年間アーカイブ 2025

韓国の人気コメディアン、パク・ナレが推定価格55億ウォン（約5億5000万円）とされるソウル市内の自宅から金品を盗まれる被害に遭った。外部から侵入した形跡がないことから、警察は内部による犯行の可能性もあるとみて捜査している。 警察は「外部からの侵入した痕跡が確認されていない」と説明。出入り可能な人物による犯行の可能性を重視しているという。これに対してパク・ナレ側は「警察から正式な説明を聞いていない」としている。 パク・ナレが被害に気づいたのは7日。彼女の所属事務所の関係者は8日、「自宅に保管していた高額な私物の一部がなくなっていることに気づき、警察に通報した」と発表した。 現在被害品の詳細などを確認する作業が進められており、被害総額は数千万ウォン（数百万円）に上るとみられる。 パク・ナレは9日に出演予定だったMBCラジオの番組「ソン・テジンのトロットラジオ」を急きょ欠席。事件でショックを受けたのが原因という。 パク・ナレは2021年にソウル・梨泰院（イテウォン）にある一戸建て住宅を約55億ウォンで購入。MBCの人気バラエティ番組「私は一人で暮らす」で自宅を公開したこともある。 (c)news1

韓国の化粧品製造・販売「エイブルC&C（Able C&C）」が展開するコスメブランド「A'pieu」が人気ビューティークリエイターのbboyongnyongと共同開発した新製品「果汁パン・ムードブレンディング・リップ＆チークバーム」全6種を発売する。 今回のコラボは単なるマーケティングを超えて、製品企画からパッケージ開発までクリエイターが参加した「共同開発」方式を本格化した。信頼性のある推薦と消費者とのコミュニケーション強化を通じて、MZ世代（1980年代～2000年代初旬の生まれ）の嗜好と期待に応える製品を提供することを目指す。 bboyongnyongはメイクアップのリアルなコツで知られる登録者40万人の人気ユーチューバーで、15年目の「チークマニア」としても知られる人物だ。 新製品「果汁パン・ムードブレンディング・リップ＆チークバーム」は、ふんわりベルベットテクスチャーの「ブラー・バーム」と、ぷるんとしたツヤを与える「グロッシー・バーム」が1つになったデュアルタイプのマルチバーム。ブラー・バームは自然な色味でふんわりとした生気あるメイクを仕上げ、グロッシー・バームはみずみずしい光沢感を与え、24時間しっとり輝く“内側からの艶肌”を演出できる。 唇と頬の両方に使えるマルチテクスチャーで、多彩なムードを自在に演出できるのが特徴。中でもホワイトとグレーのブラー・バームで構成された「カラー・チェンジ・バーム」は、気分やスタイルに合わせて色をカスタマイズできる。また、低分子コラーゲン成分を配合し、保湿力を高めた。肌刺激テストもクリアしており、敏感肌でも安心して使用できる。 (c)MONEYTODAY

約5年ぶりに外国人観光客に開かれた北朝鮮・平壌の様子が、英国の人気ユーチューバーによる動画を通じて明らかになった。動画は6年ぶりに開催された「平壌国際マラソン大会」に観光客として参加した体験を収めたもので、再び閉じられた北朝鮮の観光事業の実情も浮き彫りにしている。 今回注目されたのは、登録者約233万人を誇る英国人ユーチューバー、ハリー・ジャガード（Harry Jaggard）氏が4月9日に自身のYouTubeチャンネルに投稿した平壌訪問時の映像だ。ジャガード氏は「マラソンを走ったことは一度もないが、平壌に入るためだけに参加した」と語っており、英アマチュアマラソン協会の一員として今回の大会に出場したという。 観光客がマラソン大会に参加するには、一般的な観光ビザではなく、北朝鮮体育省の特別招待を受ける必要があったとされている。 ジャガード氏によれば、北朝鮮当局は観光中に守るべき4つの原則を提示していた。内容は▽ガイドから離れない▽ガイドの許可なしに撮影しない▽キム・ジョンウン（金正恩）総書記を軽んじる発言をしない▽宗教的物品を配布しない──というもの。外部文化の流入と体制批判を警戒する姿勢がにじむ。 しかし、ジャガード氏はこうした制約にも臆することなく、北朝鮮ガイドに問いかけた。 ジャガード氏「キム総書記には娘がいるのか」 ガイド「いる」 ジャガード氏「彼女が次の指導者になると思うか」 ガイド「よくわからない（I'm not sure）」 この質問にガイドは戸惑いの表情を見せ、曖昧に返した。 ジャガード氏によれば、北朝鮮当局はコロナ禍の間に建設したという平壌郊外の「新都市」も観光ルートに組み込んでいた。彼は大同江ビールの新店舗でビールを飲み、林興（リムフン）通りを散策した際、「街に音楽は大音量で流れているが、マンションには人が住んでいないように見える」と違和感を語っている。 さらに「北朝鮮の人々はとても親切で優しかった。ただ、カメラを回していない時は多くの話ができたのに、カメラを出すと会話が一気に止まってしまった」と述べ、北朝鮮社会の硬直した雰囲気が依然として続いていることを示唆した。 北朝鮮は先月、西側観光客に向けた観光事業を約5年ぶりに再開したが、わずか3週間で再び中断している。今回の平壌マラソン大会に合わせた観光開放は一時的な措置とみられており、当局は6月に予定される江原道・葛麻（カルマ）海岸観光地区の開業に合わせて観光事業を再開する可能性も取り沙汰されている。 (c)news1

