年間アーカイブ 2025

韓国の男性グループDKZがデビュー6周年を記念してファンとの特別なバスキング（路上ライブ）イベントを開催する。DKZが7日、公式SNSを通じて「DKZ BUSKING」のポスターを公開し、ファンに開催を伝えた。 イベントは19日午後2時、ソウル・麻浦区（マポグ）にある望遠漢江（マンウォンハンガン）公園で開かれる。 今回のイベントは公式ファンダム「ドンアリ」への感謝から企画されたもの。メンバーたちはファンと近い距離で6周年の節目を一緒に過ごしたいとの思いを持っているという。 2019年4月24日にデビューしたDKZは「CRAZY NIGHT」「Cupid」などを通じてポジティブなエネルギーを発信。メンバーは最近、ドラマやミュージカルなどソロ活動にも盛んに取り組んでいる。 (c)STARNEWS

「韓国の人気ウェブトゥーンでプラットフォームを育成する」として国庫からの支援金を受け取った後、中国産ウェブトゥーンを購入したとして、韓国コンテンツ振興院から約2億5700万ウォンの返還を求められた企業が、行政訴訟で一部勝訴した。 ソウル行政裁判所は、ウェブトゥーンの開発・流通会社A社がコンテンツ振興院を相手取って提起した「国庫支援金返還処分の無効確認訴訟」で、「A社に対する支援金返還義務は存在しない」として原告一部勝訴の判決を下した。コンテンツ振興院が提起した反訴（返還請求）は棄却された。 両者は2022年5月、「漫画海外プラットフォーム構築・運営支援事業」の一環として総事業費3億9000万ウォン規模の協約を結び、A社は「韓国の人気ウェブトゥーンを確保してプラットフォームを育てる」とする事業計画で選定された。 しかし同年11月、コンテンツ振興院は協約を解除し、支援金2億5710万ウォンの返還を通知した。 その理由は、A社がすでに保有・流通していたウェブトゥーンを購入したり、A社代表が社内取締役として登録されている別会社から作品を購入し、支援金を不正に流用したと判断したためだ。また、当初計画と異なり、韓国の人気作品ではなく中国ウェブトゥーンを多く購入したとし、欺罔行為に該当すると主張した。 これに対しA社は、計画の目的に反する用途や、私的利益のために系列会社の作品を購入した事実はないと反論。事業計画書でいう「韓国人気作品」とは「韓国製」や「韓国人作家の作品」を意味するものではなく、生産国を詐称したわけではないと主張した。 裁判所はA社の主張を一部認めた。 裁判部はまず、A社代表が社内取締役を務めた関連会社からの作品購入について「すでに任期が満了しており、報酬の受領も確認されていない」として、不正行為とは言えないと判断した。 また、中国作品の購入についても「今回の支援事業の目的は、韓国産ウェブトゥーンの購入や掲載よりも、プラットフォーム育成に重点があると見受けられる。事業計画書にも購入対象作品を韓国製または韓国人作家の作品に限定するとは記されていない」と指摘した。 一方で、A社が求めていた「協約解除と返還処分の取消し」請求については却下された。裁判所は「コンテンツ振興院の通告は、契約上の義務に基づくものであり、行政訴訟の対象となる『処分』には該当しない」として、あくまで対等な契約関係での通知であったと判断した。 コンテンツ振興院はこの判決を不服として控訴している。 (c)news1

