し、公証を受けたうえで鑑定を受けるべきだ」といったアドバイスが寄せられた。「信頼が壊れた以上、離婚を考えるべきだ」という意見もあった。 (c)news1

韓国の動物保護団体「ウィアクト」は13日、10歳の子どもの目の前で、親が飼い犬を2階から投げ落とす様子を捉えた防犯カメラ映像を公開した。 事件は10日午後5時ごろ、京畿道金浦（キョンギド・キンポ）の集合住宅で起きた。映像には夫婦と息子とみられる子ども、そして小型犬が映っており、廊下には家財道具が散乱していた。 夫婦げんかがあったらしく、怒りをあらわにした女性が犬の首根っこをつかみ上げた後、男性が犬を奪い取り、窓から外へ投げ捨てた。これを見た子どもは一目散に1階へ駆け下りていった。 通報を受けたウィアクトは現場に駆けつけて犬を保護した。骨折していたが、治療を受けて回復中だという。 ウィアクトによると、飼い主は虐待を否定し、投げ捨てた経緯については何も話していない。交渉の結果、同団体が犬を譲り受けることになり、息子は「幸せになってほしい」と涙ながらに犬を見送ったという。 映像を見たネットユーザーからは「犬にあれなら子どもには……」「一生トラウマだろう」「犬のもとへ駆け付けようとする子どもの姿が切ない」と悲痛な声が上がっている。 (c)news1

乳児を連れた母親が、一緒に出掛けた友人たちがおむつ替えを手伝ってくれなかったと不満を漏らした――。その友人が韓国のオンラインコミュニティで「私たちは悪いのか」と尋ねたところ、母親に批判的な意見が相次いだ。 オンラインコミュニティに12日、「友人関係が壊れた」とする投稿が掲載された。投稿したのは女性会社員で、先週末に既婚で乳児がいる女性と未婚の友人との3人で百貨店を訪れたという。 乳児を連れた女性以外は子育て経験がなく、赤ちゃんに関する知識も乏しかった。設備の整った百貨店を会う場所に選んだのはそのためだ。 昼食後、赤ちゃんが排便をしたため、全員で乳幼児用休憩室に向かい、女性たちは外で待機した。しかし、母親はおむつを替えた後、無言になり、早々に帰宅してしまった。 その後、母親はグループメッセージで「せめて隣で服を着せるのを手伝うくらいしてほしかった」と不満を漏らしたという。 女性はオンラインコミュニティで「自分たちが冷たかったのか」と意見を募った。すると「乳児連れと出掛けただけで十分配慮している」「助けを当然と考えているのか？」など母親への批判が多く寄せられる結果となった。 (c)news1