ユン・ソンニョル（尹錫悦）氏の罷免に伴う韓国大統領選（6月3日投開票）は、最大野党「共に民主党」のイ・ジェミョン（李在明）前代表が他を圧する「一強体制」を維持している。一方で、保守系の有力候補たちが結集し、無党派層の支持を取り込めるかが焦点となっている。 10日に発表された全国指標調査（NBS）によると、次期大統領にふさわしい人物として、イ・ジェミョン氏が32％の支持を得てトップに立った。キム・ムンス（金文洙）前雇用労働相12％、ホン・ジュンピョ（洪準杓）大邱市長7％、オ・セフン（呉世勲）ソウル市長とハン・ドンフン（韓東勳）前「国民の力」代表がそれぞれ5％という結果だった。 保守系有力候補「ビッグ4」の支持率をすべて合算しても、イ・ジェミョン氏の支持率には及ばない。 ただ、与党「国民の力」側は、大統領選候補が最終的に一本化されれば、2022年の大統領選と同様に保守票の結集が進み、接戦に持ち込めるとの期待を抱いている。 注目されるのは、各種調査でおよそ30％前後に達する無党派層の動向だ。これらの票がどの候補に流れるかによって、「イ・ジェミョン大勢論」に揺らぎが生じる可能性がある。 特に今回の調査では「支持する候補はいない」「わからない」「無回答」とした回答が27％に上った。無党派層の割合は年初から24～36％の間を推移している。 イ・ジェミョン氏と2位以下の候補との支持率の差は20ポイント程度あるが、この無党派層の票が勝敗の決定打になるという見方もある。 また、いわゆる「イ・ジェミョン嫌悪感」も無視できない要素だ。NBSの大統領候補好感度調査では、イ・ジェミョン氏に対して「好感が持てない」と答えた割合が62％に達している。 こうした背景から、イ・ジェミョン氏の支持率は30％台前半で安定しているものの、意見を保留している層がそれと同等あるいはそれ以上に存在し、支持拡大には限界があるとの指摘も出ている。 「時代精神研究所」のオム・ギョンヨン所長は「ユン・ソンニョル氏罷免から時間が経つにつれて『イ・ジェミョンへの牽制論』が広がる可能性がある。今回の大統領選も1～2ポイント差の接戦になる公算が大きく、国民の力としても勝負できる選挙だ」と分析した。 (c)news1