韓国通信大手KTが人工知能（AI）を活用したボイスフィッシング検知サービスを商用化している。同社は開始後2カ月間の運用成果を公開し、AI技術が実際にボイスフィッシング被害の防止に貢献していることを証明した。 KTは今年1月22日、AIボイスフィッシング検知サービスをリリースした。その運用データを分析した結果、「注意」および「危険」と分類された通話1528件のうち、検知精度が90.3％に達したと発表した。特にこのうち392件（25％）は、警察庁のボイスフィッシングブラックリストまたは検察・警察を装った事例と確認され、通知機能が実質的な被害防止に効果的だったことが示された。 KTは、政府が発表した2024年のボイスフィッシング1件あたりの平均被害額（約4100万ウォン）をもとに換算した場合、約160億ウォン規模の被害防止効果があったと分析している。 一部では、料金請求や収納に関する正常な通話が誤検知されるケースもあったが、KTは上半期中にAIエンジンの高度化とホワイトリストの更新を通じて検知精度をさらに高める。 警察との連携も被害防止に重要な役割を果たした。KTはソウル警察庁と協力し、検知技術と警察が確保した悪性アプリのインストールURL情報を連携した。その結果、ボイスフィッシングが疑われる番号と通話した顧客が該当URLにアクセスした3667件のデータを警察に提供し、警察はこれをもとに被害者と直接接触して事前に遮断措置を取った。 この過程で、カード配送を装ったフィッシング被害者に対しては口座の支払い停止措置が取られ、検察を装った犯人に小切手1億ウォンを渡そうとしていた被害者も対面での遮断によって被害を防ぐなど、2カ月間で総額20億1000万ウォン規模の実質的な被害が防がれた。 KTは今後、ケイバンクと協力し、金融業界で初めてAIベースのリアルタイムボイスフィッシング検知技術を適用する。利用者がボイスフィッシングが疑われる電話を受けた場合、その検知情報をリアルタイムでケイバンクに提供し、それによって出金停止などの即時対応が可能になる。 (c)KOREA WAVE

韓国の郵政事業本部は7日から、釜山と江原、忠清などの農漁村地域において高齢者を対象に「郵便局デジタル教育」を試験的に実施している。試験的な教育を経て、今年下半期からは全国の農漁村地域に拡大される。 デジタル教育は、高齢者がデジタル機器を活用する際の困難を解消することが期待されている。 高齢層は相対的にキオスク（無人注文機）やモバイルアプリ、現金自動預け払い機の利用において困難を抱えてきた。特に、このような層はボイスフィッシングによる被害が大きい状況であり、事例を通じた金融事故の予防法も伝えることで、資産を安全に守ることができるようにする。 デジタル教育は、客と最も近い立場にある全国の地方郵政庁の専任講師が担う。教育に使用される教材は、郵政事業本部と郵政人材開発院が制作した。 全国の地方郵政庁は、高齢者が多く訪れる面事務所や保健所、村の集会所などと協力し、受講者を募集する。 この教育を通じて、デジタル活用に困難を抱える高齢層がデジタル機器をより簡単かつ便利に使用できるようになることが期待されている。 チョ・ヘグン郵政事業本部長は「郵便局の主な顧客である農漁村の高齢者の皆さんにデジタル教育を通じて生活の質の向上を支援していきたい。機器の活用に困難を感じているすべての方が教育に参加でき、実質的な教育となるよう運営していく」と語った。 (c)KOREA WAVE

ソースが苦手な娘のために体験学習の昼食では「ソースを抜いてほしい」と要望したところ教師から拒否され、結局娘が何も食べられなかったというエピソードを韓国の母親がオンラインにつづった。 母親は2日、SNSで「身勝手と言われてもいい。ただの母親の本音だ」と前置きして投稿した。ちなみに娘が通っているのは地方の小規模校でクラスは6人しかいないという。 体験学習の昼食メニューはトンカツ。娘は「ソース抜きにしてほしい」と教師にお願いしたが、「1人のために特別な対応はできない」と断られた。その結果、たっぷりソースがかかったトンカツが出てきて、娘はご飯を少し口にできた程度だった。 母親は「注文の時に『一つだけソース抜きで』と伝えるのがそんなに難しいことか」と胸の内を明かした。 娘は幼い頃から食感や匂いに敏感で、ソースを無理に口にしても吐いてしまう。そのため、外食時は「自分でソース抜きを頼むように」と教えていたという。 今回、教師は「食べないの？」と一声かけただけだったといい、母親は「とても切なかった」と振り返った。 これに対してネット上では、「一人だけ対応すれば“うちの子も”が始まる」「アレルギーでもないなら我慢して食べる練習も必要」「親が弁当を持たせるべきだ」など、教師を支持する声が上がった。 一方で、「6人しかいないクラスでソース抜きの対応が難しいとは思えない」「これは好き嫌いではなく、食べられないという話」「教師にもう少し柔軟性があってもよかったのでは」と母親を擁護する意見も少なくなかった。 (c)news1

