2026 年 4月 30日 (木)

年間アーカイブ 2025

BTSジョングク、兵役中も「海外最も好まれるK-POP歌手」トップ10入り

韓国のグループBTS(防弾少年団)のジョングクが兵役中にも関わらず2年連続で海外の「最も好まれるK-POP歌手」トップ10にランクインした。 韓国文化体育観光省と韓国国際文化交流振興院が発表した「2025年海外韓流実態調査(2024年基準)」によると、ジョングクは「最も好まれるK-POP歌手(韓国の歌手・グループ)」部門で6位(1.8%)となった。 2023年末から兵役に就いているジョングクだが、グループ活動だけでなくソロアーティストとしても上位に入り、前年の4位に続いて2年連続でトップ10を維持した。 大陸別で見ると、中東とアフリカでそれぞれ3位(3.2%、4.1%)、ヨーロッパで5位(1.6%)となるなど地域を問わず根強い人気を誇っている。 (c)STARNEWS

DAY6、シドニー公演で名曲を連発

韓国の男性バンドDAY6(デイシックス)がオーストラリアのシドニーで開催した単独コンサートを成功させた。 DAY6は6、7の両日、シドニーのホードン・パビリオンで3度目のワールドツアーの一環となる単独公演を開催。両日とも全席完売し、人気の高さを証明した。 公演は「Best Part」で開幕。「Healer」で序盤から会場を盛り上げ、「I Loved You」といったバラードから「Love me or Leave me」「Shoot Me」など力強いバンドサウンドの曲までバラエティ豊かなステージを披露した。 観客は大きな歓声で応え、メンバーは「とても幸せな1日だった。大切な思い出をくれてありがとう。皆さんにとって忘れられない一日になったならうれしい」と感謝の気持ちを伝えた。 (c)STARNEWS

キム・ジュンスを脅迫した女性BJ、8億ウォン恐喝事件の控訴審が開始

韓国の歌手でミュージカル俳優のキム・ジュンスから金を脅し取った罪で起訴されたBJ(配信者)の女の控訴審が10日にソウル高裁で始まる。 初公判が開かれるのは特定経済犯罪加重処罰法違反(恐喝)で起訴された被告の女。1審では求刑通り懲役7年が言い渡され、被告側が不服として控訴し、検察も控訴した。 1審判決は、キム・ジュンスと疎遠になったことを機に被告が私的な会話の録音や写真を悪用して金品を要求し、4年間にわたって101回・総額8億4000万ウォン(約8400万円)を脅し取ったと認定した。 キム・ジュンスは事件について「過ちだと思っている。事件以降、ビジネス以外の人とは会わないと決めた」とコメント。所属事務所は「キム・ジュンスに非はないが、事実でない報道でイメージが傷ついた」としている。 (c)STARNEWS

キム・ジョンフン、銀髪姿で日本から近況報告 過去の騒動後は現地で活動中

韓国の男性デュオUN(ユーエヌ)出身で、歌手・俳優として活動していたキム・ジョンフンが日本から近況を伝えた。 キム・ジョンフンは9日、自身のSNSアカウントに「回復 in 静岡 so sexy」というコメントとともに3枚の写真を投稿。静岡の旅館で自撮りした写真では、銀色の髪で浴衣姿の彼がハートポーズなどを見せている。 キム・ジョンフンは2000年にUNのメンバーとしてデビューし、「波」「贈り物」などをヒットさせた。 しかし、2019年に元恋人から中絶を迫られたとして訴訟を起こされ、2023年にはソウルで飲酒運転による追突事故を起こした。そうした問題から活動の場を日本に移した。 (c)STARNEWS

BABYMONSTER、日本でGoogle Pixelとコラボ 渋谷のランドマークに登場

韓国の女性グループBABYMONSTER(ベイビーモンスター)が日本での正式デビュー前にも関わらず、日本企業との大型コラボプロジェクトを展開し、注目を集めている。 所属事務所YGエンターテインメントによると、BABYMONSTERは3月29日から4月13日まで、東京・渋谷のSHIBUYA TSUTAYAで「Google Pixel IMAGINATION STUDIO with BABYMONSTER」を開催している。 イベントは、等身大アクリルスタンドが並ぶ1階「IMAGINATION TOUR」、ミュージックビデオの世界観を体感できる地下1階「DIVE INTO MUSIC VIDEO」で構成。BABYMONSTERのロゴやフルアルバム「DRIP」のデザインをモチーフにしたインスタレーションも設置されている。 来場者はGoogleの最新スマートフォン「Pixel 9 Pro」を使ってBABYMONSTERとのオリジナル写真を作れるほか、プレゼントイベントやツアーグッズの販売、メッセージボードなど多彩なコンテンツでファンの心をつかんでいる。 (c)STARNEWS