「もはや山火事は日常化しており、“気候災害”としての対応が急務だ」──。韓国の環境保護団体「緑色連合」で20年以上活動してきたソ・ジェチョル常任専門委員は、山火事が頻発する今、既存の制度と対応体制が限界に直面していると警鐘を鳴らした。 ソ・ジェチョル氏は4月10日、news1のインタビューに応じ、慶尚北道・慶尚南道を襲った「モンスター級山火事」をただの自然災害と片付けるべきではないと指摘。「被害拡大を食い止める司令塔が存在しなかった」と述べ、より迅速かつ一元的な対応体制の必要性を強調した。 現在、山火事が発生すると指揮権は林野庁長官にあるが、自治体ごとに対応が分かれており、広域的な連携が取りづらい。ソ・ジェチョル氏は「行動の速さこそが命を救う鍵だが、中央からの強力な指揮がないまま、各市・郡ごとに判断が分かれ、人的支援も限界がある」と語った。 特に、3月25日には慶尚北道北部で強風が吹き荒れ、山火事が急拡大。最も痛ましい日となったこの日に備えた非常体制が整っていれば、被害を軽減できたのではないかという後悔も滲んだ。 この山火事で計75人の人的被害（死者31人、重傷者8人、軽傷者36人）が発生し、うち27人が慶尚北道で命を落とした。 「3月21～22日には例年より10度以上高い異常高温が全国を襲った。乾燥と高温が重なれば、森や住宅の外壁まで極端に乾き、ひとたび火の粉が飛べばすぐに燃え広がる状況になる」 ソ・ジェチョル氏はこう分析する。 さらに「2022年の蔚珍大火災後、気候変動による山火事のリスクが繰り返し警告されてきたにもかかわらず、依然として地域レベルの対応にとどまっている」と批判した。 乾燥と強風が観測できる以上、リスクを予見して備えることは可能だ――こう強調したうえ、今後は“先制的な対応”に焦点を置くべきと提言している。 (c)news1

「今度の大統領選、誰に投票すればいいんだろう？」 そんな声が、今や若者の間から頻繁に聞こえてくるようになった。これまで「政治的無関心層」として扱われ、政治から距離を置いていたMZ世代（1980年代～2000年代初旬の生まれ）に、確かな変化が生まれている。 もちろん、これまでにも政治に関心のあるMZ世代は存在していた。しかし、街頭デモや集会などには縁のなかったごく普通の会社員らが、今や臆することなく候補者を議論し、政治ニュースを自発的にチェックし、周囲に共有する姿は、明らかに以前とは異なる。 こうした政治的関心のきっかけとなったのは、やはり昨年12月3日に突如発令された「非常戒厳令」だったのではないか。 その夜午後10時30分、軍が一部施設を掌握し、戒厳が発令されたという速報が流れると、家族や友人、同僚が集うカカオトークのグループチャットは騒然となった。 「まさか本当に？」「歴史の授業でしか聞いたことがなかった話が現実に？」――こうした反応はMZ世代にとって当然のものであり、国家による「暴力による問題解決の正当化」という論理は、この世代には到底通用しなかった。 学校教育を通して民主主義の価値や法治の重要性を学んできた彼らにとって、戒厳令は“非常識で非合理的な国家権力の象徴”として受け取られた。 さらに、戒厳令を契機に始まったユン・ソンニョル（尹錫悦）大統領（当時）の弾劾と政局の混乱は、株式市場にも深刻な影響を及ぼした。 トランプ米政権の保護主義的な政策も重なり、財産の多くを株式や暗号資産に投じていたMZ世代は大打撃を受けることとなった。 つまり、MZ世代にとって「非常戒厳事件」は、もはや歴史の話ではなく“自分たちの生活に直結する政治”としてリアルに体感された転換点だったと言える。 こうした体験が、6月3日の大統領選挙に向けて、政治への関心と問題意識を高める結果となった。 ただ、現在の候補者状況は彼らの選択をいっそう難しくしている。野党の有力候補は複数の刑事事件で裁判中、与党の候補は戒厳令を主導した中心人物だ。 「どちらも選べない」という声も多く、まさに「最悪を避ける選択」を迫られているような構図だ。 合理性と常識を重視するMZ世代が、最終的にどのような判断を下すのか――。その選択は、ただ1票にとどまらず、韓国社会のこれからを左右する重要な分岐点となるだろう。【news1 チョン・ユンミ記者】 (c)news1