韓国・京畿道始興市（シフンシ）の共同住宅で、犬の排せつ物や生ゴミを廊下に放置する隣人によって悪臭被害に悩まされている住民の話が2日のJTBCの番組「事件班長」で取り上げられた。 情報提供者は「知人が住んでいる始興市内のオフィステルを訪れた際、衝撃的な光景を目にした」と語り始めた。 「廊下で強烈な悪臭がし、原因は住人の男が犬の排せつ物や食べ残しを廊下に出しっぱなしにしていたためだ」というのだ。 知人を含む他の住民たちはこれまでに何度も苦情を申し入れており、管理事務所も「片付けてほしい」と要請した。 しかし、その男は全く聞く耳を持たないどころか、「手を出せばタダじゃおかない」と逆ギレする始末だという。 情報提供者は「他人の所有物を勝手に処理することもできず、知人はただ臭いに耐えて暮らしている。テレビを通じて当人が自分の問題行動に気づいてくれればいいのだが」と話した。 (c)MONEYTODAY

韓国でユン・ソンニョル（尹錫悦）氏の大統領職罷免を受け、SNSではこれを祝う“無料プレゼントイベント”が続々と投稿された。 憲法裁が罷免決定を下したのは4日午前11時22分。ムン・ヒョンベ憲法裁所長代行が罷免命令文を読み上げた直後から、X（旧Twitter）では「罷免記念」と銘打ったリツイート（RT）イベントが相次いだ。 あるユーザーは「罷免を記念して、小さなRTイベントを開く」として参加者に飲料クーポンをプレゼントする企画を投稿。「一緒にこの喜びを分かち合おう」と呼びかけた。 また、別のユーザーは「嬉しい日だから、小さなRTイベントをやる」として抽選で1人に手編みのぬいぐるみを贈ると発表した。植物系アカウントのユーザーも「えい、気分だ！　罷免記念RTイベントやる」とし、参加者に蜂型の鉢植えをプレゼントすると書き込んだ。「植物アカウントでなくても、罷免を歓迎するなら誰でもOK」とも添えられていた。 一方で、ユン氏に関連する記念品の売買も活発化している。中古品取引プラットフォーム「中古ナラ」には同日午後3時までにユン氏の記念腕時計や記念切手を販売する投稿が10件以上確認された。 (c)news1

オンライン上で「花見デートのパートナーを募集」「パートナーとして参加可能」といった投稿が相次ぎ、韓国で物議を醸している。 中古取引アプリ「タングン」に最近、「一緒に桜を見に行く方を探しています」というタイトルの投稿があった。 投稿者は「これまで彼女がおらず、カップルで花見する気分を一度味わってみたい。20代女性に限る。当然見た目が良い方が望ましい」と記載。「手をつなぐ程度のスキンシップは希望する」として日当20万ウォン（約2万円）を提示した。 タングンの規定では「役割代行」のアルバイト募集が禁じられているため、この投稿はモニタリングシステムによって数分で非表示の措置が取られた。 しかし、続いて自ら「花見デートのアルバイトをしたい」と申し出る投稿があった。「桜デートの恋人アルバイトします。報酬、日程、時間は相談可能。写真撮影に応じ、手をつなぐ程度のスキンシップもOK」というものだ。 「衛生は必須。歯磨き・シャワーはお互いのための配慮。2次会などは絶対受けない」と強調。「私は28歳で身長183cm・体重75kg。詳しいことはメッセージください」と自己紹介も添えてあった。 ネットユーザーからは「こういうバイトに応じてはいけない。人身売買の可能性もある」「場合によってはストーカー被害につながる」「信用できない相手と2人きりで会うのは危険」「そもそもあんな場所にあんな書き込みをする人間にまともな人はいない」など批判の声が殺到した。 (c)news1