北朝鮮、ロシア派兵の実戦経験を戦術に迅速導入…金正恩総書記「我が国式の新戦法」強調

北朝鮮がロシアへの軍派遣を通じて得た戦闘経験を、特殊作戦部隊の訓練に迅速に反映し、新たな戦術の習得に着手していることが明らかになった。特に無人機(ドローン)による攻撃に対応した「隠密性重視」の訓練が実施されており、今後の対南戦略への応用も視野に入れているとみられる。 7日付朝鮮労働党機関紙・労働新聞によると、キム・ジョンウン(金正恩)総書記は4日、平壌郊外に位置する朝鮮人民軍特殊作戦部隊の訓練基地を訪問し、統合訓練を現地指導した。 公開された写真には、兵士たちが隠れ場所の少ない開けた地形を突破し、ギリースーツ(擬装服)を身にまとった狙撃兵たちが草むらに身を潜める様子が映されている。こうした「隠密侵入・待ち伏せ」訓練は、偵察用ドローンに発見されるリスクを抑えるための新戦術とみられる。 北朝鮮は、兵士らを派遣したとされるロシアとウクライナの国境付近、特にクルスク戦線に近い環境を再現し、実戦で得た教訓を取り入れた訓練を進めている。特に、派兵初期に北朝鮮兵が雪原の開けた地形を無警戒に突進し、ウクライナの無人機により多数の死傷者を出したとされる事例は、今回の訓練の背景として大きい。 労働新聞は今回の訓練について「現代戦の進化に合わせて特殊作戦部隊の戦力を強化するため、我が国式の新たな戦法と方法論を絶えず模索・適用し、実践的な訓練を通じて習得させている」と強調した。 さらに北朝鮮は近年、自爆型無人機の攻撃能力を誇示し、大量生産体制の構築に入ったとも伝えている。キム総書記は先月25~26日には、人工知能(AI)技術を搭載した自爆ドローンの実験を直接視察し、米軍の無人偵察機「グローバルホーク(RQ-4)」に類似した無人機を確認した。 キム総書記はこの場で「無力の近代化において無人装備とAI技術分野は最優先で発展させるべき部門だ」と述べ、ドローン戦力の拡充を指示した。 北朝鮮はこのように、無人機を中核とする現代戦の様相を反映し、兵器開発や訓練手法などに派兵経験を急速に取り入れている。これは戦場での即応性を高めるとともに、非対称戦略の進化に直結しているとみられる。 クルスクの戦場環境は朝鮮半島とは異なるが、北朝鮮はここで得た実戦的知見をもとに「新たな非対称戦術」を構築し、それを南侵戦略に反映させる可能性が高い。実際、北朝鮮は昨年以降、南北を「敵対する二国家関係」と位置付け、軍事境界線付近への侵入訓練や韓国施設の制圧、ソウルへの砲撃や戦車部隊の展開など、地上戦に重点を置いた訓練を強化している。 また、実戦経験を有する兵士たちを他地域へ再派遣することで、派兵を外貨獲得手段として活用する可能性も浮上している。北朝鮮は今回のロシアへの武器支援と大規模な軍派遣の見返りとして、ロシア側から先端軍事技術の支援や経済協力など多方面での支援を取り付けたとみられる。 (c)news1

「一刻も早く出たい」韓国・前大統領妻の要請に警護当局が困惑…私邸の警護“最悪の環境”