グローバルのテレビゲーム・コマース企業「エクソラ（Xsolla）」が、デジタルファッション・バーチャルエンターテインメント企業「アルタヴァ・グループ（ALTAVA Group）」と新たな戦略的パートナーシップを締結した。 モルガン・スタンレーによると、パーソナライゼーションの拡大、没入型デジタル環境、アバターを基盤としたコマースの普及によって、デジタルファッション市場は2030年までに500億ドル規模に達すると見込まれている。 両社の協業により、ゲーム開発者やパブリッシャーはアルタヴァの高品質なデジタルファッション資産のカタログにアクセスでき、ラグジュアリーファッションの知的財産（IP）をゲーム体験に創造的かつ拡張可能な形で活用することが可能になる。 エクソラとアルタヴァは、ゲーム業界向けに特別に厳選された3Dファッション▽アバターカスタマイズ▽独占ブランドコンテンツ――を提供するオンラインマーケットプレイスを構築する。これにより、開発者はアルタヴァのラグジュアリーブランドを基盤としたバーチャルアイテムを収益化する機会を得られる。 また、このパートナーシップは、主要なエンターテインメントおよびファッションIPを活用したゲーム内資産の創出・収益化の機会を拡張し、アルタヴァのデジタルとフィジカルを結ぶソリューションをもとに、世界各地のオフラインイベントで実物商品の購入が可能になる。 エクソラは別途提供するコマースツールによって、開発者がアバターカスタマイズ、マーケットプレイス登録、ゲーム内イベントなどさまざまなコンテンツと連動できるよう支援する。今回の協業には、デジタルおよびユーザー生成コンテンツを含む柔軟な収益分配モデルも含まれている。 協業を通じて、プレミアムIP、文化的関連性、デジタルとフィジカルの連携、プレイヤーの創造性といった要素を基盤に、ファッションとゲームの融合の在り方を拡張し、次世代のインタラクティブな体験を実現することが期待されている。 エクソラは、ゲーム業界に特化したサービスとソリューションを提供するグローバルゲームコマース企業だ。2005年に設立されて以来、世界中の数千のゲーム開発者およびパブリッシャーがゲームを通じて収益を生み出せるよう支援してきた。同社は、グローバル展開・マーケティング・マネタイズの複雑さを解消して開発者がより広い地域に進出し、より多くの収益を得て、ゲーマーとの関係を築けるようにすることを目指している。本社は米カリフォルニア州ロサンゼルスにあり、東京やロンドン、ベルリン、ソウル、北京、クアラルンプール、ローリー、モントリオールなど世界各地に支社を構えている。 アルタヴァは、ルイ・ヴィトン・モエ・ヘネシー（LVMH）のスタートアップ支援プログラム「La Maison des Startups」から誕生したAI基盤のファッションテック企業。同社は、ゲームやバーチャルプラットフォーム、多様なアバターシステムに最適化された3000点以上の3Dファッション資産ポートフォリオを保有している。主な提携ブランドとしては、バルマン（Balmain）、クラランス（Clarins）、フェンディ（Fendi）、ルノー（Renault）など、20社以上が挙げられる。 エクソラのチーフ・ストラテジー・オフィサー（最高戦略責任者）であるクリス・ヒューイッシュ氏は「アルタヴァのデジタルファッションに対する革新的なアプローチは、ゲームコマースを開発者とプレイヤー双方のために新たな可能性へと広げようとする我々のミッションと完全に一致する。今回の協業を通じて、ゲームが自己表現とアイデンティティ、プレミアムIPへのグローバルな需要に応える、没入感と拡張性のある本物のラグジュアリーファッション体験を実現していく」と語った。 アルタヴァ・グループの創業者でCEOを務めるアンディ・クー氏は「エクソラとのパートナーシップは、ラグジュアリーを単なる流行ではなく、デジタル文化の真の一部としてゲーム世界に取り込むという我々の使命を加速する。高級ブランドIPとエクソラの強力なインフラを融合させることで、開発者、ブランド、プレイヤーのすべてに実質的な価値を提供し、新たな体験、市場、収益を創出していきたい」と語った。 両社は協業を通じて、K-POP、K-ドラマ、アイドルなどのK-カルチャーIPと連携したグローバルコンテンツの展開も予定しており、今年中に多数のグローバルブランドとのコラボレーションキャンペーンを展開する。 (c)KOREA WAVE