登録者2400万人を超えるドイツの科学系YouTubeチャンネル「Kurzgesagt」が、韓国の人口危機を深刻に警告する動画を公開し、大きな反響を呼んでいる。 2023年に「韓国はなぜ滅びつつあるのか」と題した動画を配信していた同チャンネルは、今回の新作で「韓国は終わった（Korea is Finished）」とさらに踏み込んだ表現を使用。2060年までの人口・経済・社会の予測をもとに、「韓国は多方面で崩壊に向かっている」と伝えた。 動画では2060年に人口の30％、約1600万人が消失し、人口の半分が65歳以上になると予測。25歳未満は10％以下、乳幼児はわずか1％に落ち込み、人類史上最も急速に高齢化が進んだ国家になると指摘している。 経済面では、労働人口が現在の3700万人から1700万人に半減し、年金制度維持が困難に。2040年代以降、GDPは頭打ちとなり、持続的な景気後退に陥ると警鐘を鳴らす。 さらに社会的な孤立も深刻化し、25～35歳が全体の5％にとどまる中、兄弟姉妹のいない世代が増えることで「前例のない孤独のパンデミック」が発生すると予測している。 文化の衰退や国防への影響も強調し、K-POPなど韓国文化の担い手世代が激減し、兵力維持にも限界が訪れるとした。 公開14時間で再生210万回、コメント2万件超を記録。海外からは「韓国だけでなく世界の問題」との声も上がっている。 (c)NEWSIS

韓国忠清北道清州市で、タクシー運転手を襲った強盗が、金品を奪ったうえで被害者をトランクに監禁しながらも、最終的に自ら「救出を頼む」と他の運転手に位置を知らせるという奇妙な行動を取っていたことが明らかになった。 この事件は、4月2日にJTBCの報道番組「事件班長」が報じたもの。 被害者の60代男性は3月30日午後9時ごろ、清州の繁華街で男性客を乗せたのが発端だった。 客は「郊外の村会館まで行ってほしい」と依頼。人通りのない目的地に到着すると、被害男性に「少し待って」と言いながらバッグをあさり、突然ナイフを取り出し「まだ死ぬには早いでしょう」と脅迫した。手をロープで縛り、自らハンドルを握ってさらに人気のない場所へと車を走らせた。 その後、客は被害男性にスマートフォンで銀行アプリを開かせ、口座残高を確認。残高が109万ウォン（約11万円）だったことに不満を漏らし、「他の口座は？」「クレジットカードはないのか？」と問い詰め、所持金とキャッシュカードを奪った。 さらに被害男性をトランクに監禁し、テープで足まで縛った状態で近くのATMに向かい、キャッシュカードから1日限度額の70万ウォンを引き出した。その後、30分ほど走行し、再びトランクを開けた客は「おとなしくしていれば危害は加えない」「朝になったら息子に連絡して来てもらえるようにする」と意味不明な言葉を口にした。 被害男性が「息子は深夜のメッセージに気づかない」と返すと、男は「では他のタクシーの知り合いに連絡してほしい」と客に伝えたという。 その後、午前1時30分ごろ、客は被害男性のスマートフォンと車載カメラの記録装置を持ち去り逃走した。しかし、驚くべきことに午前2時ごろ、実際に被害男性の知人に向けて「○○食堂隣の工事現場に、この携帯電話の持ち主がトランクにいます。助け出してください」とメッセージを送っていた。 被害男性はトランク内で自ら結束を解き脱出して、警察署へ直行した。警察は防犯カメラの映像などをもとに犯人を特定し、翌31日午後3時、自宅で客を逮捕した。 客は現在、強盗罪で取り調べを受けており、警察はさらに監禁罪や脅迫罪の適用を検討している。 ネット上では「運転手さんが無事で本当に良かった」「妙に中途半端な犯行で、確かに命までは奪う気はなかったようにも見えるが……。それでも犯罪は犯罪」といった反応が広がった。一方で、「軽く見てはいけない」「被害者を監禁して逃走した時点で重罪。厳しく処罰すべきだ」と厳罰を求める声も多く寄せられている。 (c)news1