韓国大統領府で行政官を務めたパク・グァンチョン氏が7日、MBCラジオ番組に出演し、ユン・ソンニョル(尹錫悦)前大統領の妻キム・ゴニ(金建希)氏が「一刻も早く大統領公邸を出たい」と発言し、警護処を強く圧迫している、と主張した。これにより警護当局の幹部らが頭を悩ませているという。 パク・グァンチョン氏によると、前職大統領の引っ越しは通常のそれとは異なり、高度な安全措置と警備体制の構築が必要で、「とにかく急かせば済む話ではない。職員らが不満を募らせ、外で妙な話まで出ている」と警護処内の混乱ぶりを明かした。 警護面での問題について、パク氏は▽警護棟と居住空間が同一敷地内にあること▽警護員の待機スペース、独立した防犯カメラの監視体制▽警護員は6人1組で3交代制のため交代要員の空間が必要▽警護全体を統括する指令所(CP)の設置――という条件を列挙したうえ「私邸は共同住宅であるため、構造的に警護が非常に難しい」と指摘した。 実際、ユン・ソンニョル氏が当選後から就任約6カ月間、私邸に居住していた当時は、住民の理解のもとに専用エレベーターが設けられ、キム・ゴニ氏の個人事務所「コバナコンテンツ」の地下オフィスが警護CPとして活用されていたという。しかし、現在はそのような対応が難しい状況にある。 加えて、パク・グァンチョン氏は「隣家を警護棟に転用する方法も考えられるが、家主が承諾するかどうか、またどこに転居するかなど現実的な課題が多い」と実現可能性の低さを指摘した。 さらに、他の前職大統領と違い、ユン氏は▽頻繁に外出・散策する傾向がある▽現在公判中であり裁判に出席する必要がある▽キム・ゴニ氏も将来的に起訴される可能性がある――などを挙げ、「この夫妻の警護は非常に困難な案件だ」と強調した。 (c)news1

“赤い帽子の人を探して”も可能に…韓国AIスタートアップの次世代監視技術が日本上陸

韓国のAIスタートアップ「Superb AI(スパーブAI)」が映像監視ソリューションを武器に、日本市場への進出を加速させている。デジタルツインとビジョンAIを組み合わせ、産業現場での安全管理ニーズを先取りしようとする動きだ。 Superb AIは東京で開催の「NexTech Week」と「Japan IT Week」に参加する。NexTech WeekはAIやブロックチェーンなど先端技術に特化したイベントで、昨年は3万人が来場する。Japan IT Weekは約9万人が訪れる日本最大規模の総合IT博覧会だ。両展示会はそれぞれ今月15日と23日から東京ビッグサイトで開催される。 Superb AIは今回の展示で、ビジョンAIを基盤とした「Superb映像監視」ソリューションを中心に披露する。カスタマイズAIの提案や業種別コンサルティングも手掛け、事業拡大を狙う。直感的なダッシュボードで数十件の映像データをリアルタイムで分析できる構造になっている。 このソリューションは火災の煙検出、車両や顔認識、転倒や異常行動の検知まで、さまざまな状況を自動で判別する。映像データをAI学習用に自動合成し、データ不足の問題も解決でき、導入はわずか2週間で現場のシステムに組み込める。 日常の言葉で映像のシーンを検索できる機能も差別化のポイントだ。ユーザーが「赤い帽子をかぶった人を探して」と入力すると、ビジョン・ランゲージ・モデル(VLM)が該当人物の映像と時間を自動で検索する。従来の検索方式とは異なり、コンテンツ自体を認識し抽出する構造だ。 高価な3Dライダーなしでも、2Dカメラだけでデジタルツインマップを構築できる技術力も備えている。GPU(グラフィック処理装置)1台で20台のCCTVを1秒間に3回以上分析できるため、高速かつ効率的だ。 Superb AIは韓国、米国、日本の法人を基盤にグローバルな影響力を拡大しており、特に日本市場で成果を上げている。昨年はトヨタと再契約を結び、日本製鉄とのパートナーシップも強化した。最近では日本の国立医療機関や大手家電メーカーなど、顧客層をさらに広げている。 同社はAIコンサルティングからデータ設計、アルゴリズム開発、運用まで全工程を一括提供する「Superbサービス」と、AI開発の全ライフサイクルを網羅する「Superbプラットフォーム」を運営している。 Superb AIのキム・ヒョンス代表は「日本市場での持続的な成長をもとに、より多くの日本企業との協力機会を模索していく。特に安全監視分野で日本企業のニーズが高まっているため、この分野に特化したソリューションを重点的に紹介する」と語った。 (c)KOREA WAVE

Kフードに降りかかった「関税ショック」…外交不在の韓国、無防備?