手続きが複雑で速度が遅く、コストも高い国際送金などにステーブルコインを活用しようとする動きが増えているなか、韓国の銀行も貿易における代金決済や異種通貨での送金にステーブルコインを適用しようとするテストを進めている。 新韓銀行・農協銀行・ケイバンクが、ステーブルコインを利用した送金手段を貿易決済に活用する「プロジェクト・パクス（Project Pax）」の事前検証銀行として参加する。 このプロジェクトは、日本の三大メガバンク「みずほ」「三井住友」「三菱UFJ」が参加する「プログマット（Progmat）」が主導するもので、「Progmat Coin（プログマコイン）」というステーブルコインを活用することが知られている。既存のSWIFT通信網を使用するため、銀行がこれまでのインターフェースをそのまま活用できる点が利点とされている。 ただ、日本ではステーブルコインに関する規制がすでに整備されているため、日本が定めた送信データの規格やネットワークなどに合わせる必要がある。 各銀行は、海外送金に関連して順守すべきコンプライアンスを検討し、決済のテストなどを通じてステーブルコインの可能性を見極める。 すでにJPモルガン・チェースは、ステーブルコイン「JPMコイン」による国際決済に活用している。1JPMコインは1ドルの固定レートで発行されており、取引規模は2023年10月時点で10億ドルとされている。 これに先立ち、韓国銀行が発行した機関向けデジタル通貨（CBDC）を通じて銀行が預金トークンを発行し、これを実際に利用者が使う「プロジェクト漢江」も進行中だ。 金融当局が下半期にステーブルコインに関する規制を発表する見通しで、デジタル通貨時代が予想より早く到来する可能性が高い。 韓国金融研究院のイ・ミョンファル上級研究委員は「電子的な支払決済手段と通貨が結合された形態のデジタル通貨にはさまざまな機能が含まれており、利用者がそれを実感すれば、デジタル通貨が使われる時期はより早くなるだろう。法的規制は既存の規制体系を少し変えるだけでも、あるいは規制のサンドボックスを活用するだけでも対応可能なため、大きな困難はない」と予想している。 (c)KOREA WAVE

韓国で飲食店の店主がキッチンでタバコを吸いながら料理を包装している映像が8日に放送されたJTBCの報道番組「事件班長」で公開された。 映像は先月26日に大田（テジョン）市内のとんかつ専門店で撮影されたもの。撮影した配達員は料理を受け取りに行った際、キッチンで堂々と喫煙している店主を目撃した。 店主は指の間にタバコを挟んだまま料理をテイクアウト用の容器に詰めていた。さらにキッチンを移動しながら喫煙を続け、食器を洗う流し台に吸い殻を捨てるなど衛生観念が完全に欠如している様子だったという。 配達員は「当初は知人に見せるために撮ったが、改めて見ると深刻だと思い、番組に提供した」と話した。 番組のヤン・ジヨル弁護士は「これは道徳的問題というより法令違反だ」と指摘。「食品衛生法では厨房での喫煙が初回摘発でも50万ウォン（約5万円）の過料対象になる」と説明した。 ネット上では「こんな店は営業停止にすべきだ」「デリバリー専門の店は本当に衛生がひどいところが多い」「ひどすぎて言葉を失う」といった反応が相次いだ。 (c)NEWSIS

韓国のYouTubeチャンネル「何対何ブラックボックス」に3日、ソウル市内でチキンを買うため片側1車線の道路をふさいで駐車したドライバーの女性が、後続車のクラクションに逆ギレする様子を捉えた映像がアップされた。 映像によると、通報したドライバーは自分の車を運転し、駐車場を出て左折、片側1車線の道路へ進んだ。すると前方に黒いバンがハザードランプを点灯させて止まっているのが見えた。中央にポールが設置されているため、通報者の車はそのバンが発進するまで待つしかなかった。 どうやらその黒いバンは道路右側にあるチキン店でテイクアウトの品を受け取るために一時停止している様子。ドライバーはクラクションを一度鳴らした。 するとすぐにチキン店から一人の女性が飛び出してきて黒いバンの運転席に乗り込んだ。そして「あ〜！ちょっと待てばいいのに！何分かかるっていうのよ！」と怒鳴った。ドライバーは「クソが！」と罵声を返した。 この映像は各種オンラインコミュニティやSNSで拡散されており、ネットユーザーたちは「ハザードランプをつければそこが駐車場になると勘違いしてる人が多い」「謝る姿勢があればまだしも、あんな態度なら本当に腹が立つ」といった反応を見せた。 (c)NEWSIS