米国が保護貿易を本格化させる動きを見せる中、韓国では外交首脳の不在によって政府の対応に限界があるのではないかという懸念が高まっている。特に米国現地に生産施設を持たない三養食品やLG生活健康などは、より大きな打撃を受ける可能性があるとみられている。 トランプ大統領は今月2日、韓国に対して26%の相互関税率を設定し、この政策は今月9日から即時施行となる。このような政策が輸出比率の高い企業の売り上げに悪影響を与えるとの見通しが出ている。 最も大きな理由は、製造原価が上がることで価格競争力が低下するためだ。米国国内で製造される競合他社の製品と比べて単価が高くなる。現地消費者の好みから外れる可能性があり、大手流通網やディスカウントストアからの納品が除外される懸念もある。 業界関係者は「食品は価格が安いため26%の関税も大きな差にはならないかもしれないが、問題は価格競争力だ」としたうえで、「Kフードの人気に便乗した低価格の類似品も登場しており、懸念があるのは事実だ」と説明した。 そのため、最も大きな被害が懸念されるのは、三養食品やLG生活健康など現地生産施設を持たない企業だ。 米国政府が工場建設や雇用創出などの補償策を講じた企業には関税優遇を適用する可能性があるが、現地に工場がない企業は関税を真正面から受け入れるしかないためだ。 一方で、農心やCJ第一製糖などのように現地生産施設を備えている企業は、関税問題から比較的自由である可能性がある。 関税政策の変化を受けて、企業は対応策の検討に乗り出した。代表的に対米輸出依存度の高い三養食品は対応チーム(TF)を編成し、LG生活健康は今年推進中のグローバル・リバランシング戦略に米国の関税政策を反映し、市場環境に対応する方針を示している。 オットゥギは「短期的には大きな打撃はないと見ているが、長期的には念頭に置くべき問題だ」とし、「2027年完成を目標とする米国での生産工場建設にも拍車をかけている」と説明した。 企業レベルでの対応には限界があるだけに、外交首脳の不在を懸念する声もある。 業界関係者は「現在は関税率26%だが、市場が急変する中で多くの変数が存在する。大統領が不在で、関連政策もまだ漂流中であるため、政府の空白が心配だ」と懸念を示した。 (c)KOREA WAVE

「勉強に集中しろ!」父が壊したトカゲの家…韓国・中学生が涙の投稿「父を恨んでしまう」

韓国のオンラインコミュニティに7日、中学生が投稿した「トカゲを大切に育ててくださる方を探しています」という投稿が大きな反響を呼んでいる。大切に飼っていたトカゲのケースを父親に壊され、飼うのを断念せざるをえないというのだ。 この中学生は「うちの親は厳しくて口論になった。父が“勉強に集中しないでこればかりに夢中になる”と言って、トカゲの家を野球バットで壊した」と明かした。「夜10時に塾から帰って真っ先に無事を確認するのが一番の楽しみだったのに」と悲嘆にくれている様子だ。 そして「本当に悲しいけれど、トカゲを他の方に譲ることにしました。けがはしていません。スポットライト2個も壊れていません」と状況を説明。「家出しても置いていけば父が100%捨ててしまうのは明らかだ」と訴えた。 責任を持って育ててもらうためとして5万ウォン(約5000円)だけ受け取りたいと希望。「本当に愛情込めて育てていた。飼育ケースも長い間貯金して買った。責任感がないのは分かっている。本当に申し訳ない。父親を恨んでしまう」と付け加え、新たな飼い主を求めた。 投稿には、天井部分が完全に崩れ、床に土が散乱した状態の壊れた飼育ケースの写真が添えられている。 この投稿に対し、ネットユーザーたちは「心が痛む。唯一の癒やしだったろうに」「なんでこんな仕打ちを」「子どもに一生残る傷を与えた。これは精神的虐待だ」「動物を大切に育てていた姿勢は素晴らしい。責任感がないなんてとんでもない」といったコメントを寄せている。 (c)news1
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